パナソニック

「ファミリービジネス大国」とされる日本には、業界を代表するオーナー企業が数多い。その中でも特に優れた「最強オーナー企業」はどこか。上場250社のランキングを作成し、ファミリービジネスの実態に迫る。

生成AIブームで大躍進する米エヌビディアのAI半導体。新製品の性能を飛躍的に向上させたのは「先進パッケージング技術」だ。その実現には、日本の半導体製造装置と材料メーカーの技術が欠かせない。最新のAI半導体を支える黒子たちの凄みに迫ろう。

3月に『シン・日本の経営 悲観バイアスを排す』（日経BP）を出版したウリケ・シェーデ氏は、（1）日本経済に「失われた時代」などなく、産業構造または企業経営と戦略が大きく変わるシステム転換期だったに過ぎない、（2）日本が何かにつけて「遅い」と批判されることは、決して「停滞」ではなく、「安定と引き換えに日本が支払っている代償」である、などと独自の分析を展開する。日本で自虐的な悲観論が渦巻く中、日本企業に対して斬新な見方を提供する気鋭の経営学者は何を語るのか。

ビデオレンタルチェーンのTSUTAYAで急成長を遂げたカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は1995年に衛星放送事業に電撃参入する。だが、のるかそるかの大勝負は、衛星放送事業会社の社長だった増田宗昭が三菱商事などの株主に解任され、わずか数年で失敗に終わる。実は、CCCの衛星放送事業を巡っては、若かりし頃の楽天の三木谷浩史やソフトバンクの孫正義も重要な役割を演じている。CCCの衛星放送事業の顛末（てんまつ）を振り返るとともに、現代にも続く「時代の寵児」たちの因縁をひも解いていく。

統合を繰り返してきた日本製鉄では、現在も旧新日本製鐵や旧住友金属工業、旧日新製鋼などの出身者たちが机を並べています。統合で給与や仕事内容に大きな変化が生じた社員は少なくありません。では、統合で“勝ち組”になったのは。データや証言を基に出身会社別の待遇格差を明らかにします。

連載最後となる今回は電気機器セクターの主要企業、パナソニック ホールディングス、ソニーグループ、東芝、NECなど9社を取り上げる。各社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。富士通は若手、キヤノンはシニア世代が優勢であることが判明したが、三菱電機や京セラなど他の7社は？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

能登半島地震で大きな被害を受けた地域に対し、北陸にゆかりのある企業が次々と支援を表明している。中でも、主力拠点のあるコマツや村田製作所の支援規模は異次元だ。自社も被害を受けている両社がこれほど大きな援助に踏み切ったのはなぜか。各社の支援状況を一挙公開するとともに、コマツと村田が“ケタ違い”の義援金を拠出した裏側に迫る。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

大手企業の大物経営者はどんなリーダーを敬い、また範としているのだろうか。ニトリホールディングスや大和証券グループ本社、キリンホールディングス、西武ホールディングスといった大手のトップが「名経営者」に挙げたリーダーの実名を紹介する。ニトリ会長は2人を名経営者に選んだ。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

ダイヤモンド編集部は過去15年間の七大総合商社の各国・地域の駐在員数や投資額の変化を分析した。中国やロシアからの撤退が進んでいることや、日系自動車メーカーのEV（電気自動車）開発の出遅れが商社のビジネスに影を落としている実態が明らかになった。要員の6割超を中国から引き揚げた商社もあった。商社の人員配置の変化から、各社の経営戦略と、激変する世界の政治経済の動向を読み解く。

電機業界各社には業績見通しとは別に、将来性を評価するポイントがある。それが自動車産業向けの車載事業だ。電機大手のパナソニック、ソニー、三菱電機、東芝における車載事業の将来性をランク付けした。日立製作所はこの勝負からすでにフェードアウトしている。将来有望組との明暗はどこで分かれたのか。

次世代のクルマの輪郭が明確になりつつある。動力で見ると「EV（電気自動車）」であり、自動運転など新機能で見れば「SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）」になることは確実だ。SDVとはソフトを更新することで“進化”していくクルマだ。世界の自動車メーカーがSDVにかじを切る中、日本には「SDV化」に必須の技術やコンテンツを提供する潜在力を持った企業が集積している。

今回は、「週刊ダイヤモンド」1977年1月8日号に掲載された、松下電器産業（現パナソニック ホールディングス）の創業者、松下幸之助（1894年11月27日～1989年4月27日）の新春特別インタビューだ。

ものづくり日本の代名詞とも言えるソニーとホンダ。自由闊達な職場でチャレンジ精神あふれる社員が働いているイメージがある。しかし、大企業特有の悩みや若手の葛藤も渦巻いている。就職・転職のための情報サイト「OpenWork」に社員が寄せたクチコミと独自取材によって、両社の職場としての魅力と給料の“真実”を明らかにする。

民生エレクトロニクス企業として発展を遂げ、日本経済をけん引してきたソニーとパナソニック。両社がM＆Aや新規事業などで「5番勝負」を繰り広げる。果たして軍配はどちらに上がるのか。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員はOBにとって最高のステータスである。今回は教職員などを除いた評議員76人の在任期間を集計したランキングを紹介する。最長はなんと44年。サントリーホールディングスや三井不動産、大正製薬ホールディングスの首脳ら23人が在任20年以上となった。

慶應義塾大学の評議員を選出する 4年に1度の総選挙に異変が生じている。今回新たにマッキンゼーや楽天グループなどの新興勢力が食い込んでいるのだ。最強学閥の頂点に君臨する「最高議決機関」に生じた地殻変動を解き明かす。