【iDeCo】節税効果では｢NISA｣より｢iDeCo｣のほうがお得！iDeCoのメリット・デメリット、掛け金の上限のほか、2024年末に行われた制度改正についても解説

【iDeCo】老後資金を準備したいなら、NISAだけでなくiDeCoにも注目しよう！ 

発売中のダイヤモンド・ザイ4月号は、別冊付録で「今すぐ始めるべき？ やめとくべき？ 最新【iDeCo】入門」が付いてくる！ 2024年12月に制度改正が発表されたiDeCo（個人型確定拠出年金）。NISA人気に押されて影が薄くなっているが、実は改正でメリットが増しているので要チェック！ この別冊付録では、iDeCoの仕組みや今回の改正ポイント、おすすめの運用プランなどを解説しているので、iDeCoに興味がある人なら必見だ！

今回はこの別冊付録から、初心者に向けてiDeCoのメリットをまとめた記事を公開！
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節税効果はNISAよりiDeCoのほうが大きい！
掛け金が控除され、運用益は非課税、受け取り時の税制優遇も！

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　最近、NISA（少額投資非課税制度）が大ブームになっているが、おもに老後資金を目的として資産運用をするのであれば、iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）にも注目したい。

　iDeCoは自分で老後資金を作るための制度であり、税金面で優遇を受けながら自分のお金を運用できるのが特長。2024年12月に制度改正が発表されたので、このところ注目度が上がっている。
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　最大の魅力は、入れたお金（掛金）がすべて所得控除されるところ。たとえば、iDeCoの口座で毎月2万円分の投資信託を積立すると、年間24万円が課税所得から控除される。最終的な節税額は年収やその他の控除によって変わるが、下の節税表を参考にすると、年収500万円の独身会社員なら年間4万8500円節税できるとわかる。

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　掛金には月の上限があり、働き方や勤め先の制度によって決まる。下の図で、自分の上限を確認してみよう。なお［引き上げ！］というマークがついている一部の会社員と公務員は、2024年12月の制度改正で、上限額が2万円に引き上げられた。掛金が多い人ほど節税効果を実感できるので、うれしい改正と言えそうだ。

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　iDeCoの魅力はこれだけではない。NISAと同じく、運用中に出た利益については非課税。さらに、NISAと違って受け取り時にも税制優遇がある。iDeCoの受け取りは60歳以降と決まっているが、引き出し方次第で「退職所得控除」または「公的年金等控除」を適用することができるのだ。

　ただ、iDeCoの掛け金は、原則として60歳になるまで引き出せない点がNISAと大きく違う点。よって「これまで頑張ってiDeCoにお金を入れてきたけど、急に大きなお金が必要になったから取り崩したい」というような場合でも、解約は不可。そのため、手元資金にある程度の余裕がある人におすすめだ。
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