鈴木洋子
＃13
eスポーツは、世界では巨大市場として確立している。そしてその波はすでに日本にも。トップ大会のオンライン視聴者数は1試合当たりでなんとプロ野球・阪神戦と巨人戦の年間入場者数を優に超え、特にZ世代から熱い支持を集めているのだ。
＃12
主要ゲーム会社の2024年度第2四半期決算が出そろった。バンダイナムコ、セガ、スクウェア・エニックス、カプコンの主要4社の事業、業績、そして戦略を3人のアナリストが読み解いた。
＃11
ソニーでのプレイステーションの立ち上げを経験した後、米ディズニーなどを経て24年4月にセガの社長に就任した内海州史氏は、「IPの海外への積極展開で、世界市場でも上位企業を狙う」と意欲を示す。
＃10
ソニーのゲーム事業は、それまでグループの主体だったエレクトロニクス事業を上回り、連結売上高の約3割を占めるまでに成長した。ゲーム会社ソニーは、今後どこへ行こうとしているのか。
＃9
2023年に約10兆円という史上最大の買収額で米開発スタジオ、Activision Blizzardを買収した米マイクロソフト。人気タイトルやIP（知的財産）を持つ企業に対する買収合戦が起こりやすいゲーム業界、今後はどうなるのか。
＃8
これまでで3億本を販売し「世界で最も売れたゲーム」の地位を維持しているMinecraft（マイクラ）。教育目的での利用も活発だが、プログラミング用途だけではなくありとあらゆる科目に活用が可能なのだ。その200％活用法をプロマインクラフターと一緒に学ぼう。
＃7
「ゲームは悪」は、今や昔の話。全国の小中学校を、カプコンやセガなどゲーム会社の社員が訪問する機会が増えているという。なぜゲーム会社の社員が学校に行くのか？その中身をのぞいてみた。
＃6
ゲーム業界としては初めて、国に業界振興策の提言を行ったコンピュータエンターテインメント協会辻本春弘会長は、「ゲームは日本を代表する成長産業であり、外貨獲得力も強い」と話す。
＃5
巨大産業であるゲーム業界は、異業種も引き付けている。その中の大きな一社が電通。社内に200人超が属するゲーム関連の横断組織を立ち上げ、全方位でゲームに取り組んでいるのだ。
＃4
実は2年前まで、ゲーム事業が社内で最も大きなビジネスであった米エヌビディア。CEO（最高経営責任者）に、「エヌビディアとゲーム」についてダイヤモンド編集部記者が直接聞いた。
＃2
浮き沈みが激しいゲーム業界。その真の力を見るために、5期分の財務諸表を分析。企業規模に加えて成長性・生産性・安全性の四つの指標から、ゲーム上場主要65社を対象にランキングした。「最強のゲーム会社」はどこ？
＃1
岸田文雄前総理大臣が立ち上げた「コンテンツ産業官民協議会」。その中でも中心的な役割を果たしたのが、現在外貨獲得額でもトップとなるゲーム業界だ。一方で、世界のゲーム業界のゲームルールは怒濤の勢いで変化している。
予告
日本コンテンツ産業の大本命「ゲーム業界」の凄みと死角を徹底解明！半導体・鉄鋼並みの外貨獲得力は維持できる？
半導体や鉄鋼並みの外貨獲得力を持つ日本のコンテンツ産業。その中で最大規模を持ち成長を続けるのがゲームだ。一方業界の「ゲームシステム」は急速に変化しており、日本企業の生きる道や勝ち筋も激変している。
広告企業である電通のコンサル事業が、コンサル業界の中でも存在感を増してきた。すでに1300人ものコンサル人材を抱え、電通グループ内でも主力事業の一つとして急成長している。
生成AIを巡るブームと投資が全世界で止まらない中、二大有力企業による世紀の提携が実現した。もはや生成AIの代名詞ともなったエヌビディアと、「コンサル企業の枠を超えた存在」であるアクセンチュアだ。
＃31
国は2025年度末までに、自治体の20の業務をつかさどるITシステムの標準化を進めている。ダイヤモンド編集部の情報公開請求でそれらが大きく遅延している内幕が明らかになった。今回は全都道府県を進捗度でランキングした総集編だ。
＃30
国は2025年度末までに、自治体の20の業務をつかさどるITシステムの標準化を進めている。ダイヤモンド編集部の情報公開請求でそれらが大きく遅延している内幕が明らかになった。エリア別の遅延度ランキング、今回は九州・沖縄編をお届けする。
＃29
国は2025年度末までに、自治体の20の業務をつかさどるITシステムの標準化を進めている。ダイヤモンド編集部の情報公開請求でそれらが大きく遅延している内幕が明らかになった。エリア別ランキング、今回は四国編をお届けする。
＃28
国は2025年度末までに、自治体の20の業務をつかさどるITシステムの標準化を進めている。ダイヤモンド編集部の情報公開請求でそれらが大きく遅延している内幕が明らかになった。今回は山陰・中国地方編をお届けする。
＃27
国は2025年度末までに、自治体の20の業務をつかさどるITシステムの標準化を進めている。ダイヤモンド編集部の情報公開請求でそれらが大きく遅延している内幕が明らかになった。今回はその関西編（大阪府を除く）をお届けする。
