2024.8.16
1ドル「150円」台が今秋にも復活!?為替の専門家4人がドル円相場の今後を徹底予想！
8月5日の株価暴落の主因の一つである円高の急進行。円相場の動向は株価だけでなく日本銀行の金融政策にも実質的に影響する。円高はどこまで進むのか。1ドル＝150円台復活はあるのか。4人の専門家にドル円相場の今後を徹底予想してもらった。
2024.8.15
日経平均「4万円回復」説が主流に！市場のプロ5人が2024年後半の日本株を徹底予測
7月11日に最高値4万2224円2銭を付けた後、8月5日に87年のブラックマンデーを上回る史上最大の下げ幅4451円28銭を記録し、3万1000円台に沈んだ日経平均株価。その後も値動きの荒い展開が続いている。5人の識者に先行きを予測したもらったアンケート…
2024.8.14
日経平均「4万円」戻る？円高の上限は？次の利上げは？株・為替・金利、プロ14人の視点
8月5日の株価大暴落後、株も円相場も変動の大きい展開が続いている。市場混乱の引き金となった日本銀行の利上げ後の政策金利動向、株価、為替について緊急アンケートを実施した。
2024.8.6
歴史的大暴落の日経平均下限は2万8000円台!?「令和のブラックマンデー」後の日本株シナリオを徹底検証
7月31日の日本銀行の追加利上げに始まり、8月2日の米国の雇用統計発表がダメを押した、「令和のブラックマンデー」ともいえる日本株の大暴落。その経緯を振り返るとともに今後の暴落の「下限」と4万円台の回復の可能性など、日本株のシナリオを徹底…
2024.7.13
「消滅可能性自治体」という言葉の生みの親、日本郵政社長・増田寛也氏に聞いた「人口減の処方箋」
2014年に「消滅可能性自治体」という言葉を初めて公表した日本創成会議で座長を務めたのが、元総務相で現日本郵政社長の増田寛也氏だ。増田氏は今回の人口戦略会議でも副議長として主導的な役割を果たした。消滅可能性自治体の言葉の生みの親ともい…
2024.7.11
人もカネも消える！【将来財政窮乏度ランキング】人口5万人以上で1位・河内長野市が始めた再生戦略を徹底検証
生産年齢人口が減れば地方税が減少し、高齢者人口が増えれば福祉医療費が増加する。ダイヤモンド編集部は、各自治体の財政が30年後にどのように悪化するかを予想した「将来財政窮乏度ランキング」を作成した。人だけでなく財政も消える街をあぶり出…
2024.7.9
【人口が増え自然減も緩やかな“理想的な街”ランキング】2位は「母になるなら」の流山市、1位は？
人口の自然減を極力抑え、他の自治体からの流入で結果的に人口が増加する。それが現代の日本で理想的な街といえる。そんな理想の街のランキングを作成した。2位は「母になるなら、流山市。」のキャッチコピーで子育て世代へのアピールが奏功した千…
2024.7.6
【高齢化が加速する大都市ランキング】3位は東京23区のあの自治体、2位川崎市、1位は東北の県庁所在地！
政令指定都市などの大都市は、今後も総人口の減少は緩やか、もしくは微増する見通しだ。だが、安泰ではない。生産年齢人口の減少で税収減が見込まれる中、高齢者の増加ペースは加速する。1位の仙台市は生産年齢人口が2割減かつ高齢者人口が3割増加…
2024.7.4
【人口を横取りしている自治体ランキング】2位豊島区は人口流入増で「消滅可能性自治体」の汚名返上！1位は？
人口の自然減が大きいのに他の自治体からの流入で人口が増えている「人口横取りランキング」を、ダイヤモンド編集部が独自に作成した。上位を占めたのは首都圏の自治体、とりわけ東京23区だ。2位の豊島区は10年前の調査時、23区で唯一消滅可能性自…
2024.7.2
「消滅可能性自治体」数字の上では減少も実態は変わらない理由、人口減が止まらず財政や行政サービスに打撃！
人口戦略会議は4月、消滅可能性自治体が10年前の「896」から「744」に減少したと発表した。しかし、これは外国人増加分の寄与が大きい。その部分を考慮すれば実態は変わっていないと言ってよい。人口減少、少子高齢化は自治体を窮乏させ、行政サー…
2024.7.2
744の自治体が「消滅する可能性あり」、財政も窮乏！独自ランキングであぶり出す「人も財政も消える街」
民間の有識者でつくる人口戦略会議が今年、2050年までに20代から30代の若年女性が半減し、消滅する可能性がある744自治体を公表した。10年前に日本創成会議が「消滅可能性自治体」を公表して以来、各自治体は子育て支援などに力を入れているが、い…
2024.4.21
日銀の次の利上げは「9月」か「25年」か、「7月前倒し」リスクシナリオの条件とは？
大規模緩和を終了させた日本銀行は、いつ、どこまで政策金利を引き上げるのか。木内登英・野村総合研究所エグゼクティブ・エコノミストと河野龍太郎・BNPパリバ証券経済調査本部長チーフエコノミストの対談の後編では、具体的な日銀の利上げ時期と…
2024.4.20
日銀の追加利上げを左右する「2％インフレ」は続くのか？景気・物価の行方を有識者2人が徹底検証
大規模緩和を終了させた日本銀行の次の一手は何か。日銀の政策に詳しい木内登英・野村総合研究所エグゼクティブ・エコノミストと河野龍太郎・BNPパリバ証券経済調査本部長チーフエコノミストの徹底討論を前後編の2回にわたり掲載する。前編では、異…
2024.4.18
「金利上昇に弱い」企業ランキング【ワースト100】17位楽天G、2位コナカ、1位は？
金利上昇によって、借り入れの多い会社の利払い負担は増加する。「金利ショック」が経営を直撃する企業はどこなのか。「金利上昇に弱い」企業を独自ランキングであぶり出した。
2024.4.1
日銀「追加利上げ」は年内なのか、マイナス金利解除後“次の一手”のかく乱要因は円安
マイナス金利解除後の日本銀行の「次の一手」はいつで、どこまで金利は上がるのか。追加利上げは物価動向次第なのは言うまでもないが、2024年春闘の高めの賃上げが中小企業にも波及し、物価押し上げ要因となっていけば25年末までに0.5％までの引き…
2024.3.13
日本経済「2％超え金利にも耐性ある」日銀元副総裁の山口氏が語るマイナス金利解除後の世界
マイナス金利が解除され、利上げが複数回行われたとして日本経済にその耐性はあるのか。10年にわたる異次元緩和の修正はどのように進めるべきなのか。日本銀行元副総裁である山口廣秀・日興リサーチセンター理事長へのインタビューの後編では、ある…
2024.3.12
日銀のマイナス金利解除は「遅きに失した」元副総裁の山口廣秀氏が語る金融政策正常化の道
日本銀行が3月18、19日に開く金融政策決定会合で、マイナス金利政策を解除する可能性が高まっている。今後の景気・物価動向、金利の見通し、異次元緩和からの出口戦略の進め方などについて日銀元副総裁である山口廣秀・日興リサーチセンター理事長…
2024.3.2
TOPIXは最高値にまだ8％足りない…算出方法がもたらす日経平均株価の「ゆがみ」とは
日経平均株価と並ぶ日本株の代表的指標であるTOPIX（東証株価指数）は、いまだに最高値を更新していない。その原因を探っていくと、指数の算出方法における日経平均の“ゆがみ”が浮かび上がる。
2024.2.20
「日本は対人関係を作るスキルを軽視」スタートアップ教育の欠点を早大・入山教授ら4人が大激論
質、量ともに世界基準のスタートアップを日本で生み出すために何が必要なのか。何を変えていくべきなのか。昨年に引き続き、入山章栄・早稲田大学大学院経営管理研究科・早稲田大学ビジネススクール教授、加藤雅俊・関西学院大学経済学部教授・同ア…
2024.2.19
「起業家エコシステムが東大早慶に集中」日本でスタートアップが育たない理由を有識者4人が大激論
質、量ともに世界基準のスタートアップを日本で生み出すために何が必要なのか。何を変えていくべきなのか。昨年に引き続き、入山章栄・早稲田大学大学院経営管理研究科・早稲田大学ビジネススクール教授、加藤雅俊・関西学院大学経済学部教授・同ア…
