佃 義夫

佃 義夫

佃モビリティ総研代表
つくだ・よしお/1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。
ダイハツでも不正発覚!トヨタ・豊田章男新会長の初仕事は「グループ再構築」か
佃 義夫
4月、ダイハツ工業が海外向け車両試験の認証手続きで不正があったと発表した。奥平総一郎社長が謝罪するとともに、トヨタも豊田章男会長と佐藤恒治社長がトヨタイムズで緊急会見を行った。
ダイハツでも不正発覚!トヨタ・豊田章男新会長の初仕事は「グループ再構築」か
日産元COOの志賀氏がEVの出遅れに警鐘「日本は世界から取り残される」
佃 義夫
日本のEV出遅れが懸念されている。販売実績でもそれは明らかだ。果たして日本の自動車産業に勝ち筋はあるのか。志賀俊之・元日産COOに自動車産業の行方について聞いた。
日産元COOの志賀氏がEVの出遅れに警鐘「日本は世界から取り残される」
日産元COOの志賀氏に直撃、「ゴーン変節」の時期とルノー・日産連合の行方
佃 義夫
かつて日産のCOOを務めた志賀俊之氏。今年2月に発表された日産とルノーの対等資本関係への合意と、両社の「新連合」としての再出発について直撃した。
日産元COOの志賀氏に直撃、「ゴーン変節」の時期とルノー・日産連合の行方
豊田章男氏が自工会会長を辞意撤回で一転続投、「トヨタ色」強まる自動車団体
佃 義夫
自工会は、1月末に辞意を表明していた豊田章男会長が続投すると発表した。各メディアが会長交代を“既定事実”かのように報道していたが、実情は違った。
豊田章男氏が自工会会長を辞意撤回で一転続投、「トヨタ色」強まる自動車団体
いすゞが満を持して「EVトラック」発売、8年目の片山体制は総仕上げに突入
佃 義夫
いすゞ自動車が新型エルフ・フォワードの新車発表会を実施した。エルフは小型トラックの代名詞的存在だが、今回、満を持してEVモデルを投入した。
いすゞが満を持して「EVトラック」発売、8年目の片山体制は総仕上げに突入
トヨタ新社長が「EVファースト」表明、実現の鍵“章男会長”の役割とは
佃 義夫
この1カ月、トヨタでは社長交代や章一郎名誉会長の逝去など歴史の節目となる出来事が続いた。1月の突然のトップ人事発表では、直前に「続投が有力」と報じるメディアがあっただけにサプライズのタイミングとなった。
トヨタ新社長が「EVファースト」表明、実現の鍵“章男会長”の役割とは
「日産の支配権」を捨てたルノー、ついに対等関係を認めた焦りの正体
佃 義夫
日産・ルノーらの首脳が会見し、資本関係の見直しで合意したと発表した。ルノーはEVを軸に据えた生き残りを懸け、親会社の立場を捨ててでも新たな協業関係を築きたい考えだ。
「日産の支配権」を捨てたルノー、ついに対等関係を認めた焦りの正体
トヨタ社長の電撃交代!「章男会長マター」として残る日野自の行く末は
佃 義夫
トヨタの豊田章男社長が交代する。その発表は電撃的なものだった。問題として残るのが、不正問題に揺れる日野自動車の処遇だ。
トヨタ社長の電撃交代!「章男会長マター」として残る日野自の行く末は
スズキがインドで「5割シェア奪還&EV投資」強化、人口世界1位目前の市場に期待
佃 義夫
2023年に中国を抜かして人口で世界一となる見込みのインドで、いち早く進出をしたスズキが中長期の強化戦略に打って出ている。シェア回復を狙うとともに、インド市場をEVにおける世界戦略の要と位置付け、新工場や車載電池工場の新設を進める。
スズキがインドで「5割シェア奪還&EV投資」強化、人口世界1位目前の市場に期待
日産・三菱自の軽EVが「今年の車」三冠独占、日仏連合の力関係にも影響か
佃 義夫
日産と三菱自の軽自動車EV「サクラ」/「ekクロスEV」が今年のカーオブザイヤーの三冠を独占受賞した。軽自動車が独占したのは初めてのケース。日本市場の4割を占める軽自動車カテゴリーにおいて、満を持して投入された“本格バッテリーEV”が高く評価された。
日産・三菱自の軽EVが「今年の車」三冠独占、日仏連合の力関係にも影響か
中国EVのBYDが日本進出、テスラや韓国ヒョンデと真逆な販売戦略の成否
佃 義夫
中国EVメーカーのBYDが来年1月から日本市場で乗用車を発売する。競合EVに対し安価な価格設定としたほか、販売力などを重視し2025年度末までに100店舗を超える全国ネットワークを確立させる方針を明らかにした。
中国EVのBYDが日本進出、テスラや韓国ヒョンデと真逆な販売戦略の成否
豊田章男氏が来年の東京モーターショーの改革に「執念」を燃やす真意
佃 義夫
来年秋に開催する東京モーターショーが新たに「JAPAN MOBILITY SHOW2023」として生まれ変わる。豊田章男自工会会長の強力なリーダーシップの下、モビリティ産業が旗振り役となって全産業を巻き込む「国民的イベント」へと大きく変革する。
豊田章男氏が来年の東京モーターショーの改革に「執念」を燃やす真意
日産・三菱自・ルノー連合の岐路、出資比率見直しの成否は「仏政府」が握る
佃 義夫
仏ルノーがEVを筆頭に5事業への分割を発表した。同時に、米クアルコムや米グーグルとの連携も明らかにした。注目されていたEV会社への日産、三菱自の出資は見送られた。
日産・三菱自・ルノー連合の岐路、出資比率見直しの成否は「仏政府」が握る
ホンダとソニーの巨大タッグが始動も、初の会見で「気がかり」だったこと
佃 義夫
ソニーグループとホンダのEV新会社が設立され、10月に記者会見が行われた。設立後初の会見だったが、内容は商品戦略そのものの具体性に欠いたものであった。
ホンダとソニーの巨大タッグが始動も、初の会見で「気がかり」だったこと
経団連「モビリティ委員会」誕生、自動車産業はモビリティ産業へ根本的に変わる
佃 義夫
経団連が新設した「モビリティ委員会」の初会合が8月22日に行われた。一方で、自動車関連分野の総合団体である日本自動車会議所は、昨年創設した「クルマ・社会・パートナーシップ大賞」の公募を開始、地域活動の発掘を本格化させる。自動車業界でモビリティシフトの動きが活発になっている。
経団連「モビリティ委員会」誕生、自動車産業はモビリティ産業へ根本的に変わる
マツダが30年ぶりの「高級車市場」再参入、その狙いと対輸入車の勝算とは
佃 義夫
マツダは上級SUV「CX-60」を国内で販売開始した。CX-60は同社が上級車種群と位置付ける「ラージ商品群」の第一弾であり、バブル期以来の「高級車市場」への挑戦となる。
マツダが30年ぶりの「高級車市場」再参入、その狙いと対輸入車の勝算とは
ホンダがEV電池に6000億円投資!韓国LGとの提携は「したたかな戦略」だ
佃 義夫
ホンダとLG電池子会社のLGESは、共同で総額6000億円を投じて、米国にEV電池工場を設立する計画を発表した。EV80万台に相当し、25年の量産を目指す。三部社長は就任以来、自前主義からの脱却やEVシフトへの傾斜という独自色を強めている。
ホンダがEV電池に6000億円投資!韓国LGとの提携は「したたかな戦略」だ
日野自動車のエンジン不正が招く商用車再編の実現度、盟主トヨタの思惑は
佃 義夫
日野自動車はエンジン不正について調査報告会見を開き、新たに不正の範囲が拡大したことを発表した。日野自は現在、一部の製品の出荷を停止しており、業績の大幅な悪化は必至だ。
日野自動車のエンジン不正が招く商用車再編の実現度、盟主トヨタの思惑は
新型クラウンが占う「トヨタ国内改革」、販売事業で異例のトップ人事も
佃 義夫
トヨタが16代目となる新型クラウンの発表会を行った。国内高級セダンの代表であるクラウンだが、SUVなどのバリエーション強化に加え、世界展開を目指すことも明らかとなった。これによって国内販売改革にはずみをつける。
新型クラウンが占う「トヨタ国内改革」、販売事業で異例のトップ人事も
日産が見せた「ルノー統治」巡る変心、非開示の契約内容を一部開示の意味
佃 義夫
日産の株主総会で、仏ルノーとの提携の根幹となる「改定アライアンス基本契約(RAMA)」の内容開示をめぐる問題が話題となった。日産は開示に関する株主提案に反対したものの、初めてRAMAの一部内容を開示した。
日産が見せた「ルノー統治」巡る変心、非開示の契約内容を一部開示の意味
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