相馬留美
＃2
美容家電や化粧品、美容クリニック――。中国人の「美容」意識の高まりが、日本の美容市場に多大な恩恵をもたらした。中国人富裕層をターゲットに、業界の垣根を超えた戦いが繰り広げられている。ところがその盛り上がりを新型コロナウイルスが直撃。バブルから一転、サバイバルに突入した。
＃1
美容医療といえば「美容整形」のイメージだった。それが今や、ヒアルロン酸やボトックスの注射などメスを入れない「プチ整形」が主流に。美容医療のトレンドの変遷は、美容クリニックの栄枯盛衰に直結する。今の勝ち組はいったい誰なのか。
予告編
美容医療に新時代到来！「美をカネで買う」老若男女が急増中【予告編】
年間3700億円を超える「美容医療」市場。メスを入れる「美容整形」から、レーザーや注射など「プチ整形」が主流になり、利用者の裾野が広がった。そのため、あらゆる診療科の医師はもちろんのこと、他業態から美容医療市場への参入を狙う企業も多い。美容医療ビジネスの構造や勢力図など、業界の光と闇、そしてカネの源泉を明らかにする。
＃6
「もしも年金事務所の担当者が、突然店を訪れたら？」「今まで未加入だったが、これから社会保険に入りたいときはどうしたらいいの？」。社会保険未加入のコンビニオーナーはもちろん、それ以外の未加入事業者も必見の「対応マニュアル」をこっそり公開する。
＃5
社会保険に加入していないコンビニ加盟店に対して、年金事務所による加入促進の圧力が強まっている。高騰する人件費に苦しみ、保険料を支払う余裕がないオーナーたちの店舗が大量閉店する日も近いかもしれない。同様のリスクは、他の小規模事業主にも付いて回る。
ここ数年、次々に増産計画をぶち上げてきた資生堂。けん引役は、絶好調だった中国人向けビジネスだ。ところが新型肺炎リスクが直撃。高まる中国依存度と国内事業の弱体化という、資生堂の課題が露呈した。
ワークマン楽天撤退の裏事情、目指すは「ZARA」「ユニクロ」流の自前EC
楽天市場の送料無料化が波紋を広げる中、楽天からの撤退を発表したワークマン。「送料無料化への反発の先陣を切った」という声もあるが、実態は少々異なるようだ。楽天を撤退してまで自社ECを強化することでワークマンが目指すのは、ZARAやユニクロなど世界の大手アパレル企業が推し進めるEC戦略の導入だ。
世界最大の消費財メーカーであるP&G（プロクター・アンド・ギャンブル）。P&Gジャパンのスタニスラブ・ベセラ社長は、テクノロジーは「ツール」だと断じる。彼らが今「リーダーになりたい」と考えているのはいったいどんな分野なのか。
グローバル化や少子高齢化社会が進む中で、ユニ・チャームなど多くの日用品メーカーは多様化の波に翻弄されている。その流れの中で生き抜くために、高原豪久社長は「アートとサイエンスによる総合芸術」を掲げた。どんな商品が必要になるのか。
第60回
紙おむつ市場ではアジアNo.1のシェアで、今やグローバル企業となったユニ・チャーム。テクノロジーの進化による戦いが世界規模で行われている日用品業界で、今どんなテクノロジーがイノベーションを起こすのか。高原豪久社長が考える「未来」とは。
#4
CBDビジネスが盛り上がりを見せる一方で、違法なCBD製品が日本国内で発覚したケースは既に存在している。なぜそんなことが起きたのか。なぜ税関を通り抜けることができたのか。制度も法も追い付いていない日本はグリーンラッシュとどう向き合えばいいのか。
#3
今年10月、CBDの名を冠して2度行われた大学教授のセミナーには計300人近い聴講者が集まった。会場に詰め掛けたのは、CBDビジネスを行っている事業者だけではなく、官僚のほか、大手メーカーや総合商社の関係者の姿もあったようだ。日本にもグリーンラッシュの波は確実にやって来ている。
#2
世界を席巻する「グリーンラッシュ」。大麻に含まれるCBDは、なぜそこまで人々を魅了しているのだろうか。大麻の基礎知識から、CBDの効果・効能、大麻を巡る法制度まで、CBDが注目を集めるポイントを徹底解説する。
#1
大麻といえば、日本では覚醒剤に並ぶ違法薬物の代名詞だ。しかし海外では、医薬品をはじめ食品や日用品など幅広い分野で、鎮痛作用などを伴う大麻由来成分を含んだ製品の販売が拡大している。そして実は、日本にもその波「グリーンラッシュ」は来ているのだ――。
予告編
「大麻特需」がやってくる！新たな金脈を前に日本はどうする？
「CBD」という成分をご存じだろうか。CBDとは、鎮静作用などさまざまな効果が期待される大麻由来成分のことだ。2025年にはCBD市場は世界で数百億ドル規模になるとされ、ゴールドラッシュになぞらえ、「グリーンラッシュ」とも呼ばれる大麻特需が起きている。そして日本にもその波はすでに来ているのだ――。
三陽商会、4期連続赤字垂れ流しの裏にある「本当の課題」
三陽商会の4期連続赤字が確定した。黒字予想が一転して赤字決算になった2020年2月期第2四半期だったが、10月30日に発表した第3四半期決算で、さらに通期予想も下方修正。惨憺たる状況で岩田功社長を更迭したものの、問題の本質はそこにはないようだ。
ユニクロを特許侵害で訴えた下請け社長語る「ゼロ円でライセンスを要求された」
ユニクロ店舗内のセルフレジに対し、ファーストリテイリングが下請け企業から特許侵害で訴えられている。一体何が起こったのか。下請け企業の社長が、その特許侵害を告発するまでのやりとりを、生々しく語った。
「70歳で引退する」「世襲はしない」と公言してきたファーストリテイリングの柳井正会長兼社長。そんなカリスマ経営者もついに70歳を迎えた。生涯現役か、それとも後進に譲るのか、はたまた前言撤回して息子への譲位か……。後継者問題の行方はいかに。
内定辞退率問題だけではない！「リクナビショック」で人材業界全体が震え上がる理由
「リクナビ」を利用した内定辞退率データを企業に販売していた問題が、人材業界全体を震え上がらせている。個人情報保護の観点だけではなく、人材データの利活用のあり方そのものが問われている。
CASE9
薬局の世界で、患者と向き合う最前線に立たされる薬剤師たち。現場で出会うあまたの患者との日常のやりとりとりは、想像以上にストレスフルなようだ。国の施策に翻弄される薬剤師に、現場の苦悩や不満を語ってもらった。
