小宮一慶
第122回
「オンリーワンになる」と高らかに宣言する経営者がいます。しかし、経営者の姿勢によっては、それは良いこととは言えません。何だか聞こえのいいこの言葉を、自社にとって都合良く解釈しているケースもあります。
第1回
経営者を目指す人は、普段から何をすればいいのか？
今、社長の人も、これから社長を目指す人も、さらにレベルアップ、スキルアップするためには、何をどうすればいいのでしょうか？ 人気コンサルタント小宮一慶氏の最新刊『社長の成功習慣』（ダイヤモンド社、9月5日発売）は、経営者になる人に見にぜひ身につけてほしい50の行動習慣について解説した社長のための教科書です。本連載では、同書から抜粋して、経営者としていっそう成長するためのポイントについてお伝えしていきます。
第121回
部下に舐められてはいけない、そのためには威厳が必要である、と考えている経営者がいます。しかし、本当に威厳を保つことは重要なのでしょうか。人を率いる者として本当に必要な能力について、考察します。
第120回
「良い会議」はそうあるわけではありません。情報共有のために膨大な量の資料を配ったり、必要以上に細かい報告や議題に時間を割いてしまったり…。社長やリーダーが自分でアイデアを出してばかりの会議も“危険”です。
第119回
「下請け」として、売り上げの大半が特定の大企業からの発注に支えられている中小企業は少なくありません。しかしながら、突然、注文がこなくなる可能性もあり、下請けのままでいることにはリスクが伴います。下請け企業が生き残るためには、何が必要なのでしょうか。
第118回
企業不祥事が後を絶ちません。法令違反や不正などが起こる組織には、その風土が長年にわたって染みついています。その体質を改善するのは簡単なことではありません。経営者には、あしき文化を断ち切る覚悟が必要です。
ビジネスの環境が目まぐるしく変化する現代。今は安泰だと思えても、今後の市場や顧客のニーズを注視する必要があるでしょう。会社が生き残れるかどうか、経営者の手腕が問われます。
第116回
一族がほとんどの株式を持ち、経営の中枢を担う「同族経営」。「親族が優遇されるのではないか」などと、悪いイメージもあるでしょう。しかし、決して「同族だから」うまくいかないのではありません。
第115回
会社としての目的を達成するために、部署や社員個人で目標を持つことは大切です。しかし、その目標は、社員をやる気にさせるものでなくてはなりません。どのような目標が最適なのでしょうか。
第114回
会社の規模を大きくしたいと考える中小企業は少なくありません。しかし、その大半が中小企業にとどまっているのが現状です。大企業へと成長するためには、「企業の方向付け」を見直す必要があります。
第113回
「令和」が始まりました。平成はバブル崩壊以降、経済的に長い低迷が続きましたが新しい時代はどうなるのでしょうか。今こそ、変革のときです。
第112回
「失言」により大臣、副大臣が辞任するというお粗末な出来事が続けて起きています。公人はマスコミの目があるため、失言がすぐに報道されますが、企業規模の大小を問わず経営者の失言も少なくないと感じています。
第111回
ようやく採用した新入社員がすぐに辞めてしまった――。新入社員の離職率の高さは、中小企業経営者が抱える深刻な悩みの1つです。新入社員を辞めさせないための特効薬はありませんが、経営者としてできることはあります。
第110回
4月1日から「働き方改革関連法」が順次施行され、人手不足にあえいでいる経営者は特に時間外労働の上限規制に頭を悩ませていることでしょう。しかし、管理会計的な視点を使えば、残業時間を単に減らすのはそれほど難しいことではありません。
偉そうなことや調子のいいことを言うだけで、結局何もやらない口だけ上司・口だけ部下は、どこにでもいるものです。しかし、口だけで実行が伴わなければ、ビジネスパーソンとして成功することがないのは明らかです。
第108回
人事異動は会社員人生を左右する一大イベントです。発令前は、希望の部署へ異動したいと願い、発令後は不満に思う人もいるでしょう。しかし会社は、社員全員を希望する部署に異動させることなどできません。
第107回
年功序列は急速に実力主義へと変わりつつあります。それに伴い、年齢にかかわらず実力がある者が役職に就き、先輩を部下に持つ、後輩が上司になる光景も珍しくなくなりました。では、その両者がもめずに付き合うにはどんな点に気を付けるべきでしょうか。
第106回
会社の取締役や監査役といった役員が受け取る役員報酬に対する関心が高まり、上場会社では決定プロセスの透明化を求める動きが強まっています。私は、順番を守りさえすれば、社長の報酬は「好きなだけもらえばいい」と、私は考えています。
第105回
企業の不祥事が相次いでいることから、「社外取締役」の存在に注目が集まっています。しかし、社外取締役を設置すれば、社内の不正や不祥事をいち早く発見できるというわけではありません。
第104回
まもなく2018年が終わり、新しい年を迎えます。時間に追われるように走り続けてきた経営者にとって、まとまった時間が確保できる年末年始のお休みは、じっくりと会社の将来や自分自身を見直すことのできる貴重な機会です。
