「iDeCo」の受け取り方で、もっともお得な方法は？
「一時金・年金・併給」という3つの選択肢の紹介と、
「iDeCo」を受け取る方法の選び方、選ぶ基準を解説

「iDeCo」は“受け取る方法”によってお得度が変わるので要注意！「iDeCo」を受け取るときは「一時金」「年金」「併給」という“3つの選択肢”から、自分がもっとも得する方法を選ぼう！

発売中のダイヤモンド・ザイ2020年1月号は、特集「受け取り方で節税効果に差が！ iDeCoの出口戦略」を掲載！ 年金不安が広がる中、自分で「老後のお金」を準備する制度・iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）に注目が集まっている。ただ、iDeCoで蓄えたお金は60歳以降に受け取れるが、受け取り方にいくつかの選択肢があり、人によってベストな受け取り方が異なる……ということはあまり知られていない。

今回は特集の中から、iDeCoの受け取り方の“3つの選択肢”を紹介！ 自分にとって、どの受け取り方がベストなのか、記事を参考に検証してみよう！
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iDeCoは掛け金の拠出時、運用時、受け取り時に税制優遇がある！
受け取り時は、“受け取り方”次第で節税効果に差が出る可能性も

　老後のお金を準備する方法として、知名度を高めているのが「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）」だ。いま一度、iDeCoが注目されているワケをおさらいしよう。

　iDeCoが注目されているのは、圧倒的な「節税効果」が期待されるからだ。まず、iDeCoに回したお金は全額が所得から控除される。さらに、運用で得られた利益には税金がかからず、運用後にiDeCoのお金を受け取るときも、税制面で優遇される。それゆえに、60歳までお金を引き出せない点さえ注意しておけば、老後資金作りにおける最強の制度と言われているのだ。
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　しかし、iDeCoで蓄えたお金を受け取る方法は、個人の条件に合わせて慎重に選択する必要がある。なんとなく選んでしまうと、損するリスクも。せっかくの節税効果を無駄にしないためにも、iDeCoの受け取り方について理解を深めておくべきだろう。
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「一時金」「年金」に加えて、「併給」という選択肢も！
もらえる「退職金」や「公的年金」を含めて考えるべし！

　ここからは、具体的にどんな受け取り方があるのか紹介していこう。

　iDeCoで掛金を積み立てられるのは、現段階だと60歳未満まで（※現在、65歳までの延長が検討されている。2020年に法改正案提出の見通し）だ。60歳以降は、新たな掛金を出すことなく運用だけ続けるか、またはお金の受け取りを始めるか、どちらかを選ぶことになる。70歳になる前には受け取りの手続きをしなくてはいけないため、60～70歳の間に限り、受け取り開始のタイミングを自由に決められることになる。

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　さて、iDeCoの受け取り方法だが、基本は「一時金受け取り」か「年金受け取り」のどちらかだ。「一時金受け取り」とは、1回でiDeCoのお金をすべて引き出す方法。この場合、iDeCoのお金は「退職金」と同じ扱いになり、「退職所得控除」が受けられる。

 「定年時にiDeCoの他に退職金を受け取る場合は、退職金とiDeCoの合計額から控除額を引きます。そのため、『一時金受け取り』は退職金がない自営業者や、退職金が少ない会社員におすすめです」（確定拠出年金アナリスト・大江加代さん）
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　一方の「年金受け取り」は、5～20年の間で受け取り回数を指定して、お金を引き出す方法。この場合は「公的年金等控除」の対象となり、公的年金やiDeCoなどの年間の合計額から控除額を引く。「退職所得控除」ほど大きい枠ではないが、退職金が多くてiDeCoに使える「退職所得控除」の枠が残らないような会社員は、検討してほしい。

　さらに、金融機関によっては「一時金受け取り」と「年金受け取り」を組み合わせる「併給（へいきゅう）」という選択肢がある。これなら「退職所得控除」と「公的年金等控除」の2つの枠を活用できるので、iDeCoの残高が多めの人などは注目だ。

　さて、ここまでiDeCoの受け取り方の種類を紹介した。ダイヤモンド・ザイ1月号の特集「受け取り方で節税効果に差が！ iDeCoの出口戦略」では、「一時金受け取り」「年金受け取り」「併給」について、より詳しく掘り下げ、具体例を挙げながら控除額の目安などを紹介している。また、「併給」の可否や「年金受け取り」の際のルールは金融機関ごとに異なっているので、それが一目瞭然でわかる一覧表も公開！ 誌面も併せてチェックしてみてほしい。
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