臼井真粧美

大学受験で情報系学部が人気だ。しかし、各大学そろって大盛況とはならない。志願者数だけでなく、情報系学部の定員も増えているからだ。しかも大量にだ。情報系ブームの裏側に迫る。

最難関私立大学群「早慶上理」の中から二つの大学に合格したダブル（W）合格者はどちらに進学するか。進学先を4大学で比較すると、慶應義塾大学は他の3大学に全勝している。しかし2025年度入試は、慶應義塾大の常勝を早稲田大学がひっくり返す可能性が高い。早稲田全勝を予感させる根拠をW合格者データ分析とともに明らかにする。

東洋大学が年内に学力試験で選抜する方式を2025年度入試からスタートする。ここで合格した者は年明けの一般選抜で東洋大以下の大学は受験しない可能性が高い。少し格上の大学を受験するつもりだった受験生も、早々に切り上げるかもしれない。まず東洋大を筆頭とした首都圏中堅私立大学群「日東駒専」の日本大学、駒澤大学、専修大学は、来年以降に年内学力試験への参戦を避けられないはずだ。さらに格上となる首都圏の難関私立大学群「MARCH」からの参戦もあるのか。ついに首都圏でも始まった年内学力試験の動向を追い、併せて、首都圏45大学について43年間の偏差値の推移早見表を掲載する。

学習院女子大学は2026年4月に学習院大学と統合する。この計画が発表された直後の24年度入試で、学習院女子大の志願者数が激増した。「学習院女子大に入学して、学習院大を卒業する」ルートが人気を集めたのだ。25年度入試はこのルートを狙うラストチャンスである。このラストチャンスの難度を分析。併せて、私立女子大26大学について43年間の偏差値の推移早見表を掲載する。

親世代が受験生だった30年前は受験人口がピークを迎えた頃で、熾烈な受験戦争が繰り広げられた。それに比べて今は少子化で、私立大学の過半が定員割れ。競争のレベルがまるで異なる。もっとも、ギャップが生まれるのは、親世代と子世代の間だけではない。同じ子世代でもきょうだいで入りやすさに差が生まれている。首都圏の私立大学、関西の私立大学、国立大学について、偏差値帯別の合格率の推移から、難関大学ですら、この5年間でより入りやすくなっていることが分かる。

東京工業大学と東京医科歯科大学が統合した「東京科学大学」が10月1日に設立された。世界最高水準の科学大学を目指す同校の誕生は、国内トップ大学の序列に影響する。割を食うのはどこなのか。大学の世界ランキングを研究分野別まで詳細に分析し、東京科学大の脅威にさらされる大学を明らかにした。

国公立大学が推薦入試に力を入れるようになった。この流れを受けて、推薦入試が行われる「年内入試」の合格者数で関西の高校がしのぎを削っている。「年内入試に強い関西の高校リスト」を作成した。

「2025年度入試では、早稲田の社会科学部に20年に1度の好機が到来する」と受験対策のプロは言う。なぜ好機なのか。誰にとって好機なのか。その解に迫る。また、難関私立大学群である「早慶上理ICU」「GMARCH」について、1982年以降43年間の偏差値の推移をまとめた。

高校で必須科目になった「探究学習」は、大学受験の推薦入試と相性がいい。推薦入試が行われる「年内入試」に強い学校という視点を持てば、幅広い中高受験先選びができる。

国内最高峰の大学群である「旧七帝大」。トップ・オブ・トップのエリート以外は受験しても到底受からない、ましてや偏差値50台では受けるだけ無駄という先入観のまま、今の受験生が旧帝大受験を諦めるのは実にもったいない。ベールに包まれたあるデータが、先入観をものの見事に覆しているからだ。あるデータとは、入試結果に基づく「本当の合格率」。これを大公開するとともに、難関国立10大学について、ベネッセコーポレーションの協力で1982年以降43年間の偏差値の推移をまとめた。

2025年度入試は「大学の二極化に最も拍車を掛けた年」と、後々振り返ることになるだろう。年明けの大学入学共通テストは高校の学習指導要領改訂に初めて対応する「新課程入試」となり、試験の科目や出題の範囲が変わる。複雑化する共通テストを受験生が敬遠したくなるこのタイミングで、まさかの都内有名大学が「年内学力入試」をスタート。単純に基礎学力を測るこの方式、他大学も一斉に追随すること必至だ。受験勉強の成果を試される一般選抜で真剣勝負するのはエリートたちの世界となり、受験学力から選抜できる大学はほんの一握りに絞り込まれていく。エリート以外は推薦を主体とした年内入試へと流れ、一般選抜による入学者が数人もしくはゼロになる大学が大量発生していく。この二極化で格差をつけられる大学側は存亡の危機に立たされる一方、受験生側にとってはチャンス。意外な大学や学部が入りやすくなり、自らの意思とやり方次第でこの状況を味方にできる。

20歳と30歳に対する歯周病検診が2024年4月から始まったが、すでに実施されている40～70歳の受診率はわずか5％。現状の歯科健診では足りないからと「国民皆歯科健診」の整備が検討されているものの、導入されたところで意味はあるのか。

歯科医院のM＆Aが黎明期を迎えている。もっとも、歯科医院M＆Aは水面下で行われており、その熱狂は世に知られていない。そんな中で“隠れたセレブ歯科医師”が生まれている。高く売れる歯科医院の五つの条件を示しながら、知られざる歯科医院買収合戦の内幕を詳らかにする。

インプラント治療においては、「国お墨付きの専門医」がまだ存在していない。であれば、がん治療など医科の医師を探すときのように「症例数」、あるいは「大学教授の肩書」などを有力な判断材料にして選べばいいのか。実はこれも、インプラントの世界では通じない。

歯周病治療や小児歯科には国お墨付きの専門医がいるのに、インプラント治療には学会単位や民間の資格があるだけ。インプラントで頼れる歯科医師の判断材料は、患者が最も求めるものの一つであるにもかかわらずだ。お墨付きの「インプラント歯科専門医」はなぜ存在しないのか。患者はいつまで待てばいいのか。

慶應義塾大学と東京歯科大学は法人合併の延期を2021年に発表して以降、すっかり音沙汰がない。統合は白紙に戻ったのか。東京歯科大にとっての「100年の悲願」はついえたのか。東京歯科大の一戸達也学長を直撃した。

歯科医師の過剰が世に知れ渡り、歯科医師はワーキングプア呼ばわりされた。しかし目下の歯科医療の現場では、すでに不足している歯科衛生士や歯科技工士に続いて、歯科医師も「将来の不足」が懸念されるようになっている。現状で「勤務5年目に年収1200万円稼げる」とされる、“狙い目”の職種に姿を変えた。

歯科医師が過剰で稼げない不人気職種の扱いになって久しい。その歯科医師の数がついに減少へと転じた。と同時に「将来は不足する」という真逆の見立てが出てくるようになった。つまり歯科医師は“狙い目”の職種に転じる。歯科医療に何が起こっているのか。受験生はどこの歯学部を目指すべきなのか。そして患者はどの歯科医院、どの歯科医師を頼ればいいのか。ステージが変わった歯科医療の深層に迫る。

新型コロナウイルスワクチン開発を成し、コロナバブルを大いに享受して大手製薬の仲間入りをした米モデルナ。目下、新型コロナの感染が再び全国で拡大しているが、世界的なパンデミックは収束している。需要減少でコロナワクチンから撤退する製薬会社も出てくる中、モデルナは一発屋で終わるのか。3月に就任したモデルナ・ジャパンの長山和正社長に「パンデミックの後に就任した社長は何をするのか？」を問うた。

小林製薬の紅麹成分を含んだサプリメントで健康被害が発生した問題を巡り、消費者庁の専門家検討会は5月23日、機能性表示食品の制度を見直す提言案を取りまとめた。内容は制度を厳格化するものだが、そこには深謀遠慮ものぞく。