iDeCo(個人型確定拠出年金)おすすめ比較&徹底解説[2018年]
2017年12月14日公開(2017年12月14日更新)
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ザイ・オンライン編集部

iDeCo(個人型確定拠出年金)の商品の選び方!
初心者は「元本確保型」に固執しすぎず、節税効果を
生かして「投資信託」で運用して掛金を増やそう!

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iDeCo(イデコ:個人型確定拠出年金)での、投資商品の選び方を解説!

iDeCoでは、元本確保型の「定期預金」や「保険」、そして「投資信託」を積み立てることができる。投資初心者にとって投資信託はなかなか手を出しにくい商品かもしれないが、老後資金を増やすためにせっかくなら、iDeCoの運用益が非課税になるメリットを活かして、投資信託を運用するのがおすすめだ。

そこで今回は、ダイヤモンド・ザイ12月号の別冊付録「iDeCo(イデコ:個人型確定拠出年金)で老後貧乏から脱出せよ」の中から、投資初心者に知ってほしいiDeCoでの上手な投資商品の選び方について解説しよう!

初心者は「元本確保型」から始め、少しずつ「投資信託」に移行!
投資信託なら運用次第で掛金以上に資産を増やせる!

 iDeCoでは、毎月一定の額を積み立てていくが、積み立てる商品は大きく分けて2種類ある。1つは定期預金や保険の「元本確保型」。もう1つは元本割れのリスクはあるが、運用次第で資産を大きく増やすこともできる「投資信託」だ。

 iDeCoでは、掛金の全額が所得金額から控除されるという節税メリットがあるため、掛金を拠出するだけでも実質15%~30%(年収・扶養家族の有無で税率が異なる)の利回りを得ることができる。

 「投資なんて怖い!」という初心者は、まずは定期預金や保険などで始めてみよう。ただ、超低金利の現状では、定期預金や保険の利回りはゼロに近い。そのため、定期預金や保険に拠出していくだけでは、掛金以上の額に資産を増やすことができない

 そこで、活用してほしいのが「投資信託」だ。前出のように、掛金の全額が所得控除されるという節税効果だけで多くの人が15%以上の利回りを得られるので、その分、リスクを取り、投資信託の運用に踏み切るのも一つの手だ。

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iDeCoでは投資信託を買うべき3つの理由とは? 節税効果だけでなく、長期の積立メリットで得する投資初心者必見の正しい運用商品の選び方を伝授!

投信のリスクは様々なので、自分に合う商品選びが大切!
長期の積立によって元本割れのリスクは抑えられる

 投資初心者は「元本割れの可能性があるのは怖い…」という思いが先行しがちだが、投資信託は投資先によってリスクが大きく異なることを押さえておきたい。

 下の棒グラフは、過去15年間で最大に上昇した年の上昇率と下落した年の下落率を、投資対象ごとに示したもの。国内債券に投資する投資信託は、最大に上昇した年でも4.2%、最大に下落した年でもわずか0.7%の下落率に留まっている。海外債券に投資する投資信託は、為替リスクが加わるので、国内債券よりは値動きは大きくなるが、それでも最大上昇率は22%、最大下落率は15%ほど。

 一方で、リートや株式に投資する投資信託は、値動きが大きい。リーマンショックに見舞われた2008年には単年で40%以上下落した。しかし、上昇時には大きく上昇し、新興国株式に投資する投資信託は翌年の2009年には1年で80%以上も上昇している。

 さらに、投資信託には、市場平均並みの成績を目指す「インデックス型」と、市場平均を上回る成績を目指す「アクティブ型」があり、「アクティブ型」のほうが「インデックス型」より値動きが大きい傾向がある。

 ただし、アクティブ型のような値動きが大きい投資信託でも、iDeCoでは毎月同額を積み立てていくため、リスクはある程度抑えることができる。買うタイミングを分散できる積み立ての効果は、下図の通りで、一時的に下落して損が出ても、下落時は安値で投資信託を買うことができるので、長期投資によって、その後上昇局面に転じれば基準価額が回復して、収益はプラスになる可能性が高いのだ。

投信の積立は基準価額の下落時にこそ威力を発揮積立投資の場合、基準価額の下落時には、多くの口数を変えるため、その後上昇時に威力を発揮。基準価額の回復前に、収支はプラスに転換する。
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 せっかくのiDeCoの税制メリットを活かすためにも、運用に慣れてきたら、自分のリスク許容度に合った投資信託を組み入れて、老後資産を増やすことを目指そう。

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どの金融機関でiDeCo口座を開設した場合でも、別途、国民年金基金連合会へ支払う加入時手数料2777円、国民年金基金連合会と信託銀行へ支払う手数料合計167円(毎月)がかかる。受取時は給付手数料432円(1回毎)を信託銀行に支払う。還付時には、国民年金基金連合会と信託銀行への還付時手数料として合計1461円(1回毎)がかかる。 下記の金額は2018年4月以降の加入で、掛金を拠出する場合(すべて税込)。
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【信託報酬が低いおすすめ投資信託】
・三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド(信託報酬:0.1728%)
・たわらノーロード先進国株式(信託報酬:0.2160%)
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iDeCoで取り扱う運用商品はすべての金融機関中で最多。法律で取扱本数が規制されたため、2023年までに元本確保型を含め35本以下になる予定だが、絞り込み後でもなおバリエーションは非常に豊富。信託報酬が低いインデックス型投信、好成績で人気のアクティブ型投信と魅力的な品揃えだ。さらに、新プランの設定を発表。商品ラインナップが異なる2つのプランから選べる形になる(新プランは2018年11月から資料請求の受付を開始予定)口座管理料は誰でも0円でコストの観点からも最もお得な金融機関だ
【信託報酬が低いおすすめ投資信託】
三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド(信託報酬:0.1728%)
・DCニッセイ外国株式インデックス(信託報酬:0.20412%)
・DCインデックスバランス(株式80)(信託報酬:0.216%)
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口座管理料が誰でもずっと「無料」で、コスト面から最もお得な金融機関の1つ。投資信託の本数は22本と標準的だが、内容は充実。「eMAXIS Slim」シリーズなど信託報酬が最安水準のインデックス型投資信託が揃えられている。加えて、「ひふみ年金」「jrevive」など好成績のアクティブ型投信も豊富だ。
【信託報酬が低いおすすめ投資信託】
・DIAM DC 国内株式インデックスファンド(信託報酬:0.1674%)
・eMAXIS Slim先進国株式インデックス(信託報酬:0.11772%)
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投資信託は信託報酬の低い商品が揃っている。イオン銀行は受付金融機関で、みずほ銀行が運営管理機関となるが、みずほ銀行の口座管理料が0円となるのは条件付きなのに対し、無条件で0円とより有利。無条件で口座管理料が0円なのは銀行で唯一だ。さらに低コストのバランス型投資信託があるのも魅力
【信託報酬が低いおすすめ投資信託】
・DIAM DC 国内株式インデックスファンド(信託報酬:0.1674%)
・たわらノーロード 先進国株式(信託報酬:0.2160%)
・マイバランス70(確定拠出年金向け)(信託報酬:0.2592%)
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【信託報酬が低いおすすめ投資信託】
ダイワつみたてインデックス日本株式(信託報酬:0.1944%)
・ダイワつみたてインデックス外国株式(信託報酬:0.2214%
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【信託報酬が低いおすすめ投資信託】
・DIAM DC 国内株式インデックスファンド(信託報酬:0.1674%)
・eMAXIS Slim先進国株式インデックス(信託報酬:0.11772%)
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掛金が月1万円以上もしくは残高100万以上なら、口座管理料が0円“掛金が月1万円以上”という条件は、多くの人が当てはまるはずだ。投資信託は、日本リート型を除き低コストのインデックス型が一通り揃っている。2018年9月3日ラインナップに7本を追加。「ひふみ年金」の取り扱いも開始した
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野村DC国内株式インデックスファンド・TOPIX(信託報酬:0.2052%)
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