キリンホールディングス

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾。では、慶應出身の経営者の実力は。ダイヤモンド編集部は慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、企業規模や投資家評価、在任期間などで評価し、序列化した。トップ10にはSBIホールディングスやキリンホールディングスの首脳が食い込んだ。

アサヒ飲料とダイドードリンコが自動販売機事業で提携し、自販機の運営を一部統合すると発表した。しかし両社の提携は、飲料業界の自販機事業再編・撤退戦の「号砲」ともいえる。一体どういうことか。

コロナ禍だけでなく、円安や資材高の影響も相まって、多くの業界や企業のビジネスは混乱状態にある。その状況下でも、苦境を打破できた企業とそうでない企業との間で勝敗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、サッポロホールディングスの「ビール」業界3社について解説する。

キリンファーマと協和発酵工業が経営統合して、協和発酵キリン（現協和キリン、キリンホールディングス傘下）が誕生したのが2008年10月。存続会社は上場企業の協和発酵工業で、当時の株価は1000円前後で推移していたと記憶するが、足元の株価は3000円台に乗せている。株価が3倍超となっているのは、将来への期待の高さなのか、ただ単に過大評価されているだけなのか。

ビール大手のキリンホールディングス（HD）とアサヒグループホールディングス。同業界の2社ですが、海外のM＆Aはキリンがシェア低迷や政治リスクによる撤退、アサヒがコロナ禍も堅調と明暗が分かれています。2社の成否を分けた「グローバル化の盲点」とは。地政学リスクが高まる今こそ注目したい分析フレームワーク「CAGE」と共に解説します。

キリンホールディングス（HD）の磯崎功典社長は、2015年3月の就任から7年を超えた。過去のキリンHD社長の在任期間は5年程度が慣例で、業界内では「いつ代わってもおかしくない」とささやかれる。それでも、磯崎社長体制はしばらく続き「超長期政権」となるだろう。その理由はなぜか。キリンHD社長人事の内幕を追った。

ビール大手のキリンとサントリーは、糖質ゼロビールに関する特許のクロスライセンス契約を結び、製品の改善を進めている。ライバルが手を組み、共闘する裏には、“甘くない”事情が透けて見える。

ビール最大手のアサヒビールとキリンビール。実は役職定年制度の内容は両社でほぼ共通している。一方、ハウス食品などの中・小規模の食品会社ではまた別の風景が広がっている。

JR小田原駅の南西・相模湾側には小田原城址がある。線路を挟んだ山側の八幡山の、中世に存在した小田原城西曲輪跡に、神奈川県立小田原高校がある。自由でのびのびとして、活力にあふれた校風だ。そんな同校では個性豊かな人物が数多く育っている。

名門財閥、三菱の「鉄の結束」に異変が生じている。グループ幹部のキリンホールディングスが、長年にわたるメインバンク、三菱UFJ銀行からの社外取締役の受け入れをやめたのだ。「三菱指定席」撤廃の真相に迫った。

社外取締役の役割について、投資先企業のガバナンス動向が収益に直結する海外アクティビスト（物言う株主）はどう考えているのか。オアシス・マネジメントの創設者で最高投資責任者（CIO）を務めるセス・フィッシャー氏を直撃した。

社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、サッポロホールディングスの「ビール」業界3社について解説する。

日本企業の社外取締役の欺瞞を「全9400人」の実名を基に暴いていく。上場企業の社外取「全9400人」を報酬や兼務数、業績などで独自試算した実名ランキングをはじめ、10本以上のランキングを本邦初公開。日産自動車やみずほフィナンシャルグループ、トヨタ自動車、東芝など日本を代表する名門企業の社外取を巡る騒乱劇にも触れ、「欺瞞のバブル」の実態を明るみに出す。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年1～3月度のビール編だ。

協和キリンの時計の針をふた昔前に戻したときに感じるのは、中外製薬との間でついた大きな格差である。「抗体医薬開発における国内の双璧」と称されたのは昔。自社創製薬群が大きく伸長して売上高が1兆円の大台に届こうとしている中外に対し、協和キリンは3800億円という水準。時価総額の差も大きく開いている。

イオンはプライベートブランド「トップバリュ」の新商品「プレミアム生ビール」の販売を3月8日から始めた。製造はサッポロビールで、事実上イオンの“軍門に下った”格好だ。サッポロには一度手を出すと抜けられないPB製造に潜む「負のスパイラル」が待ち受ける。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、サッポロホールディングスの「ビール」業界3社について解説する。

キリンホールディングスが、ビール会社から医薬品・健康関連企業へ大転換を図っている。旧協和発酵（現、協和キリン）が急成長し、一時は協和キリンの時価総額が親会社のキリンHDを上回った。健康関連分野では「プラズマ乳酸菌」を用いたサプリなどを強化し、「免疫の維持」という強い消費者ニーズのあるマーケットでも存在感を高めている。一方、国内ビール事業は今後、リストラの可能性も否定できない。

キリンホールディングスは2月14日、ミャンマー事業から撤退する方針を明らかにした。磯崎功典社長は、「参入当時のデューデリジェンスに問題はなかった」と強調する。しかし、キリンのメインバンクの三菱UFJ銀行が当時、ミャンマーのリスクを警戒し、リスク回避の行動に出ていたことが分かった。キリンはミャンマーのリスクを本当に認識できなかったのか。