竹田孝洋
＃3
『ベスト経済書・ビジネス書大賞2024』で2位となった『人的資本の論理』の著者である小野浩・一橋ビジネススクール教授に、師事したゲーリー・ベッカー流の人的資本理論と日本経済の失われた30年の原因について話してもらった。
＃2
『ベスト経済書・ビジネス書大賞2024』で1位となった『財政規律とマクロ経済』の著者である齊藤誠・名古屋大学大学院経済研究科教授に、積極財政と量的緩和に関わらず低物価、低金利、低成長が続いた理由ととるべき財政政策のあり方を語ってもらった。
＃1
経済学者、経営学者、エコノミスト107人が選んだ『ベスト経済書・ビジネス書大賞2024』のランキングの顔ぶれをみると、長期にわたる大規模な財政出動と金融緩和の総括、劣化が停滞の要因の一つとされる人的資本への投資の在り方などに関する書が上位に入っている。ベスト21の書を一挙紹介する。
予告
ベスト経済書・ビジネス書大賞2024【全22冊】日本経済の長期停滞からの脱出の方策を示唆する良書をランキング！
経済学者や経営学者、エコノミスト107人が選んだ経済、経営に関わる良書をランキング形式でお届けする特集『ベスト経済書・ビジネス書大賞2024』。今回の顔触れの根底には、日本経済の長期停滞の要因を改めて考察し、停滞から脱出するための方策を検証するということがある。全22冊を明らかにし、上位の書については推薦の言葉も紹介するとともに、戦後80年の歩みを検証・分析する上で役に立つ書も取り上げた。
＃6
マクロ経済スライドや物価スライド、賃金スライド。繰り下げ受給と繰り上げ受給、繰り下げ受給と加給年金の関係。公的年金に関する用語は一般的に分かりにくい。従来よくある疑問をQ＆A形式で解説する。
＃5
在職老齢年金の年金減額基準の引き上げ、繰り下げ受給と在職老齢年金の関係、高所得者への年金保険料増額、遺族年金の改正案など、スライド適用期間一致と適用拡大以外の制度改革に関する事項をQ＆A方式で解説する。
＃4
今回の財政検証では最も妥当な前提といえる過去30年投影ケースでも、所得代替率50％を割らずに「100年積立金が残る」との結果になった。ただ、就労人口の増加や運用成果が現在のペースで続くとは限らない。足元の出生率の低さを考えれば今回の人口の前提は楽観的といえる。
＃3
日本商工会議所、経済同友会、連合……労使双方から廃止を求める声が上がる、いわゆる「主婦年金」第3号被保険者制度。年収の壁の元凶の一つともされるが、この制度は実は元からあったわけではない。1985年の導入前の国民年金への任意加入や導入前後での制度変更の実態、第3号被保険者数などを基に存廃の是非を検証する。
＃2
厚生年金の適用要件から収入基準と企業規模基準を除くことになり、いわゆる「106万円の壁」はなくなる。ただ年収要件が撤廃されても、週20時間以上働けば、厚生年金保険料と健康保険料の負担が生じることに変わりはない。働き控えを防ぐために企業が保険料をより多く負担する特例も議論されているが、負担できる企業とできない企業の格差を生じさせかねない。
＃109
戦後、国民皆保険、国民皆年金と社会保険の制度は拡充された。第1次石油ショックまでは給付が引き上げられたが、その後は負担が増えていくばかりだ。高齢化のさらなる進展で負担は増えこそすれ減ることはなさそうだ。
日本銀行は1月の政策決定会合で利上げに踏み切った。しかし、経済の現況は12月の前会合時に挙げた要件を満たしてはいない。利上げのチャンスを逃すまいと前のめりになった日銀の姿が浮かび上がる。
＃1
基礎年金と厚生年金のマクロ経済スライドの適用期間を一致させ、基礎年金の底上げを図る案が厚生労働省で検討されている。改正されれば若い世代は受取額が増加するが、高齢者世代は受取額が減少する。非正規雇用の多い氷河期世代のためにも基礎年金の底上げは重要だが、財政負担の増加をどう判断するか。
予告
年金制度大改革の＜損↓得↑＞を徹底検証！5年に1度の大改正であなたの受取額はどう変わる？
2024年の財政検証を受けた公的年金の改革案が厚生労働省から示された。この改革によって個人の受取額は増えるのか、減るのか。企業の負担や働き方はどう変わるのか。年金の仕組みや改革による損得を、ダイヤモンド編集部が徹底検証する。
＃22
終戦後の焼け野原状態から80年。日本経済は高度経済成長期やバブル経済に代表される隆盛と“失われた30年”という停滞を経験した。東京大学名誉教授の伊藤元重氏に戦後の歩みを解説してもらうとともに復活の処方箋を示してもらった。
＃10
高関税政策を公約する米国のトランプ次期政権、中国経済停滞など不透明な要因が多い中で、2025年の日本の景気はどうなるのか。10人のエコノミストに成長率、物価上昇率などについて聞いた。
米大統領選挙でドナルド・トランプ氏の復権が決まった。トランプ2期政権で、米国や日本の経済、株・為替市場はどう動くのか。BNPパリバ証券チーフエコノミストの河野龍太郎氏とみずほ証券チーフエコノミストの小林俊介氏に緊急対談で予測してもらった。対談の後編では、トランプ氏の政策が日本経済や日銀の金融政策に与える影響を検証する。
米大統領選挙でドナルド・トランプ氏の復権が決まった。トランプ2期政権で、米国や日本の経済、株・為替市場はどう動くのか。識者2人に緊急対談で予測してもらった。
衆議院議員選挙の結果は自由民主党、公明党両党合わせても過半数割れという与党惨敗となった。今回の選挙前後の株価の動きは、投票日前に下落、自民過半数割れでも上昇というこれまでの経験則に反するものだった。その理由を検証するとともに、為替動向も含めて相場の先行きを分析する。
＃8
米大統領選挙の結果がマーケットに与える影響について、為替市場、株式市場の専門家12人にアンケートを実施した。「もしトラ」「もしハリ」で為替・株はどう動くのか。注目ポイントは何か。プロたちの見解の詳細をお届けする。
＃4
大統領選挙の帰趨で米国の政策が変われば、米国に進出している日本企業の業績に影響する。また、直接進出していなくても、金融市場や米国におけるトレンドの変化が日本企業の先行きにインパクトをもたらすこともある。トランプ氏、ハリス氏の公約が実現された場合に日本株で浮かぶ銘柄、沈む銘柄はどれかを徹底検証した。
