臼井真粧美

高校で必須科目になった「探究学習」は、大学受験の推薦入試と相性がいい。推薦入試が行われる「年内入試」に強い学校という視点を持てば、幅広い中高受験先選びができる。

国内最高峰の大学群である「旧七帝大」。トップ・オブ・トップのエリート以外は受験しても到底受からない、ましてや偏差値50台では受けるだけ無駄という先入観のまま、今の受験生が旧帝大受験を諦めるのは実にもったいない。ベールに包まれたあるデータが、先入観をものの見事に覆しているからだ。あるデータとは、入試結果に基づく「本当の合格率」。これを大公開するとともに、難関国立10大学について、ベネッセコーポレーションの協力で1982年以降43年間の偏差値の推移をまとめた。

2025年度入試は「大学の二極化に最も拍車を掛けた年」と、後々振り返ることになるだろう。年明けの大学入学共通テストは高校の学習指導要領改訂に初めて対応する「新課程入試」となり、試験の科目や出題の範囲が変わる。複雑化する共通テストを受験生が敬遠したくなるこのタイミングで、まさかの都内有名大学が「年内学力入試」をスタート。単純に基礎学力を測るこの方式、他大学も一斉に追随すること必至だ。受験勉強の成果を試される一般選抜で真剣勝負するのはエリートたちの世界となり、受験学力から選抜できる大学はほんの一握りに絞り込まれていく。エリート以外は推薦を主体とした年内入試へと流れ、一般選抜による入学者が数人もしくはゼロになる大学が大量発生していく。この二極化で格差をつけられる大学側は存亡の危機に立たされる一方、受験生側にとってはチャンス。意外な大学や学部が入りやすくなり、自らの意思とやり方次第でこの状況を味方にできる。

20歳と30歳に対する歯周病検診が2024年4月から始まったが、すでに実施されている40～70歳の受診率はわずか5％。現状の歯科健診では足りないからと「国民皆歯科健診」の整備が検討されているものの、導入されたところで意味はあるのか。

歯科医院のM＆Aが黎明期を迎えている。もっとも、歯科医院M＆Aは水面下で行われており、その熱狂は世に知られていない。そんな中で“隠れたセレブ歯科医師”が生まれている。高く売れる歯科医院の五つの条件を示しながら、知られざる歯科医院買収合戦の内幕を詳らかにする。

インプラント治療においては、「国お墨付きの専門医」がまだ存在していない。であれば、がん治療など医科の医師を探すときのように「症例数」、あるいは「大学教授の肩書」などを有力な判断材料にして選べばいいのか。実はこれも、インプラントの世界では通じない。

歯周病治療や小児歯科には国お墨付きの専門医がいるのに、インプラント治療には学会単位や民間の資格があるだけ。インプラントで頼れる歯科医師の判断材料は、患者が最も求めるものの一つであるにもかかわらずだ。お墨付きの「インプラント歯科専門医」はなぜ存在しないのか。患者はいつまで待てばいいのか。

慶應義塾大学と東京歯科大学は法人合併の延期を2021年に発表して以降、すっかり音沙汰がない。統合は白紙に戻ったのか。東京歯科大にとっての「100年の悲願」はついえたのか。東京歯科大の一戸達也学長を直撃した。

歯科医師の過剰が世に知れ渡り、歯科医師はワーキングプア呼ばわりされた。しかし目下の歯科医療の現場では、すでに不足している歯科衛生士や歯科技工士に続いて、歯科医師も「将来の不足」が懸念されるようになっている。現状で「勤務5年目に年収1200万円稼げる」とされる、“狙い目”の職種に姿を変えた。

歯科医師が過剰で稼げない不人気職種の扱いになって久しい。その歯科医師の数がついに減少へと転じた。と同時に「将来は不足する」という真逆の見立てが出てくるようになった。つまり歯科医師は“狙い目”の職種に転じる。歯科医療に何が起こっているのか。受験生はどこの歯学部を目指すべきなのか。そして患者はどの歯科医院、どの歯科医師を頼ればいいのか。ステージが変わった歯科医療の深層に迫る。

新型コロナウイルスワクチン開発を成し、コロナバブルを大いに享受して大手製薬の仲間入りをした米モデルナ。目下、新型コロナの感染が再び全国で拡大しているが、世界的なパンデミックは収束している。需要減少でコロナワクチンから撤退する製薬会社も出てくる中、モデルナは一発屋で終わるのか。3月に就任したモデルナ・ジャパンの長山和正社長に「パンデミックの後に就任した社長は何をするのか？」を問うた。

小林製薬の紅麹成分を含んだサプリメントで健康被害が発生した問題を巡り、消費者庁の専門家検討会は5月23日、機能性表示食品の制度を見直す提言案を取りまとめた。内容は制度を厳格化するものだが、そこには深謀遠慮ものぞく。

サプリメントの健康被害問題が発生した小林製薬の小林章浩社長は引責辞任するのか否か。同社取締役会は4月末、ガバナンス問題や経営責任の有無について調査・検証することを決議した。ヘルスケア業界の同族企業で相次ぐ不祥事の顛末と、アクティビスト（物言う株主）の動向に迫る。

大阪特区で始まる調剤業務の「一部外部委託」に反対する薬局経営者・薬剤師は少なくない。大手チェーンがより有利になるという不安、薬剤師の仕事が奪われるといった不安がにじむ。外部委託は中小薬局、薬剤師をつぶすのか。

オンライン診療、オンライン服薬指導、電子処方箋――。医療のデジタル活用が進む中で、通信大手各社による調剤薬局のオンラインサービスを取り込んだ経済圏競争が始まった。IT巨人の米アマゾン・ドット・コムが処方薬を扱う“アマゾン薬局”を日本で仕掛けてくる前に、通信大手は自らが抱える経済圏の顧客をヘルスケア分野に取り込み、またヘルスケアサービスから経済圏に新たな顧客を引き込めるか。

薬局・ドラッグストアは今、アクティビスト（物言う株主）である香港投資ファンドのオアシス・マネジメントから格好の的にされている。では、次にアクティビストの標的になるのはどこなのか。アクティビストに狙われやすい薬局・ドラッグストアをランキングした。

薬局・ドラッグストアの再編は今、転換点に立つ。買収を繰り返して生き残ってきた結果、借金が膨らみ、拡大路線を続けられないところが出てきたのだ。彼らは一転、身売り側に回る。そこで薬局・ドラッグストアの「身売り危険度」をランキングした。

調剤薬局最大手であるアインホールディングスにアクティビスト（物言う株主）の外圧がのしかかり、買い手側から身売り側に回る事態に陥っている。2位の日本調剤もこれを涼しい顔で眺めてはいられない。彼らもまた、身売り側に回り得る“のっぴきならない”事情を抱えているのだ。

国内ドラッグストア2位のツルハホールディングスを巡る買収劇では、伊藤忠商事が買い手として名乗りを上げたとされる。この業界で勝負をしたければ、確かに絶好のチャンスだった。では財閥系総合商社である三菱商事、三井物産、住友商事の3社は業界再編においてどう立ち回るのか。

香港投資ファンドのオアシス・マネジメントが調剤薬局最大手であるアインホールディングス（HD）の株式保有比率を14.89％まで引き上げた。物言う株主であるアクティビストの外圧が強まり、これまで業界再編において買い手側だったアインHDは、身売りする側に回る。買い手候補はセブン＆アイ・ホールディングスやイオンに加えて、超意外なメンツがいる。