重石岳史

山口フィナンシャルグループ（FG）の前会長兼グループCEO（最高経営責任者）である吉村猛氏が、同社取締役を辞任する意向を固めたことが分かった。吉村氏は23日午後に辞表を提出するとみられる。

山口フィナンシャルグループ（FG）の前会長兼グループCEO（最高経営責任者）である吉村猛氏が、同社取締役を辞任する意向を固めたことが分かった。吉村氏は23日午後に辞表を提出するとみられる。

山口フィナンシャルグループ（FG）の臨時株主総会で取締役解任を諮られる前会長兼グループCEO（最高経営責任者）の吉村猛氏は、今回の解任劇をクーデターだと主張する。では、その首謀者は一体誰か。そして、なぜクーデターが実行されたのか。そこには今回の騒動の核心に迫る、根深い問題があった。吉村氏への独占インタビューで明らかにする。

山口フィナンシャルグループ（FG）で今年6月、当時会長兼グループCEO（最高経営責任者）だった吉村猛氏が事実上解任された「クーデター」事件。その吉村氏の取締役解任を諮る臨時株主総会が12月24日、山口県下関市の山口銀行本店で開かれる。株主総会直前の今、吉村氏は何を思うのか。ダイヤモンド編集部のカメラの前で吉村氏が、クーデターの真相と現在の心境を激白した。

三菱商事の新社長が近く決まる見通しだ。現職の垣内威彦社長は2022年4月で任期丸6年を迎え、退任が濃厚。垣内氏自身が「常に考えている」と言う後継者は一体誰か。最終盤に突入した後継レースに、ある異変が生じている。

野村ホールディングスは2021年4～9月期決算で、純利益が前年同期比75％減の517億円に沈んだ。競合他社の業績が堅調な中、減益幅で独り負けの決算を読み解くと、野村が抱える二大リスクが見えてくる。

山口フィナンシャルグループ（FG）の前会長兼グループCEOの吉村猛氏（現取締役）が、ダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。吉村氏は12月24日の山口FG臨時株主総会で取締役解任を突き付けられているが、これを「クーデター」だと断言。解任の根拠とされる調査報告書は恣意的だとし、独立した第三者委員会による再調査を求めた。

山口フィナンシャルグループ（FG）は12月24日、臨時株主総会を開き、前会長兼グループCEOである吉村猛氏の取締役解任を株主に問う。解任の根拠とされるのが、山口FGの調査本部が作成した調査報告書だ。だが、この報告書の問題点を指摘する声が上がっている。

『週刊ダイヤモンド』11月13日号の第1特集は『三井住友 名門「財閥」の野望』です。三井と住友。日本を代表する旧財閥系の銀行が合併し、今年20年を迎えました。この間、損保や建設など一定の業界で融合が進みましたが、三井と住友は歴史も社風も全く異なります。三井住友の知られざる20年秘史を明らかにし、二大財閥の実力を解き明かします。

山口フィナンシャルグループ（FG）で今年6月25日、当時会長兼グループCEO（最高経営責任者）だった吉村猛氏が事実上解任された“クーデター”事件。このクーデターを山口FGが事前に計画していたことを示す社内メールを、ダイヤモンド編集部が独自入手した。山口FGは事前の計画を否定しているが、虚偽説明の疑いがある。クーデターの全貌から浮かび上がったのは、著しくガバナンスを欠いた株主無視の企業体質だ。

山口フィナンシャルグループ（FG）で今年6月25日、当時会長兼グループCEO（最高経営責任者）だった吉村猛氏が事実上解任された“クーデター”事件。このクーデターを山口FGが事前に計画していたことを示す社内メールを、ダイヤモンド編集部が独自入手した。山口FGは事前の計画を否定しているが、虚偽説明の疑いがある。クーデターの全貌から浮かび上がったのは、著しくガバナンスを欠いた株主無視の企業体質だ。

経団連の十倉雅和会長（住友化学会長）や関西経済連合会の松本正義会長（住友電気工業会長）ら財界の顔役には、住友グループの企業経営者が目立つ。偶然の巡り合わせといえるが、住友のある特徴も財界席巻の背景にあるようだ。

住友の源流である別子銅山（愛媛県新居浜市）は明治時代、乱伐や煙害で荒れ果てたはげ山だった。そこから住友は「大造林計画」を実行し、100年かけて緑が生い茂る山に再生させた。その事業を受け継ぐ住友林業には今、脱炭素化の追い風が吹く。光吉敏郎社長に、令和時代の脱炭素戦略について聞いた。

住友の業祖、蘇我理右衛門が銅製錬と銅細工を開業した1590年を創業年とする住友金属鉱山は、日本の上場企業で指折りの長寿企業だ。現在の住友グループの“長兄”とも称される金属鉱山の野崎明社長に、400年を超えて受け継がれる住友の事業精神を語ってもらった。

旧財閥の名前を冠していないため認知度は低いが、電機メーカーの東芝と日本電気（NEC）はそれぞれ、三井系の二木会と住友系の白水会に参加する企業だ。この2社には財閥との「100年の因縁」ともいうべき共通点がある。

三井と住友という二大財閥系列の銀行同士が合併した今世紀初頭。商社業界においても、三井物産と住友商事の合併がたびたび取り沙汰されてきた。伊藤忠商事と三菱商事の「2強時代」といわれる今、時価総額で業界3位と4位に甘んじる商社同士の「大合同」は起こり得るのか。

2001年に旧住友銀行と三井系の旧さくら銀行が合併し、誕生した三井住友銀行。合併後の20年は、全く異なる出自と社風を持った旧財閥系銀行同士の「相克」と「融和」の歴史でもある。OBら関係者の証言を基に、銀行が歩んだ知られざる20年の歴史をひもとく。

新聞印刷用の輪転機最大手、東京機械製作所の株式を4割近くまで買い増した投資会社、アジア開発キャピタル。そのファンドを率いるアンセム・ウォン氏が初めてメディアのインタビューに応じ、買収の狙いを明かした。

『週刊ダイヤモンド』9月18日号の第1特集は「東証再編　664社に迫る大淘汰」です。東京証券取引所の1部、2部、マザーズ、JASDAQから成る市場体制が来年4月に廃止され、プライム、スタンダード、グロースの3市場に再編されます。再編で淘汰される企業と生き残る企業はどこか。企業、投資家、金融機関、そして再編を仕掛ける東証――。さまざまな思惑が交錯する大騒動の最前線に迫ります。

来年4月に発足するプライム市場の基準を満たしていない東証1部上場企業は600社を超える。その大半が流通株式時価総額100億円に達していない中堅・中小企業だ。数十億円規模の時価総額しかない企業は、一体どのようにして高過ぎる壁を越えようとしているのか。