超成長株投資で資産10倍計画!
2020年5月27日 山本 潤

技研製作所(6289)の株価は10年で10倍以上に
独自工法による強靭な堤防で海岸や河川の水害を救う
国内シェア独占、海外展開も積極的で長期保有向けか

山本潤の超成長株投資の真髄 第65回

技研製作所(6289)の株価は10年で約10倍に

 技研製作所(6289)は、サイレントパイラーという自動・無公害・無騒音の杭打ち機で独占的なシェアを誇り、それらを用いた独自工法で堤防を築く土木工事などを行っています。世の中にない技術や工法のため、高収益で成長を続けており、株価も10年前と比べて約10倍の年初来高値5030円(1月6日終値)をつけるなど好調です。コロナショックで3月13日に2815円まで下げたものの、直近はXXXX円(5月27日終値)まで戻し、年初来高値に迫る勢いです。

 コロナショックの影響は軽微です。防災工事は緊急性が高く、国や地方自治体から中止にしないでほしいとの要請が多いからです。下期(3月~8月)の業績は、国土強靭化計画による防災工事の高い需要と、カスタム性の高い工事に対応できる特殊機械の拡販も期待できるので悪くないでしょう。

 私は同社を長期投資にふさわしい銘柄だと考えています。実際、私が投資助言をするDFRポートフォリオの組み入れ銘柄の1つです。同社の魅力は、世の中のパラダイムを変えるオンリーワンの技術と、それをもって獲得できる膨大な需要が中長期的に見込まれるからです。

社会への憤怒が成長の原動力

 日本では、台風や大雨で毎年のように水害による死者が出ています。2019年は台風19号による河川の決壊で多くの人命が失われました。河川の決壊は起こるべくして起こった人災との指摘があります。なぜなら、国内にある多くの堤防は土堤と言われる土を盛ったもので作られているからです。土は弱いので壊れやすい。堤防が決壊したら、再び土を盛る。その繰り返しのために膨大な予算がつぎ込まれているのです。

 同社はこの理不尽とも言うべき“土堤主義”を否定しています。興味がある方は、同社の北村精男社長が土堤主義の愚かさを描いた著書『工法革命 インプラント工法で世界の建設を変える』(ダイヤモンド社)をご覧ください。同社の開発した圧入工法を適用すれば、膨大な予算を投じずとも、既存の堤防に矢板を押し込むだけで強靭にできるのです。近年、同社の熱心な働きかけによって、海岸堤防には同社の堤防が採用されるようになりましたが、河川の堤防は途上です。

海外市場開拓は苦戦中だが、長期的展望は明るい

 海外市場の開拓にも積極的ですが、短期的には苦戦中です。戦略は正しく、費用も投じているが、今は我慢の時です。同社の圧入技術は新しい技術です。世界における認知度は低いため、世界での拡販は一筋縄ではいきません。ただ、それはどのグローバル企業も一度は通った道です。トヨタもソニーもキーエンスもユニクロも世界へ打って出て、跳ね返され、挑戦を繰り返したのです。大切なのは、苦労を重ねつつも諦めなかったことです。

 高い理想を掲げて努力する同社の将来は明るいと思われます。世界展開は始まったばかりです。世界中で起きている水害を、同社のインプラント工法で救うことができるのです。何より素晴らしいのが、同社の経営陣や従業員が「これだけよい技術が普及しないわけがない」という強い自信を持っていることです。

今は少し苦しいが、長期で応援したい会社に投資する

 長期の成長株投資における銘柄選びのコツは、短期的には苦戦しているが、長期では成長が期待できる銘柄に投資することです。多くの個人投資家は短期の見通しの良い銘柄を購入しますが、それはお勧めしません。理由は、短期の見通しの良さは株価に織り込まれており、相応に上がっているからです。

 短期が悪く、長期が良いという銘柄は、チャート分析では長期トレンドは順張り継続でサポートされているが、短期は逆張りで株価が少し下がっている、という状態です。ファンダメンタルズ分析では、業績拡大の潜在的な可能性は高いが、足元は試行錯誤で苦しんでいる、ということです。技研製作所はまさにこの状況にあり、長期投資をする絶好のタイミングと言えるでしょう。

 同社の魅力は、国内で成功した「ブルーオーシャン戦略」を世界へ拡大しているフェイズにあること。さらに熱意あるトップが、「おかしいものはおかしい!」という強い意志で「こんなによいものが売れないわけない!」という気迫で世界に売り出しているのですから、長期投資家として応援しないわけにはいかないと思います。

 同社の技術や工法の優位性、今後の成長が期待できる米国市場への展開などを知りたい方は、会員限定ページの「個別銘柄分析」で詳細にレポートしていますので、興味がある方はご覧ください。

(DFR投資助言者 山本潤)

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技研製作所(6289)/日足・6カ月(出典:SBI証券公式サイト)