住友商事

ダイヤモンド編集部が選定する大規模・高収益な農業法人「レジェンド農家」たちの進化が止まらない。NTT、三井不動産といった大企業と対等に渡り合い、一気に飛躍する“非連続の成長”を始めた有力農家の強さの秘密を明らかにする。

日本最大の農業商社、JA全農に対抗する企業の包囲網が完成しつつある。農業の生産から販売までを支援するプラットフォーマーを目指す九つの企業グループへの農家の期待度、各陣営の強み・弱みを全解剖する。

コロナ禍において、農業界では、「農協の凋落」と企業による「農業投資バブル」が同時に進行している。大淘汰時代を生き延びた組織・農家だけが巨額のリターンを得る“乱世”へ突入したのだ。また、ダイヤモンド編集部の独自試算による「JA（農協）赤字危険度ランキング」では、調査対象の2割に相当する96JAが赤字に転落する窮状が明らかになった。激変する農業の最前線をレポートする。

【東京】住友商事の兵頭誠之社長は昨年8月下旬、夜遅くにiPhone（アイフォーン）でメールをチェックしていた時、ウォーレン・バフェット氏の会社からメールが来ていることに気がついた。そのメールは広告のように見えたが念のため開き、添付されていたPDFファイルも開いた。

監査法人にとって多額の報酬額を支払ってくれる「お得意様」の企業はどこか――。ダイヤモンド編集部は今回、監査報酬額が高い上場企業100社を調査した。そのランキングから浮かび上がった、財閥系などの大企業と四大監査法人の濃密な関係をひもとく。

新型コロナウイルスの感染拡大の影響が、不動産にも広がりそうだ。東京・銀座ももちろん無縁ではなく、賃料の下落が始まっている。空室も出始め「バブル崩壊やリーマンショックをも超える」との観測さえ漂っている。

総合商社の既存ビジネスが「陳腐化」の危機に直面している。それを防ぐための鍵は、デジタルトランスフォーメーション（DX）にある。各社各様の次世代化戦略を推し進めているが、2021年はその真価が問われる年となる。

近年「ESG投資」への注目度が高まる中で、総合商社もESGに関する取り組みを強化し、その内容を積極的にアピールしている。しかしながら、公表される数値を見ると、商社の “ビジネスの実態”に伴った内容であるとは言い難い面もあるという。その理由とは何か。

コロナ禍で就職・採用を取り巻く環境が激変している中、学生たちの人気を集めている企業はどこか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」最終回では、理系学生の就職人気企業ランキングにおいて、昨年から今年にかけて順位を上げた企業の上昇度で、男女に分けてランキングを作成した。

コロナ禍で就職・採用を取り巻く環境が激変している中、学生たちの人気を集めている企業はどこか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」＃4では、文系学生の就職人気企業ランキングにおいて、昨年から今年にかけて順位を上げた企業の上昇度で、男女に分けてランキングを作成した。

コロナ禍で社会全体が「新しい生活様式」を模索する中で就職・採用を取り巻く環境も大きく変化している。そんな中、学生たちの人気を集めている企業はどこなのか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」＃3では、2022年卒の「理系男女」を対象に人気ランキングを作成した。

コロナ禍で社会全体が「新しい生活様式」を模索する中で就職・採用を取り巻く環境も大きく変化している。そんな中、学生たちの人気を集めている企業はどこなのか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」＃2では、2022年卒の「文系女子」を対象に人気ランキングを作成した。

コロナ禍で社会全体が「新しい生活様式」を模索する中で就職・採用を取り巻く環境も大きく変化している。そんな中、学生たちの人気を集めている企業はどこなのか。全5回にわたってお届けする特集『就職人気企業ランキング2022年卒早期調査」＃1では、2022年卒の「文系男子」を対象に人気ランキングを作成した。

新型コロナウイルスの感染拡大で急速に広まった在宅勤務。しかし、在宅勤務では残業を認めない企業も少なくない。残業代で高年収を維持していたビジネスパーソンは転落の危機にある。もともと残業時間が長く、残業代が減少するリスクの高い企業を探った。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、東京都に本社がある上場企業を対象に「東京都で年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は、2019年6月期～20年5月期。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、東京都に本社がある上場企業を対象に「東京都で年収が高い会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は、2019年6月期～20年5月期。

物流施設開発・運営大手の米プロロジスは、日本でもマーケットをけん引してきた。異業種からの新規参入が相次ぎ、競争の荒波に揉まれる昨今の市場をプロロジス日本法人の山田御酒社長が分析、今後の戦略を語った。

就職活動生に対するハラスメント、通称リクハラが社会問題になっている。人気就職先ランキングで上位に入るような企業の社員が事件を起こし、大きなイメージダウンを招いた。リクハラ対策、企業はどんな防止策を講じればいいのだろうか。

「鉄の結束」を誇る国内最強のエリート集団、三菱グループの瓦解は止まらないのか。三菱グループの中核企業が業績で足踏みを続けている間にも、スマートシティに代表される新領域では、“オールジャパン”のチームづくりを掲げるトヨタ自動車やNTTグループが企業連携を深めており、三菱経済圏500兆円の規模に肉薄する勢いを見せている。信用情報会社の東京商工リサーチの協力を得て7大企業グループの経済圏を独自データで分析すると共に、日本を代表するリーディングカンパニーで繰り広げられる「企業囲い込み」競争の最新事情を追った。

バフェット氏が日本の5大商社に投資していることを発表した。市場関係者の間では有名投資家による日本株への投資を歓迎する声が多い。ただ、同氏の投資にどのような意味があるのか、つかみかねている向きも少なくないようだ。そこで、7つのポイントからバフェット氏が日本の商社株に投資した理由を解説する。