竹田孝洋

編集委員

たけだ・たかひろ/早稲田大学卒業後、1987年に日本経済新聞社に入社。89年にダイヤモンド社に入社、週刊ダイヤモンド記者に。証券・損保・ノンバンク、自動車、マクロ経済・マーケットを担当。10年より副編集長。現任のマクロ経済・マーケット担当は通算２０年を超える。リーマンショック時は、欧米金融機関の損失発生の構造分析に注力。主な担当特集は「倒産危険度ランキング」、「この会社の正しい株価」など。趣味はスポーツ観戦。日本証券アナリスト協会検定会員、国際公認投資アナリスト

【基礎年金底上げ】氷河期・若者には朗報で高齢者には悲報!?マクロ経済スライドの適用期間一致でどう変わるかを徹底解説

2025.1.27

【基礎年金底上げ】氷河期・若者には朗報で高齢者には悲報!?マクロ経済スライドの適用期間一致でどう変わるかを徹底解説

基礎年金と厚生年金のマクロ経済スライドの適用期間を一致させ、基礎年金の底上げを図る案が厚生労働省で検討されている。改正されれば若い世代は受取額が増加するが、高齢者世代は受取額が減少する。非正規雇用の多い氷河期世代のためにも基礎年金…
【日本経済の戦後80年】高度成長から失われた30年を経て少子高齢化・インフレ加速の現在、新産業を生む構造変化の萌芽も

2024.12.22

【日本経済の戦後80年】高度成長から失われた30年を経て少子高齢化・インフレ加速の現在、新産業を生む構造変化の萌芽も

終戦後の焼け野原状態から80年。日本経済は高度経済成長期やバブル経済に代表される隆盛と“失われた30年”という停滞を経験した。東京大学名誉教授の伊藤元重氏に戦後の歩みを解説してもらうとともに復活の処方箋を示してもらった。
「もしトラ」なら日経平均4万円超も、「もしハリ」なら？米大統領選後の株価と有望業種を識者6人が徹底検証

2024.10.16

「もしトラ」なら日経平均4万円超も、「もしハリ」なら？米大統領選後の株価と有望業種を識者6人が徹底検証

米大統領選の結果は日本株へどう影響するのか。「もしトラ」で減税による景気浮揚、インフレ率と米金利の上昇となりドル高円安進行となれば、日本株にプラスに作用するだろう。「もしハリ」は為替同様、インパクトが小さいとの声もあるが、法人増税…
「もしトラ」で円安ドル高は本当か、「もしハリ」なら無風!?米大統領選後のドル円相場を専門家6人が大予測

2024.10.15

「もしトラ」で円安ドル高は本当か、「もしハリ」なら無風!?米大統領選後のドル円相場を専門家6人が大予測

「もしトラ」「もしハリ」で為替相場はどう動くのか。トランプ氏の政権復帰でインフレ率が上昇すればFRB（米連邦準備制度理事会）の利下げペースは鈍化し、場合によっては利上げに転じる可能性がある。そうなればドル高が進むだろう。ハリス氏当選…
【卸売業11社】新リース会計適用で「財務悪化リスク」が高い企業ランキング！3位オートバックス、1位は？

2024.10.3

【卸売業11社】新リース会計適用で「財務悪化リスク」が高い企業ランキング！3位オートバックス、1位は？

商品をメーカーから仕入れて小売業者やユーザーに販売するのが卸売業である。会社によって扱う商品は異なる。リースの対象となる物件も違ってくる。新リース会計基準の適用による財務悪化リスクの高い企業を独自試算でランキングし、上位11社を掲載…
【情報・通信業45社】新リース会計適用で「財務悪化リスク」が高い企業ランキング！5位三菱総合研究所、1位は？

2024.9.30

【情報・通信業45社】新リース会計適用で「財務悪化リスク」が高い企業ランキング！5位三菱総合研究所、1位は？

情報・通信業の会社は、一見リース取引とはあまり縁がなさそうに見える。製品・商品そのものが製造業のように大きな設備を必要としないからだ。しかし、情報・通信業にも新リース会計の適用で大きな影響を受ける会社が存在する。情報・通信業界で財…

アクセスランキング

  • 最新
  • 昨日
  • 週間
  • 会員
ランキング一覧

最新記事

最新記事一覧