サムスン電子

米中対立の余波で打撃を受けたソニーグループの半導体事業が巻き返しの動きを見せている。中国・華為技術（ファーウェイ）への供給が一時途絶えて苦戦したが、米アップル「iPhone12」の上位機種へのセンサー出荷が好調。ファーウェイの“穴”をアップルで埋める戦略が鮮明だ。

「半導体争奪戦」で日本企業が取るべき戦略とは？業界盟主が米インテルから台湾TSMCにシフトする今、高い技術力を誇る日本の半導体装置・部材企業はどのように追随するべきでしょうか。

需給が逼迫する中で市場活況が続く半導体業界は、国内外企業で株価の最高値が相次ぐなど好調だ。同業界が今後も有望といえる理由について、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘チーフ投資ストラテジストの特別寄稿をお届けする。

東芝の経営が混乱する中、同社が40.6％の株式を保有する、半導体メモリー大手キオクシアホールディングス（旧東芝メモリホールディングス）の行方に注目が集まっている。折しも、米半導体大手のマイクロン・テクノロジーと同ウエスタンデジタル（WD）が、キオクシア買収の可能性を模索しているとの報道が流れたところで、業界の合従連衡の機運が高まっていた最中だ。その渦中にある小池淳義・WD日本法人社長がダイヤモンド編集部のインタビューに応じ、真相を激白した。

日本の総合電機メーカーは垂直統合的な巨大開発組織を使い、新たな技術と製品を生み出してきたが、グローバルな潮流の中で今ではそれがマイナスに働いている。「不戦敗」が続く日の丸電機が再び世界で存在感を示すためには、どのような発想の転換が必要だろうか。

半導体トップ10企業として、世界レベルの戦いを続けている唯一の日本企業がキオクシアだ。だが、主力事業の「一本足打法」は不安定。新規株式上場（IPO）手続きの再開が遅れる中で、業界再編の機運が高まっている。

半導体市場が空前の設備投資に沸いている。2021年の全世界の設備投資額は過去最大の12兆円規模になりそうだ。大手半導体メーカーの設備投資を独自に予想し、その恩恵を受ける半導体製造装置メーカーの熱狂の構図を描く。

世界で争奪戦が繰り広げられている半導体は、米中の覇権争い、巨大M＆A（合併・買収）など話題に欠かない。もはや世界経済を読むために、半導体の知識は不可欠だ。ニュースが分かる半導体の基礎知識を徹底解説する。

世界的な半導体業界の大型M&A（合併・買収）が止まらない。コロナ禍で2020年の買収額の世界累計額は12兆円を超えて過去最高。これに翻弄されるルネサスエレクトロニクスを通じ、熾烈な半導体M&A合戦の行方を追う。

2021年1月、韓国最大手の自動車メーカー・現代自動車（Hyundai Motor）は、2020年10～12月期と通期の業績を発表した。それによると、10～12月期は韓国などでの販売台数が増加して前年同期比で増益を確保したものの、2020年通期の業績は減益であった。現代自動車はどのように長期存続を目指すのでしょうか？

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で細菌恐怖症に取りつかれたレイチェル・カーマックさんは、アップルのモバイル決済サービス「アップルペイ」を使うしかないと考えた。そうすればプラスチックのクレジットカードのようにボタンを押したりレシートに署名したりする必要がなくなり、単にスマートフォンをかざすだけで支払いができるようになる。

大統領就任以降、韓国の文在寅大統領は反日的な姿勢を鮮明に示してきた。「元慰安婦問題」や「元徴用工問題」に関して文統領は、司法判断を尊重し、過去の日韓の合意では問題を解決できないとの主張を繰り返した。なぜ、同氏の反日のスタンスが変わり始めたのだろうか？

米国の制裁措置を受けたファーウェイの苦境は、別ブランドへの乗り換えがまれなスマートフォン市場にあって競合勢にまたとない好機をもたらしている。

日本企業は半導体関連の部材分野で世界的なシェアを持つ。しかし、今、世界の半導体産業は急速な構造変化の局面を迎えているのである。構造変化の大きな特徴の一つが、半導体の「設計・開発」と「生産」の分離だ。そのような中、米国が世界の覇権を維持するために重要なポジションにいるのが台湾の半導体ファウンドリー・TSMCである。

かつて日本には「電電ファミリー」という強固な企業集団があった。国内の通信を独占していた日本電信電話公社（電電公社、現NTT）を“親”、その下請け企業を“子供”とする家族的な企業グループのことだ。

【ソウル】新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が収まる兆しを見せない中、約5000億ドル（約52兆2500億円）規模の家電業界は衛生機能に力を入れ始めている。

韓国のサムスン電子にとっては他人の不幸を喜ぶ四半期といったところか ――。サムスンの業績が絶好調なのは、競合である中国の華為技術（ファーウェイ）の苦境に負うところが大きい。だが、都合のいい悪材料の全てが長続きするわけではない。

半導体大手キオクシアホールディングスは、米政府のファーウェイ制裁強化で出荷停止の打撃を受け、予定していたIPO（新規株式上場）の延期に追い込まれた。テクノロジーの地政学にのみ込まれた日の丸半導体の行く末を見通す。

米国との対立を受け、中国は重要ハイテク部品・部材の国産化を加速させる公算大。そこで巻き添えを食うのは、他ならぬ日本企業だ。ファーウェイ製品を基に、中国のハイテク国産化の未来を展望した。

米国は英・豪・加を自陣に引き入れ、対中包囲網を強化している。独仏を中心にＥＵも中国と距離を取り始めた。米国は経済面で中国を重視してきた韓国に“踏み絵”を踏ませ、対中包囲網をより強化したいだろう。韓国はそうした変化に対応することが難しいようだ。