キリンホールディングス

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾出身の社長の実力とは。ダイヤモンド編集部は独自試算で慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、業績や財務、在任期間など七つの軸で徹底評価し、実名ランキングを作成した。上位には、自動車メーカーや商社、保険・証券会社といった名門企業の社長がずらりと並んだ。

シェア6割を占め、かつてビールの絶対王者だったキリン。「スーパードライ」で猛追するアサヒを、キリンは「一番搾り」「淡麗」で迎撃したが、結局、2001年に業界首位の座を明け渡す結果となった。両ビールメーカーは争いの裏側でどのような戦略を練っていたのか。本稿は、永井 隆『日本のビールは世界一うまい！』（筑摩書房）の一部を抜粋・編集したものです。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、サッポロホールディングスの「ビール」業界3社について解説する。

決算書の中でも資産や負債の状況を表すBS（貸借対照表）には、会社のビジネスモデルが色濃く反映される。ここでは、くら寿司やニトリホールディングス、アサヒグループホールディングスなど8社のBSを紹介。決算書の裏側にある各社のビジネスモデルを解説していこう。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、サッポロホールディングスの「ビール」業界3社について解説する。

新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行したことで、コロナ禍によって大打撃を受けた業界・企業の業績の完全復活に対する期待が高まってきた。上場70社超、23業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2023年3月度のビール編だ。

アサヒ、キリン、サントリー、サッポロの4社がしのぎを削るビール業界。4社間の「給与格差」がある一方で、バブル入社組があふれ返るいびつな人員構成は共通課題だ。

上場企業の平均年収は公開されているものの、部長・課長のリアルな待遇が世に出ることはほとんどない。「賃上げ」が今年の春闘の話題となる中、年収を上げる早道の一つは、社内での出世だ。どうすれば部長・課長に出世でき、待遇はどうなっているのか。そして部長・課長に昇進しても、シニア社員には「役職定年」という悲劇が待ち受ける。主要企業の部長・課長の本当の給料や出世事情、シニアの残酷な現実を追った。

キリンホールディングス傘下の協和キリンで急務となっているのがグローバル化に向けた体制構築で、日本の社員を含めた人事の大改革が本格化しつつある。社内では英語の勉強をする者がにわかに増えている。

新型コロナウイルス禍に円安、資源・原材料の高騰、半導体不足など、日本企業にいくつもの試練が今もなお襲いかかっている。その中で企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキリンホールディングス、アサヒグループホールディングス、サッポロホールディングスの「ビール」業界3社について解説する。

クラフトビール最大手ヤッホーブルーイングは、19年連続増収を果たすなど右肩上がりの成長を続けている。主力ビール「よなよなエール」などが広告なしでも、大手4社の商品に押し出されず大手小売店の棚に置かれ続ける理由は何か。井手直行社長を直撃した。

2022年のビール類シェアで3年ぶりに2位へ転落したキリンビール。しかし、堀口英樹社長は「ボリュームからバリュー発想へ」の転換を強調する。アサヒビールから再び王座を奪い取ることができるのか。堀口社長が“勝ち筋”を明かした。

原材料高の影響で、相次いで値上げに踏み切った酒類メーカー。値上げの実態を分析すると、カテゴリーや商品ごとに濃淡がある。コンビニやスーパーなどでもおなじみのビール類・チューハイの主要30商品「値上げ率」ランキングをお届けする。

アサヒグループホールディングスは国内の中間持株会社、アサヒグループジャパンを2022年に設立し、23年1月から“特殊部隊”も始動した。しかし、中間持株会社はビール業界では“鬼門”だ。キリンホールディングスとサントリーホールディングスは中間持株会社の設立からわずか5年程度で解散した“負の歴史”がある。周回遅れで中間持株会社を設立したアサヒに勝算はあるのか。

飲食店でも「ビール離れ」が始まっている。飲食店向けのビール販売量がコロナ禍で激減したことで、メーカー側がビールの販売謝礼金を削減。乏しい支援に失望する外食企業とビールメーカーの間の溝が深まっている。一大市場だった飲食店との蜜月関係悪化は、ビール復活を遠のかせている。

サントリーホールディングスの次期社長に、創業家出身でサントリー社長の鳥井信宏氏が就任する「大政奉還」がいずれ行われるとみられている。2023年にビール大手4社のトップ人事に変化はあるのか。アサヒ、キリン、サントリー、サッポロのビール大手4社のビール事業会社とホールディングスの計8人の社長人事を大予想した。

2022年のビール類シェアで3年ぶりに首位奪還を果たしたアサヒビール。その裏には、スーパードライとアサヒ生ビール（マルエフ）の「ビール2本柱戦略」があった。成功の要因を塩澤賢一社長が明かした。

アサヒビールとサッポロビールが、コロナ禍で拍車が掛かったビール需要減を受けて工場を閉鎖した。次の閉鎖候補となるビール工場はどこか。大手4社の生産体制と工場の稼働率を解剖し、生産体制のリストラに着手していないキリンビールとサントリーの「再編候補シナリオ」を予測した。

キリンビールが取引先の特約店に対して、「取引保証金」の返還を通知した。キリンによる支援金の一部廃止を意味し、取引先は「受け入れられない」と猛反発。既存流通網の軽視であり、“卸飛ばし”につながると捉えられ非難が殺到している。長年の商習慣を変えるキリンの一手が業界に広げる波紋を追った。

ビール業界の地盤沈下が止まらない。折からの「ビール離れ」にコロナ禍が追い打ちをかけ、メーカーは工場閉鎖に着手するなどリストラに追い込まれた。長年業界を支えてきた既存の流通制度も限界を迎え、一部のビールメーカーは見直しを模索し始めた。「乾杯」の掛け声が飛び交っていた飲食店は、ビールメーカーの「完敗」を象徴する現場に変わった。ビジネスモデルの根底が崩れ去り、泥沼から抜け出せないビール業界の実情を追った。