鈴木貴博
世界に新型コロナウイルスが広がる中で、日本の感染者数は他国と比べて少ない。封じ込めが比較的うまくいっているという側面はあるが、海外からは「検査不足ではないか」という疑念も提起されている。それは本当なのだろうか。3つの論点から事実を検証する。
コロナショックでまさに「底なし」の下落を演じる株式市場。状況が刻一刻と動く中、一段安も懸念されている。このジェットコースターのような相場から振り落とされないために投資家が知っておくべき、市場に潜む「暴落の心理」とは。
新型コロナ騒動により、大相撲、プロ野球、春の選抜高校野球からR-1ぐらんぷりまで、あらゆるスポーツ・エンタメイベントが無観客開催・中止に追い込まれている。停滞ムードを何とかできないのか。問題は、自粛を促す人々が「痛み」を共有していないことだ。
「東京五輪が中止になるのでは」という、縁起の悪い話が出始めている。日本が新型コロナ禍に揺れる中、もはやこれは議論の遡上に載せられても仕方のない話題だろう。五輪にまつわるリスクシナリオと、開催中止の現実味を考える。
明治がアイスクリーム賞味期限表示で放った、想定外のブーメランとは
賞味期限がないアイスクリームに、賞味期限を表示する方針を発表した明治に対して、食品業界から異論が出ている。主には食品ロス解消に逆行するというものだが、そればかりではない。自社や業界にとってのブーメランになりかねない。
「桜を見る会」前日の夕食会問題をめぐって、ANAインターコンチネンタルホテル東京が首相答弁と食い違う説明をしたことが話題になっている。最高権力に屈しない姿勢は、企業として得なのか、損なのか。ANAホテルがとった行動の背景を探る。
元プロ野球選手・監督の野村克也さんが亡くなった。監督になってからの輝かしい戦歴の陰に隠れがちだが、プロ野球の常識を変えた「ID野球」の真髄は、現役時代に培われたものだ。当時を知る元野球少年が、現役時代の凄みを解説する。
西武グループが、東京都の遊園地「としまえん」を段階的に閉鎖する検討に入ったことが、明らかになった。多くのファンが残念がる一方、冷静にみればこれは悪くない経営判断ともいえる。苦境の遊園地が再生するために持つべき視点とは。
新型肺炎がパンデミックになりそうな勢いだ。しかし、過去のSARSや鳥インフルエンザの発生時と比べ、外出時にマスクを着用していない日本人の姿が多いように見える。行動経済学の観点から、有事の際の人々の心理ととるべき行動を考察しよう。
日本財団に送り主不明の宅配便が届き、その中にはなんと1億2411万円の紙幣が入っていたという。いったいどんな人物が送ったのかを類推すると、現在の日本に特徴的な世相が見えてくる。今後、超高額な寄付は増えていくかもしれない。
中国で新型肺炎が発生し、日本人にも感染例が報告されたことで、不安が高まっている。日本人はこれまでも度々新手の病気のパンデミックに恐怖してきたが、新型肺炎はどこまで警戒すればいいものなのか。我々の心理面から考える。
ゴーン氏の国外逃亡は大きな衝撃を与えたが、ゴーン氏自身にとってみれば、それほど突飛な行動ではないのかもしれない。グローバル経営者には、常人には理解できない行動力で壁を打ち破ってきた者が多い。彼らの思考法とは何か。
日本でも社会問題化しているフードロス。京都市の試算では、一般家庭の年間のフードロスは金額にして6万5000円にものぼるという。日本もその削減目標を掲げているが、海外と比べてなかなか進まない。背景には独特の消費習慣がある。
携帯大手の業界団体が携帯電話広告の新しい自主基準案をまとめた。携帯電話の広告には「利益を誤認させる」「消費者にわかりづらい」といった批判があったからだ。とはいえ、それを目にする側のユーザーの読解力にも課題があるのではないか。
2020年度から実施される大学入学共通テストにおいて、英語民間試験の採用延期に続き、国語と数学への記述式問題導入までもが見送りになった。焦点となっている「公平性」について、的を射ない議論が続けられているように感じるのは、なぜだろうか。
不調が叫ばれている「いきなり！ステーキ」の店頭に、社長からの異例の「来店お願い」が貼られていることが話題になっている。絶好調だった同店は、なぜいきなり絶不調に陥ったのか。背景には、外食産業で鉄則とされる集客策の読み誤りがある。
道路交通法が改正され、12月1日からスマートフォンを使用しながらの「ながら運転」の厳罰化が始まりました。運転中のスマホの使い方は、もともとユーザーのマナーに委ねられていました。それが厳罰化されたことに、この問題の奥深さが見えます。
厚労省が手がけた、「人生会議」のPRポスターが炎上した。内容が不謹慎だとがん患者の団体が抗議をしたのがきっかけだ。厚労省はポスターの配布中止を決定したが、問題はそれで終わるのだろうか。背景には、もっと深い教訓が横たわっていそうだ。
11月の感謝祭が明けた金曜日は「ブラックフライデー」と呼ばれ、米国の小売店で大セールが行われる。この一大商業イベントは日本にも根付き始め、今年はアマゾンも参入するという。しかし、今いち盛り上がりに欠けているのはなぜだろうか。
台風に襲われた東京に続き、ベネチアでは高潮による水没が今年も起きている。地球温暖化に伴う水害リスクが指摘される両都市では、実は世界屈指ともいわれる対策が進められている。問題は、その対策が地域や国家レベルでどこまで功を奏するかだ。
