相馬留美

ニトリホールディングスが島忠にTOB（株式公開買い付け）を開始するなど、再編の嵐が吹き荒れるホームセンター業界。業界首位でベイシアグループの大黒柱であるカインズは専門店やドラッグストアとも競合し、熾烈な戦いを繰り広げる。そんな中、カインズはITエンジニアが集まるデジタル拠点を開設した。これは創業2代目が手を打つ、ベイシアグループの「IT小売企業」への変革の序章である。

ワークマンを大ブレークさせた新業態「ワークマンプラス」。その立役者である土屋哲雄・ワークマン専務は、創業者の兄の息子でもある。「カインズは『知の探究』、ワークマンは『知の深化』」と評する哲雄氏に、ワークマンとベイシアグループとの付かず離れずの関係性を聞いた。

コロナ禍で絶不調の百貨店から、ついに出店要請も受け始めたというワークマン。しかし、「家賃が高い」と百貨店をも袖にする強気の姿勢だ。躍進を続けるワークマンは、実はカインズの物まねで成長してきた。兄弟会社の取り組みから推測される、ワークマンの次の一手とは？

ベイシアグループの始まりは群馬県伊勢崎市の衣料小売店「いせや」だ。創業者である土屋嘉雄氏が1代で築き上げたベイシアグループの6つの「規格外」な数字から、ワークマンやカインズの成長の源泉が見えてくる。

ワークマンとカインズが兄弟会社であることを知る人は少ない。M＆Aをしない自前主義で“1兆円組”の仲間入りを果たした群馬県のベイシアグループ。その勢いはとどまるところを知らず、三越伊勢丹ホールディングスの背中が見えてきた。快進撃の背景にあるのは、シナジー無視の経営手法だ。創業家によるオーナー企業で、ベールに包まれていたベイシアグループの強さの秘密に迫る。

急成長で注目を集めるワークマン。実はワークマンは群馬の地場企業集団、ベイシアグループの一員で、ホームセンター大手のカインズや、ローソンのメガフランチャイジーであるセーブオンの兄弟企業でもある。ベイシアグループは2020年に売上高1兆円を達成し、百貨店大手の高島屋グループやエイチ・ツー・オー リテイリングを規模では追い抜いた。おのおの好き勝手に成長しているベイシアグループとは何者か。

コロナ禍で年収カットの憂き目に遭う可能性もある中、教育費は子どもが学校を卒業するまでコンスタントにかかり続ける。教育費が家計を圧迫し、ローン地獄に陥れば自分の老後にも響いてくる。ましてや子どもに多額の奨学金を背負わせるのは忍びない。年収1000万円世帯が教育費によって生活をつぶされないための防衛術を紹介する。

年収1000万円の世帯であれば、子どもを中学受験させたいと考える親も多いだろう。しかし、私立中学では年収1000万円は“最低ライン”であり、現実は甘くない。年収1000万円世帯はどのような出費から教育費地獄に陥るのか。中学受験から大学卒業までの家計のキャッシュフローを試算し、教育費が生活を圧迫する現実をつまびらかにする。

ワークマンが10月16日にオープンした新業態「#ワークマン女子」が連日大盛況だ。一方、「女子」と冠したネーミングへの批判もSNS上で高まり、“ジェンダー炎上”も起きた。ワークマンが女性向け店舗を作らざるを得なかった背景とは。

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、通期決算では減収減益のファーストリテイリング。それにもかかわらず、決算発表後に株価は急騰し、上場来最高値を更新した。市場が好感した背景にあったのは、強気な通期業績予想だった。

コロナ禍を受け、約300人の希望退職や百貨店向けの看板ブランド「NATURAL BEAUTY」の撤退などをTSIホールディングスが発表した。「個性のないブランドはやめる」と明言する上田谷真一社長。TSIは百貨店依存の旧来型ビジネスから抜け出すことができるのか。

前期・今期の2年間で1400店舗の退店を行うオンワードホールディングス。その一方で、7月には反発して退店したはずのZOZOとの協業を発表した。百貨店とアパレルの蜜月関係を代表してきたオンワードがこれから向かう道を、保元道宣社長に聞いた。

コロナ禍でECの売り上げを大幅に伸ばす企業もあれば、店舗休業のカバーもできずに泣く企業もある。その差は、コロナ禍以前からいかにDXに投資していたかで決まったといっても過言ではない。ウェブベンチャーや商社など異業種も巻き込むアパレルDXの最前線を追った。

コロナ禍で数少ない“勝ち組”アパレルに名を連ねるしまむら。春夏の在庫はほぼ完売するほど好調で、10月には自社ECのサイトを本格的に立ち上げ、店舗とECの融合を推し進める。DXの旗振り役で、2月にトップに就任した鈴木誠社長に好調の秘訣を明かしてもらった。

ブランドの撤退や人員削減が次々と発表されるアパレル業界。コロナ禍前後で企業はどう変わったのか。主要アパレル32社に緊急アンケートを行い、人員・組織体制の変化やビジネスの立て直し方、業界再編の行方などを探った。

5月に公開された記事『コロナ禍のアパレル24社「余命」ランキング』で生存期間が2.9カ月と試算されたユナイテッドアローズ。竹田光広社長が記事に反論するとともに、コロナ禍のアパレル企業のかじ取りの難しさを語る。

宿泊業と飲食業への依存度が全国ワーストの大分県別府市。観光客の激減で、ホテルの倒産・休館など観光都市は危機にひんしている。長野恭紘市長を直撃し、難局の乗り切り方を聞いた。

なぜ売れない服を作り過ぎるのか。企業に危機感がない理由は何か。本当に駄目な会社はどこか――。レナウンやユニクロなど大手アパレルの元社員たちに、業界が抱える問題点について覆面座談会で暴露してもらった。

アパレル企業で今年の春夏商品の在庫が膨れ上がっている。コロナによって在庫回転日数が長期化したアパレル企業はどこか。秋冬物の発注にブレーキをかけた企業はどこか。決算数値から23社の財務状況をランキングし、崖っぷちに追い込まれた企業を探る。

コロナ禍で大打撃のアパレル産業。もともと服を作り過ぎていた上に、外出自粛のニューノーマルでファッション系の服のニーズが激減した。繊維の街は再び立ち上がれるのか。