｢iDeCo口座｣の選び方を伝授！全15金融機関のiDeCo
口座の｢運営管理手数料｣｢運用商品ラインナップ｣｢受け
取り方法の選択肢｣を比較して、おすすめ口座を紹介！

iDeCo口座を開設すべき、ベストな金融機関とは？　主要な金融機関15社のiDeCo口座の特徴を徹底比較！

発売中のダイヤモンド・ザイ2020年1月号は、特集「受け取り方で節税効果に差が！ iDeCoの出口戦略」を掲載！ 年金不安が広がる中、自分で「老後のお金」を準備する制度・iDeCoに注目が集まっている。ただ、iDeCoで蓄えたお金は60歳以降に受け取れるが、受け取り方にいくつかの選択肢があり、人によってベストな受け取り方が異なる……ということはあまり知られていない。そこで、この特集では、iDeCoの受け取り方をわかりやすく解説！ iDeCoのメリットや仕組み、証券会社の選び方といった基本事項も紹介している。

今回はその中から、主要な金融機関15社のiDeCo口座の特徴をまとめた一覧表を抜粋！ 手数料面や年金受け取りをする際の細かい設定など、金融機関によって微妙に違いがあるので、一覧表で比較・検討してほしい！
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iDeCoの手数料や商品ラインナップ、年金で受け取る場合の
設定期間、受け取り回数などは、金融機関ごとに異なっている！

　iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）では、金融機関選びがとても重要だ。iDeCoの口座は、証券会社や銀行、保険会社など、さまざまな金融機関で開設することができる。しかし、金融機関によって手数料が異なるうえに、iDeCoで運用できる金融商品の数や種類もバラバラだ。
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　なかでも、重視しておきたいのは「運営管理手数料」だ。iDeCoでは口座にお金が入っている限り、運営管理手数料が毎月かかる。これは、運用しているときも、「年金」として受け取っている最中も同様だ。iDeCoを「年金」で受け取る場合、基本的にどこの金融機関でも、受け取り期間は「5年」が最短。つまり、最低でも5年間は手数料が口座から引かれていくので、長い目で見ると相当な額になる。よって、なるべく「運営管理手数料」が安い金融機関を選びたいところだ。

　また、iDeCoを「年金」で受け取る場合に、指定できる期間や回数も、金融機関ごとに異なる。一時金と年金の両方を併用する「併給」に関しても、選択できる金融機関と、できない金融機関があるので、あらかじめ各金融機関の特性を把握しておくべきだろう。
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主要な金融機関15社の「iDeCo口座」を徹底比較！
運営管理手数料や年金受け取りの選択肢の違いなどをチェック！

　ダイヤモンド・ザイ1月号では、主要な金融機関15社のiDeCo口座の手数料や、商品ラインナップなどを比較した表を掲載している。以下に抜粋してみよう。

 「運営管理手数料」に関しては、ネット証券が強く、いずれも0円となっている。掛金額など、条件次第で無料になる金融機関もあるが、場合によってはiDeCoを取り崩す最中に手数料が発生するので、注意しておこう。

 「年金」として受け取る場合に、「指定可能な期間」には差が出た。1年刻みで設定できるところもあれば、2択しかないところも。年間の「受け取り回数」もさまざまで、1～12回まで選べるauカブコム証券（旧：カブドットコム証券）が最多だ。融通が利くと、個々の事情に合わせて自由に受け取り回数を調整できるが、その反面、受け取る度に「受け取り手数料」がかかることを忘れてはいけない。原則として、受け取り期間、回数は抑える工夫をしたほうがいいだろう。
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　併給については、ほとんどの金融機関が可能としていることがわかる。

　さて、ここまで主要な金融機関15社のiDeCo口座の違いを紹介してきた。これからiDeCoを始めるなら、手数料が安く、フレキシブルな受け取り方ができて、運用商品も充実している、バランスの取れた金融機関を選ぶといいだろう。たとえば、楽天証券は運営管理手数料が0円で、商品数が多く、年金として受け取る際の選択肢も豊富だ。みずほ銀行は、運用できる商品数こそ絞られているものの、銀行の中では運営管理手数料が0円になる条件のハードルが低い点が魅力と言える。
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　すでにiDeCoを始めていて、今の金融機関に不満を感じている人や、企業型確定拠出年金がある会社に転職予定の人などは、思い切ってほかの金融機関に移換するのも手。上の表で比較しながら、自分にとってベストな金融機関を選んでほしい。
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【2025年5月1日時点】 【iDeCoおすすめ証券会社＆銀行 比較】 ※どの金融機関でiDeCo口座を開設した場合でも、別途、国民年金基金連合会へ支払う加入時手数料が2829円、国民年金基金連合会と信託銀行へ支払う手数料が合計171円（毎月）かかる。受取時は給付手数料440円（1回毎）を信託銀行に支払う。還付時には、国民年金基金連合会と信託銀行への還付時手数料として合計1488円（1回毎）がかかる。運営機関変更時の手数料は「他の金融機関から」変更の場合で、「他の金融機関に」変更する場合は4400円の手数料が発生する場合がある。下記の金額は掛金を拠出する場合（すべて税込）。

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【関連記事】 ◆【松井証券のiDeCo、手数料・メリットは？】口座管理料と加入時手数料が誰でも無料でお得！信託報酬が最安クラスの投信が39本もラインナップ！

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