ダイヤモンド・オンラインplus
医薬品卸大手のアルフレッサは、医薬品の安定供給や医療現場のソリューション提案を通じて、地域医療に貢献し、人々の健康を支えている。
創業20期を迎えるエスコ。創業以来、インフラを支える保守点検をはじめ、マンション共用部向けの電気設備導入など、エネルギー分野のコンサルティング会社として約2万5000社の顧客の省エネ・省コスト化を実現。ビジネスモデルは進化し続けている。
100年を超える歴史を持つ国際自動車（km（ケイエム））は、タクシー・ハイヤーを軸に事業を展開。近年はテクノロジーの進展で乗務員の負担が軽減、女性ドライバーの活躍も目立つ。ホスピタリティと徹底した「社員第一主義」に基づき、働きやすい職場環境を実現している。
パソコン専門店ドスパラ、ゲーミングパソコン「GALLERIA」――コンシューマー向けの高性能パソコンメーカーとして知られるサードウェーブ。2024年8月に就任の新社長は法人事業の強化を宣言、個人・法人の2本柱で持続的な成長を目指す。
NTTグループの一員として、通信施設の維持管理を中心に事業を展開している日本メックス。厳しい環境で培った安全管理の技術やノウハウは、オフィスビルや公共施設、データセンターなどの保全にも生かされる。資格取得を支援するなど人材育成にも力を入れている。
外食産業に欠かせない食品包材や消耗品のディストリビューター。創業76年の安定企業で、ワーク・ライフ・バランスを重視する。近年は医薬品や介護用品にも領域を広げ、取扱商品は10万点以上に及ぶ。取引先のニーズに合わせた「開発受注」の営業スタイルを武器としている。
平成エンタープライズは1992年、貸切観光バス会社として創業。会社の成長とともに周辺領域を開拓し、バス事業を主力として、国内・海外旅行事業、宿泊事業、不動産事業などを多角的に展開。旅行サービスを自社で企画・提供できる総合旅行会社として成長を続けている。
創業以来、システム開発の技術力を強みに、先端技術の研究や開発に取り組み、さまざまな業界や分野にサービスを提供している独立系IT企業。経営理念として「人間中心・実力本位」を掲げ、高度なプロフェッショナル人材を育成することに力を入れている。
1912年にホーローのパイオニアとして創業。独自素材「高品位ホーロー」を使った水回りの製品を展開、キッチン領域では業界トップクラスを誇る。近年は“逆境に強い会社”としてリフォーム分野に注力。2024年4月に新社長が就任し「変革への再挑戦」に取り組む。
全国に400店舗以上を展開するスポーツ用品のアルペンは、これまで紙ベースの経費精算で膨大な時間と手間をかけていた。そこで従来使用してきた自社専用の経費精算システムに替わって、新たにSaaS型の経費精算システムを導入、年間1万時間の業務時間削減に成功した。
高級SUVの代名詞「レンジローバー」。英国の伝統的名車でありながら、卓越したオフロード性能と安全性を備え、進化を続けるスタイルが時代のリーダー達から高い評価を受けてきた。その哲学と共鳴するウミトロン代表の藤原謙氏が新型PHEVモデルを試乗した。
社員研修や営業研修の受講率、習熟度の向上は、いずれの企業にとっても大きな課題の一つとなっている。「動画コンテンツ」の活用は有効だが、費用・工数・撮り直しができないことで活用できていない企業も少なくない。そこで「撮影や録音なし」の画期的なサービスを紹介する。
経理が悩む手書きや印刷請求書の管理、インボイス制度や電子帳簿保存法への対応。経営が悩むDX。企業が抱えるこれらの課題解決をサポートする文書管理クラウドサービスとは。ツール活用の効果を資料にまとめた。
いつか住んでみたかった憧れの地域で、ビジネスパーソンとして身に付けた能力やアイデアを生かしながら暮らす――そんな夢のようなプランが実現する仕組みがある。総務省が整備し、自治体が実施主体となる「地域おこし協力隊」だ。
グローバルカンパニーとなった資生堂は、組織開発や人材マネジメントにおいても、グローバルスタンダードを踏まえた改革を実行している。その改革のプロセスを追うとともに、これからの日本企業に求められる人事の組織能力と機能、その向上策を明らかにする。
佐賀県は産学金官が共同で枠組みを作り、高校生対象のDI人材・起業家育成プログラムを始動させた。この最先端の学び支援に、サードウェーブの高性能パソコンが一役買っている。
働き手不足の時代に「従業員の定着」は、企業の持続的な成長に不可欠だ。本資料では、人材の問題を克服した、銀行、小売、飲食業など5社の事例について、課題と打ち手、数値的な効果を、実践的なノウハウと共に紹介する。
国内電通グループ約150社で構成されるdentsu JapanがAI活用に向けて大きく動きだしている。そこで鍵を握るのは社内におけるAI人財の育成である。同社はどのような人財を育て、クライアントの成長や社会の進化にどう貢献しようとしているのか。
かわいらしい赤いキャラクターのステッカーを、都内で目にしたことがある人も多いのではないだろうか。子育て中のファミリーに優しいさまざまなサービスを提供している店舗や企業の目印だ。いま、幅広い業種で協賛店に登録する動きが広がっている。
従業員のストレス軽減や生産性向上に資するオフィス環境の整備。しかし改築や移転の投資に見合った効果があるのか、判断に迷う担当者も多いだろう。そのヒントになる調査データをまとめた。
