竹田幸平

老後資金確保に向けて原則となる資産運用の考え方は、「長期・分散・積み立て」に基づき、低コストの投資信託で国際分散投資を行っていくことだ。その際、決してやってはいけない「3箇条」を解説する。

激動のコロナ相場の渦中でも、老後資金確保に向けた資産運用の要諦は不変だ。非課税制度を最大限に生かしながら長期・分散・積み立てを行い、少しでも早くから「じぶん年金」づくりを始めたい。

コロナ不況の逆風で安定した収入を見通しづらいこれからの時代、資産運用の巧拙や家計の見直しが「定年格差」の大きな分水嶺となる。コロナ相場にも動じない“賢い投資術”と、安定老後を勝ち取るための家計術を学び、なるべく早く老後に備えたい。

実はコロナ前から、従来型の定年システムは崩壊した状態にあった。ダイヤモンド編集部が行ったアンケートの結果からは、かつてとは様変わりした定年意識の姿が判明。“老後破綻”を来さないために、まずは自分の収支やキャリアの置かれた状況をきちんと把握することが大切だ。

もともと老後不安が渦巻いていた中で飛来したコロナ禍。今は目前の収入や雇用の問題に目が行きがちだが、この先は定年後の老後生活に大格差を生む元凶となる可能性が高まっている。

コロナ禍の強烈な逆風が働く世代の家計をむしばみ、多くの人のマネープランが一変を余儀なくされています。足元で収入減への不安が渦巻いていますが、行き着く先は老後生活が危ぶまれる深刻な“定年危機”、そして老後大格差時代の到来です。

関西の人気私立大学である関関同立（関西、関西学院、同志社、立命館）は、中高一貫の付属・系列校も多く、一般入試以外の入試形態では、内部推薦が多くを占める。その中で特に狙い目なのは、中学の偏差値がそれほど高くないのに大学への内部進学が可能な「レバレッジ度」の高い付属・系列校だ。

伝統的なブランド力は劣るものの、それをはね返すように関関同立の他の3大学に先行して改革をスタートした立命館大学。フロントランナーとして改革路線を突き進む同学は「関関同立の中で一番勢いがある」と評される。推薦入試では独特なAO入試制度もあり注目。

関西にありながら、関東私大トップの早稲田大学、慶應義塾大学との併願も多い同志社大学。「関関同立」では頭一つ抜けた存在だが、今問われているのは改革力だ。4月に就任した新学長はどんな新風を巻き起こせるか。AO・推薦入試の中では、全般に倍率の低さが目立つ公募制推薦入試が狙い目か。

校風やOB人脈の強さなどの類似点から時に「西の慶應」とも呼ばれる関西学院大学。就職率やグローバル教育度は4校中2位のポジションだが、立地がネックとなって歯止めがかからない志願者数の減少をいかに食い止めるかが課題だ。一般入試以外での入学者数が60％を超え、推薦入試が圧倒的に多い特徴がある。

偏差値や就職率など、関関同立の序列において最下位が定着している関西大学。広報力や改革力を武器とする近畿大学が背後から猛追し、最近では「関関近立」なる呼び方も浮上し始めた中で、関関同立に踏みとどまれるか。

近畿のトップ私大である「関関同立」。就職面の強さなどから根強い人気を誇るが、入り口は多様化が進み、もはや従来型の受験勉強を頑張ることだけが入試という時代ではない。

関西圏で高い知名度やブランド力を誇る関関同立（関西・関西学院・同志社・立命館）。真に人気・実力を備えるのはどの大学か？また、大学入学者の約半数がAO・推薦入試（総合型選抜・学校推薦型選抜）を利用する今、この4大学はどのような入試を行っているのか？付属・系列校との結び付きは？特集『大推薦時代到来！関関同立』では、関関同立の最新序列を人気・実力の両面から徹底分析、多様化する入試形態とその実情を取材した。4月20日（月）から4月24日（金）までの全5回でお届けする。

株価と景気はどこまで悪化するのか？打撃を受ける業界はどこなのか!?中小企業は資金繰り危機を乗り切ることができるのか!?ダイヤモンド編集部が総力を挙げて取材し、新型コロナ「経済危機」の全シナリオをお伝えいたします。

戦後の米国主導の体制が影響力を失う世界「Gゼロ」の提唱者である国際政治学者のイアン・ブレマー氏。米中摩擦などの先行きが見通しづらい中、同氏は世界が地政学的な後退期に突入したとの見解を明らかにした。

1年で最も売れる「週刊ダイヤモンド」年末年始の恒例企画をオンラインで同時展開するスペシャル特集「総予測2020」。ダイヤモンド編集部が総力を挙げて、多くの識者や経営者に取材を敢行。「2020年の羅針盤」となる特集をお届けする。「5F」「バリューチェーン」など数々のフレームワークの考案者として著名な企業戦略論の大家、ハーバード・ビジネス・スクールのマイケル・ポーター教授は、日本企業が世界の「メガトレンド」に乗り遅れていると警鐘を鳴らす。

日本の道路交通法上、電動キックボードは「原動機付自転車（原付）」と同じ扱いになる。日本で普及が遅れているのは、これによって欧米などより大きな制約を受けるからだ。法整備の面で鍵を握るのは、道交法を所管する警察庁。法律改正はハードルが高いため、省令改正なども検討されるが、時間がたつほど世界との差は開くばかりだ。

日本で唯一、私有地での実証実験ではなく公道で電動キックボードのシェアリングサービスの展開を始めたドイツ発祥のWind Mobility（ウィンド・モビリティ）。日本法人の社長を務める及川克己氏に、公道サービスを試して見えてきたものについて聞いた。

日本でも普及へ向けた動きが進む電動キックボード。参入を果たした事業者トップが描く未来像から見えてきたのは、キックボードをはじめとした小型モビリティの活用により、移動だけにとどまらない効果が広がる姿だった。

欧米で大流行している電動キックボード。日本ではまだ乗れる場所は限られるが、記者はこのほど千葉県で行われた試乗会や、埼玉県内の有料シェアリングサービスで電動キックボードの乗車を体験。公道を走ってみて分かった率直な感想をレポートする。