超成長株投資で資産10倍計画!

【決算分析】今期の業績回復が進む重工や素材業界。
三菱重工業(7011)や住友化学(4005)の利益は前期比倍増を計画。
来期以降の業績拡大を担うESGへの取り組みに注目山本潤の超成長株投資の真髄 第114回

2021年5月26日公開(2022年3月29日更新)
山本 潤
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業績相場の中、次の相場上昇を牽引する業界や銘柄は?

   日本株は業績相場の真っただ中にあり、相場上昇を牽引する銘柄の交代が鮮明です。具体的には、昨年コロナ禍で業績を伸ばした高PERのマザーズ銘柄などは大きく売り込まれて下落する一方、今期(2022年3月期)の業績回復が期待できて株価が割安な銘柄は上昇しています。

 今回は、前期(2021年3月期)の本決算発表の中から、前期の業績は悪かったものの、今期は回復が期待できる業界や銘柄を紹介します。さらに来期以降も業績拡大するためのポイントを解説します。

三菱重工業(7011)の今期純利益は前期の約2倍を計画

 前期の業績が悪く、今期回復が期待できる業界の1つが重工業です。業界を代表する三菱重工業(7011)に注目したいと思います。同社の決算発表によると、純利益は前期の406億円から、今期は900億円と倍以上の計画をしており、業績回復の傾向が鮮明になっています。

 にもかかわらず、同社の予想PERは約12倍と株価は割安の部類にとどまっています。その理由は様々ありますが、1つは利益率が低く、業績が赤字になったり無配に転じるリスクがあるからでしょう。実際、同社の前期のフリーキャッシュフローは3000億円近い赤字でした。これだけキャッシュフローが赤字だと、同社が未来の投資に及び腰になってしまうことを危惧する投資家もいると思われます。

持続的な業績拡大を占うCCS事業拡大とガバナンス改善に注目

 福島原発事故による脱原発の動きや石炭発電による二酸化炭素排出規制の影響も懸念すべき点です。その意味では、来期以降も業績拡大するポイントは、同社がグローバルトップであると自負するCCS(二酸化炭素回収・貯留技術)事業の本格展開と収益貢献が見えるかどうかでしょう。

 CCSとは 発電所や化学プラントなどから排出されたCO2を他の気体から分離して集めて、地中深くに貯留・圧入する技術です。世界中で脱カーボンの傾向が鮮明になる中、トップランナーであるCCS事業でどれだけのマーケットシェアを獲得できるかに要注目です。

 株価を一段と上昇させるにはガバナンス改善も必要です。同社の純利益を社員数で割った社員一人当たりの「付加価値」額は高くなく、人的資本を効率的に活用できているとは言えません。ガバナンスを改善して人的資本効率を高められれば、株式バリエーションの上昇が期待できるでしょう。

住友化学(4005)の今期純利益も1000億円を計画し、昨対比で倍増

  化学品などの素材も今期の業績回復が期待できる業界です。代表銘柄の一つが住友化学(4005)です。化学品は典型的な設備産業で資本効率が悪く、市況に左右されやすいことなどから投資家から敬遠されがちですが、今のような景気回復局面は投資妙味があると言えるでしょう。実際、同社の業績は、前期の純利益460億円に対し、今期は1000億円を計画するなど業績拡大が期待できます。同社のように今期の見通しが良好な素材メーカーは多くあり、投資家の間で見直されています。

 コロナ禍で顕在化した住宅の住み替えや、EVを中心とする自動車の買い替えなどの世界的な需要増加によって業績を拡大する素材メーカーは多いでしょう。住宅や自動車は、経済学で言う乗数効果が高く、素材産業への恩恵が特に大きいです。家を買ったら、家だけで済まず、カーテンや家電や家具などを買い足したり、自動車の場合は車載機器やカーケア用品などを購入したり、キャンプなどのアウトドアやレジャー用品などの購入が見込めたりするからです。

 ESGの観点でも日本の素材メーカーが活躍する余地があります。昨今、ESGの見地から環境対応が十分でない海外メーカー、とりわけ中国メーカーのプラントなどが問題視され、事業発展の足かせになるケースが見受けられます。これまで培った環境負荷低減技術を用いて差別化を図ることで一層の躍進が期待できるでしょう。

(DFR投資助言者 山本潤)

この連載は、10年で資産10倍を目指す個人のための資産運用メルマガ『山本潤の超成長株投資の真髄』で配信された内容の一部を抜粋・編集の上お送りしています。メルマガに登録すると、週2回のメルマガの他、無料期間終了後には会員専用ページでさらに詳しい銘柄分析や、資産10倍を目指すポートフォリオの提案と売買アドバイスもご覧いただけます。


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