ホンダ

ホンダは600社ある国内ディーラーに統合を求めるなど構造改革に乗り出している。一方、ディーラー側は国内軽視のホンダに不満を募らせている。販売店の声からホンダの課題に迫る。

ソニーグループで今年4月、吉田憲一郎社長（現会長）から十時裕樹社長へ経営のバトンタッチが行われた。この交代劇は「既定路線」との見方が大勢を占める一方、関係者は口々に「ポスト十時の不在」を嘆く。取材を進めると、後継者となり得る50代幹部社員が浮かび上がってきた。ソニー次期社長候補の顔触れを開陳する。

ホンダのサプライヤー政策が混迷を極めている。その象徴が、日立Astemo（アステモ）への出資比率を引き上げ、日立製作所から主導権を取り戻したことだ。アステモは、競合するデンソーと比べて収益力や技術力に課題が多く、EV時代のホンダの足かせになりかねない。

EV（電気自動車）や自動運転の普及は、自動車産業にとてつもないインパクトを与える。エンジンやハンドルが不要になる一方、車載センサーの数は急増し、バッテリーは大型化する。激変する自動車業界を生き抜く企業はどこなのか。ダイヤモンド編集部は、半導体を含む自動車関連企業の「存亡ランキング」を独自に作成した。

民生エレクトロニクス企業として発展を遂げ、日本経済をけん引してきたソニーとパナソニック。両社がM＆Aや新規事業などで「5番勝負」を繰り広げる。果たして軍配はどちらに上がるのか。

ソニーは、EVの共同開発パートナーにホンダを選んだが、実はそれ以前に、日産自動車やトヨタ自動車、ヤマハ発動機などと次世代モビリティを試作していた。ソニーが日産などと物別れに至った経緯や、最終的な提携先としてホンダを選んだ理由、EV共同開発の真の狙いを明らかにする。

ソニーのゲーム事業は目下絶好調だ。しかし、コロナ禍の巣ごもり需要が落ち着いた今、低収益化のリスクにさらされている。既存のビジネスモデルが通用しなくなる上、米国では人材やM＆Aを巡ってGAFAMとの戦いに直面している。ゲーム業界の大異変を解説するとともに、ソニーゲーム事業の「真の敵」の正体を明らかにする。

円安ドル高を追い風に足元の業績が好調なホンダだが、中国市場の不振や、米ゼネラルモーターズとの量産型EV開発の中止など先行きに陰りが出始めている。EVシフトが加速する中、生き残ることができるのか。ホンダが抱える三つの大問題を洗い出すとともに、提携戦略のリスクに迫る。

自工会は、次期会長にいすゞ自動車の片山正則会長・CEOを選任する人事を発表した。いすゞからの会長選出は自工会史上初のこと。なぜ、豊田章男会長は後継に片山氏を選んだのか。

ソニーは旺盛なイメージセンサー需要を背景に、半導体事業に巨額の投資を続けてきた。次期中期では、1兆円規模の投資をする構えを見せる。ところが、「アップル一本足」のイメージセンサー事業は危うさをはらむ。イメージセンサー市場のデータや業界関係者への取材を基に、成長を続けるソニー半導体事業を待ち受ける「落とし穴」の正体を明らかにする。

ホンダの三部敏宏社長は、トップ就任から3年目を迎えた。中国市場の低迷を受けて、これまで社内で権力を握っていた「中国閥」が凋落する一方、かつて主流派だった「北米閥」の青山真二副社長の存在感が高まっている。孤立主義から一転、提携路線にかじを切った三部体制が抱える課題とは。現体制の権力構造を解明するとともに、次期社長候補にも迫る。

業績好調なソニーグループの中で、“祖業”エレキ部門が焦燥に駆られている。近年はウォークマンのような大ヒット商品を出せておらず、低迷から抜け出せていない。かつてのような「人減らし」に踏み切る日が訪れるのか。データや関係者の声を取り上げながら、ソニーエレキ部門の抱える重大な課題に迫る。

ソニー・ホンダモビリティが2025年に発売するEV（電気自動車）は、価格が1000万～2000万円することもあり得るハイスペックな仕様になりそうだ。車内のエンターテインメントを充実させることで他の高級EVと差別化を図る戦略が成功するのかどうか、また、その戦略の成否を左右しかねない両社間の“火種”を明らかにする。

ソニーグループとホンダは、尖った商品を次々と世に送り出し成長してきたが、近年は、消費者を驚かせるようなヒット商品を生み出せていない。両社は、次なる成長のために“唯我独尊”の姿勢を改め、電気自動車（EV）の共同開発に乗り出した。EV開発の裏側に迫るとともに、ソニー、ホンダの実力や課題を明らかにする。

過去数十年の間、タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナムなど東南アジアにおいて日本の自動車メーカーはトップシェアを獲得した。しかし、ここ数年、状況は急変。タイでは、BYD、上海汽車、長城汽車など中国の自動車メーカーがEVの生産・販売体制を急速に強化している。テスラでさえ、BYDに追いつくのは容易ではないようだ。日本メーカーは全方位型の戦略を続ければ、EVシフトの遅れは深刻化し、これまで以上に東南アジアでシェアが低下するだろう。

自動車各社の上半期決算が出そろった。トヨタが通期見通しを上方修正し、純利益3兆9500億円という驚異の数値で最高益を更新する見通しだ。トヨタだけでなく各社が見通しの上方修正をしており、業界全体が復調している。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

イスラム組織ハマスがイスラエルへの奇襲攻撃を仕掛けたことをきっかけに、パレスチナ情勢が緊迫化している。すでに米中対立やウクライナ危機などによって、これまでの世界秩序は大きく変わった。そうした中で、各企業は資源調達のあり方を再考する時期に来ている。

自動車業界では今、大手メーカーに対する「逆襲」トレンドが生まれている。日産元COOがジャパンモビリティショーに出展する注目企業を徹底解説。元日産エンジニアたちによる超小型EV車の可能性とは。大物デザイナーが部品メーカーとEV車開発を手がける理由とは。新規参入企業によるモビリティ変革の可能性に迫ります。