最新版がいよいよ登場！雑誌での累計発行部数110万部を超える週刊ダイヤモンドの会計特集。中でも大人気の企画が『決算書100本ノック！』だ。本特集は、ダイヤモンド・オンラインで展開するその2020年版となる。最新のニュースも分かるし、決算書も読み解けるようになるというお得な特集となっている。そして今回はいつにも増して超強力。なぜならコロナ後、初めての半期決算を最速で反映しているからだ。
＃1 11月18日（水）配信
リストラ必至！百貨店大手4社、現金枯渇のタイムリミットはいつ？半期決算反映最新徹底試算！
Photo by Satoru Okada
4、5月の臨時休業で売り上げが“消失”した百貨店。営業再開後も客は戻らず、売り上げがコロナ以前の8割程度で推移しているコロナ下の“ニューノーマル”が今後も続けば、手元の現預金はいつまで持つのか？百貨店大手4社の営業赤字額と現預金枯渇の時期を試算した。
＃2 11月19日（木）配信
NTTがドコモ完全子会社化で「値下げ原資」2500億円を捻出できる理由
Photo:SOPA Images/gettymages
菅義偉政権の値下げ圧力にさらされている携帯大手。NTTドコモを子会社化するNTTの現金の動きを追うと、2500億円規模の値下げ原資を確保する財務構造が浮かび上がった。そのカラクリを明らかにする。
11月20日（金）配信
オリンパス「高望みROIC」達成には、人員削減も科学事業売却も聖域ではない理由
長年業績が低迷していた映像事業の売却を決め、経営指標ROIC（投下資本利益率）の数値向上が期待される医療機器大手のオリンパス。稼ぐ力が厳密に問われる指標故に、予期せぬコロナ禍に見舞われた今、一段の「聖域なき構造改革」を迫られそうだ。その展開をROIC経営の観点で予想した。
11月21日（土）配信
GAFA決算書で分かる独占構造、米当局が「解体」を狙うビジネスとは？
Photo by Hiroyuki Oya
米大統領選挙でバイデン氏の勝利が確実になったことで、GAFA解体論に注目が集まっている。ユーチューブ、アップストア、インスタグラム、マーケットプレイス……。デジタル市場の世界で“王”として君臨するGAFAのビジネスの何が問題で、どう解体される可能性があるのかを探った。
11月22日（日）配信
ENEOSと出光、「お家騒動」が今になって決算の明暗を分けた理由
Photo by Ryo Horiuchi
新型コロナウイルスの感染拡大により、原油価格の下落と大幅な石油製品の需要減少が石油元売り業界を直撃した。事業環境は全く同じなのに、再編によって“2強”となったENEOSホールディングスと出光興産の2021年3月期中間決算は、明暗が分かれた。財務諸表からその要因を徹底解明する。
11月23日（月）配信
TSMCは時価総額44兆円、トヨタの倍近く！「最強」の理由をEBITDAで解明
写真提供:TSMC
かつて半導体産業といえば、日本企業が大きな存在感を誇っていた。今この業界に欠かせない企業が半導体受託製造の最大手、台湾のTSMCだ。社名をニュースで聞く機会も増えたが、つまるところTSMCは何がすごいのか？半導体の巨人の稼ぐ力を読み解く。
11月23日（月）配信
コンビニ業界の「搾取的会計方式」からイチ抜けするミニストップの改革案
Photo:123RF
公正取引委員会が、コンビニエンスストア業界に加盟店との取引改善を強く迫っている。ミニストップがいち早く見直しに踏み切る中、身構える大手3強は今後どう動くのか。各社の業績と会計処理のカラクリから、その動向を読み解く。
11月24日（火）配信
ANAとJALに「現金消失額」格差、赤字幅は同規模でもANAが苦しい理由
Photo:JIJI
コロナ禍で赤字に陥る日本航空（JAL）は、どれくらいキャッシュが消えていくかを示す「キャッシュバーン（キャッシュ燃焼額）」を決算で公表するようになった。ANAホールディングスは明示していないこの数値、実は両社の間にある格差をあらわにする。国内航空2強のキャッシュバーンを比較し、そこに透ける次の資本政策に迫った。
11月24日（火）配信
三菱商事と伊藤忠が頂上決戦で繰り出す「税効果会計マジック」の中身
写真：森田直樹／アフロ、Takeshi Shigeishi
三菱商事の今期純利益見通しは2000億円。対する伊藤忠商事は4000億円。業界王者の座を巡るライバル対決は、伊藤忠が“ダブルスコア”で勝利を収めそうだ。そんな両雄の決算の内訳を見ると、純利益を押し上げている一因に税効果会計の「マジック」があることが分かる。そんなマジックの中身を解き明かす。
11月25日（水）配信
テスラ「2000万台の未来」を試算！大風呂敷計画をトヨタが侮れない理由
Photo:Justin Sullivan/gettyimages
自動車業界の「破壊的革新者」の名声をほしいままにしてきた米電気自動車（EV）メーカーのテスラが、2030年までに年間2000万台を生産する壮大な計画をぶち上げた。ダイヤモンド編集部では「10年後のテスラ」の財務を独自に試算し、テスラに迫る壁をあぶり出した。テスラの大風呂敷計画の検証と、いや応なしにテスラの戦略に巻き込まれる旧来型自動車メーカーの葛藤を描く。
11月25日（水）配信
ゼネコン33社最新決算は「ある比率」を見れば受注高激減の明暗が分かる
Photo:Bloomberg/gettyimages
ゼネコン主要33社の最新決算は、受注高減少ラッシュとなった。コロナ禍の影響などによる民間企業の設備投資抑制や、ホテルや商業施設の苦戦がゼネコン業界にまで波及している。各社の受注高と、明暗を分けた「ある比率」に注目する。
11月26日（木）配信
サイゼリヤとコメダの明暗分けた「ビジネスモデルの差」を決算書で解明
Photo:JIJI,Diamond
フランチャイズか、直営か――。コロナ禍で苦境に陥る外食業界。それでも、勝ち組は存在し、その筆頭は「コメダ珈琲店」のコメダホールディングス。一方、ファミレス大手、サイゼリヤは11年ぶりの最終赤字に沈んだ。両社の明暗を分けたのはビジネスモデルの違いだった。居酒屋大手、ワタミでは、FCビジネスを拡大。アフターコロナを見据え、大手外食企業の一部でFC化を進める動きが活発化している。コロナ禍で明暗が分かれたフランチャイズと直営の外食企業の較を行った。
11月26日（木）配信
三菱重工のスペースジェット開発凍結は「コロナではなく財務」の問題だ
写真：毎日新聞社／アフロ
三菱重工業は10月30日、国産初のジェット旅客機「三菱スペースジェット（旧MRJ）」の開発を事実上、凍結すると発表した。確かに航空機業界はコロナ禍で事業環境がすこぶる悪いが、凍結の理由はそれだけではない。三菱重工が下した重大決断の背景にある深刻な“財務的ダメージ”を読み解く。
11月27日（金）配信
日立とソフトバンクの決算書比較が「借金戦略」最高の教科書である理由
企業の成長のために借り入れをどう活用するかには、経営者の哲学が如実に表れる。日立製作所とソフトバンクグループの財務戦略を比較して、両社が目指す「未来」を考えてみる。
11月27日（金）配信
地銀で次にSBI傘下入りするのは？最新決算分析で浮上した2行の名前
Photo:Diamond
菅義偉首相の発言を機に、地方銀行の再編が風雲急を告げている。独自の構想を進めるSBIは、次にどこの地銀に出資するのか。提携済みの島根銀行の業績を踏まえ、最新決算から分析した。
11月28日（土）配信
東京海上日動火災がコロナ＆大災害でも業績が凹まない2つの会計「裏事情」
Photo by Yasuo Katatae
損害保険業界最大手の東京海上日動火災保険が、ここ数年の大規模な災害やコロナ禍を物ともせず、盤石の決算を続けている。その背景には損保会社ならではの要因があった。東京海上日動火災保険が好調を維持できる理由を解説する。
11月30日（日）配信
NHK「受信料支払い義務化」に反発したくなる4つの財務的根拠
Photo:Rodrigo Reyes Marin/AFLO
テレビ設置の届け出義務化――。10月、NHKが出したこんな要望に世間からは批判の声が相次いだ。いまだに根強い国民の不信感。その裏側にあるのは「NHKの肥大化」という問題だ。NHKの実態を財務から明らかにしよう｡
Key Visual by Noriyo Shinoda
