竹田幸平

ゲーム理論の研究者にして、米アマゾン・ドット・コム、米イーベイなどにも在籍してきた米国企業が注目する経済学者、スティーブン・タデリス氏に単独インタビューを実施。日本企業が今、押さえるべきゲーム理論の知見や、ビジネス活用へのエッセンスを伝授してもらった。

グーグル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム……。こうした巨大テック企業の間で今、経済学者や博士号保有者を巡る人材争奪戦が勃発している。世界のトップ企業がなぜ経済学をビジネスに生かそうとするのか、最新事情を追った。

米スタンフォード大学のロバート・ウィルソン教授とポール・ミルグロム教授が、2020年のノーベル経済学賞に輝いた。元同僚として2人をよく知る小島武仁・東京大学教授に、ゲーム理論のすごさや受賞した偉業の中身について解説してもらった。

米中対立は今や経済・関税問題、テクノロジーにとどまらず、「価値観」の次元に到達した――。中国の政治・外交に詳しい東京大学大学院総合文化研究科の川島真教授はこう分析した上で、対立の焦点が台湾に集中し、米中関係が危うさを増しつつあるとの見方を示す。

「リスクオン時は株高＝円安」という基本的な図式は、市場関係者なら誰もが知る株価と為替の関係性だ。だが、No.1為替ストラテジストとして知られるJPモルガン・チェース銀行の佐々木融市場調査本部長は今、この相関が崩壊に向かっていると指摘する。

菅義偉首相が自民党総裁選挙の際に「再編も選択肢の一つ」と表明して以降、その行方が脚光を浴びる地方銀行。加速する再編に向けて鍵を握る「4大キープレーヤー」について、銀行セクターのトップアナリストが解説する。

コロナ禍の中でも堅調ぶりが目立つ株式市場。人気ストラテジストとして知られるJPモルガン証券の阪上亮太チーフ株式ストラテジストは、日本株市場に三つの条件がそろうことで、近く「大復活」を遂げるシナリオの現実味が増してきたと話す。

英誌「エコノミスト」元編集長で、知日派として名高い国際ジャーナリストのビル・エモット氏。同氏はアベノミクスを「40点」と辛口に評価しつつ、日本は「アジアのスイス」を目指すことで輝きを取り戻せると強調する。

元外交官の宮家邦彦氏（キヤノングローバル戦略研究所研究主幹）は、コロナ禍で以前からの流れが加速し、国際情勢が“劇症化”していると分析。安全保障能力を急速に増強させている中国への対抗策などについて考えを聞いた。

かつて米国家安全保障会議（NSC）アジア部長などを歴任した「知日派」の論客として知られ、現在は米一流シンクタンクの戦略国際問題研究所（CSIS）で上級副所長兼日本部長を務めるマイケル・グリーン氏。安倍晋三前首相の外交姿勢を高く評価する同氏に、菅義偉新政権に期待することや、米中争いの行方などを聞いた。

コロナ禍で大打撃を受けた世界経済。BNPパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミストは、この危機により主要国の経済が「日本化」の様相を強めると警告する。そして、そこから脱出するための数少ない糸口が「気候変動対策」に見いだせると話す。

昨年末の段階で2020年が「危険な年になる」と予見していた国際政治学者のイアン・ブレマー氏は、投開票が迫る米大統領選挙の後、大統領ポストが「空白」に陥る最悪シナリオが現実味を増していると警告する。

現代マーケティングの第一人者として知られる米国の経営学者、フィリップ・コトラー氏。このほど、ダイヤモンド編集部の書面インタビューに応じ、コロナ禍の中で日本企業が取るべきマーケティング戦略などについて直言してもらった。

発行部数累計30万部のベストセラー『「学力」の経済学』の著者である慶應義塾大学総合政策学部の中室牧子教授に、コロナ禍で急増したオンライン教育の功罪や、AI時代に求められる教育の在り方などについて聞いた。

トランプ米政権で1年前まで大統領補佐官を務め、6月に出版した暴露本では、政権を厳しく批判して世界中の耳目を集めるジョン・ボルトン氏に単独インタビューを実施。米大統領選挙や米中争いの行方、そのはざまで揺れる日本の役割などについて考えを聞いた。

「トゥキディデスの罠」を提唱した米ハーバード大学のグレアム・アリソン教授らの研究では、過去500年の覇権争いのうち、実に75％が戦争に至った。米中がそんな悲惨な“運命”を回避する方法などについて聞いた。

家電・AV機器セクターの中で、好調さが目立つのがソニーだ。第1四半期決算の事前予想を上回る結果を受け、株価は約19年ぶりの高値圏にある。今期業績の上振れ期待も出ているが、この成否は「二つの事業」の動向が鍵を握る。

コロナ禍が強烈な追い風となったゲームセクター。「あつ森（あつまれ どうぶつの森）」が旋風を巻き起こしている任天堂はその代表だが、実は決算発表後に最も株高となったのはカプコンだ。その理由を昨今、ゲーム各社の業績を見る上で注目される「ある指標」から分析した。

産業界でデジタルトランスフォーメーション（DX）が盛んに叫ばれる中、企業の旺盛な投資需要の恩恵を受けているITサービスセクター。今期の第1四半期決算はおおむね堅調だったが、実は必ずしも順風満帆とは言い切れない。その理由について、「ある指標」が各社の業績を左右する業界特有の構造から紐解いた。

株価が二極化の傾向をたどる中、投資リターンの有効なファクターと指摘されているのがROE（自己資本利益率）と自己資本比率の高さだ。そこで実績・予想とも高ROEで自己資本も厚い企業をスクリーニングし、「攻めにも守りにも強い」銘柄を炙り出した。