NTT

理系の就職戦線でIT大手のNTTデータと、コンサルティング大手のアクセンチュアが超人気を誇っている。しかし、超人気の2社であっても安泰ではない。この時代だからこその危うさを抱える。

NTTグループが年功序列を廃した人事改革を進めている。最大の打撃を受けたのは、年収1000万円を超える氷河期世代の部長・課長。管理職、一般社員、専門人材、プロフェッショナル社員と全ての職位を網羅した年収水準を実額で公開すると共に、グループの人事担当役員が自ら語ったジョブ型雇用と役職定年の課題を明らかにするかにする。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

売上高1兆円を超えるスーパーゼネコンの一角、大成建設はM＆A（企業の合併・買収）で業界再編を仕掛けると豪語していた。しかし、自社が手掛ける大型工事で不祥事を連発し、それどころではなくなっている。さらに下請けからの逆襲も受け、大成建設はスーパーゼネコン陥落の危機にさらされている。

私立大学の最高峰グループ「早慶上理」の合格者が、難関中高一貫校出身者で独占されているかというと、そんなことはありません。中堅クラスの中高一貫校から、学力を大きく“後伸び”させて合格を果たした者も多いのです。中学入試の偏差値に対して、早慶上理に強い中高一貫校はどこなのでしょうか。2024年入試直前に対応できるように、最新のデータで試算した独自のランキングを紹介します。

従業員数は、企業の地力を表す分かりやすい指標だ。そこで、ここ5年で従業員数を伸ばした企業について「増加数」と「増加率」でランキングを作成した。上位にはM＆Aを仕掛ける企業やメガベンチャーがランクイン。会計指標ではない、人材の面から好調企業の実態をあぶり出す。

関西財界の強い結束は、ビジネス上の結び付きだけでなく、大手企業の社外取締役の顔触れにも表れている。大阪に拠点を置く名門企業25社の社外取のうち地元企業出身の大物経営者ら44人の実名を公開する。

NTT法を巡る自民党と総務省の攻防が激化する中で、同法廃止に反対するKDDI、ソフトバンク、楽天モバイルはNTTドコモとNTT東・西の統合に警戒を強める。NTTが保有するインフラ設備の分離案が説得力を増している。

経営者のリーダーシップがものをいう時代。近年誕生した社長には、どのようなタイプが選ばれているのか。新社長24人のキャリアを徹底分析したところ、意外な結果があぶり出された。

NTTが異例の「万博人事」だ。NTT西日本のトップに、海外畑のエースである森林正彰氏が就任したのだ。NTTの幹部は、「大阪・関西万博はグローバルなイベント。森林の果たす役割は大きい」と語る。NTTの万博出展の狙いと大阪経済の課題を、森林氏に直撃して聞いた。

ChatGPTによる破壊的イノベーションの影響が大きくなりそうなIT業界。NTTデータ、日立製作所、富士通、NECなど、大手ITベンダーは軒並み全面対応を表明済みだ。ChatGPTを使えば、専門外の人でもプログラミングすることが可能になりつつある。NECが実際に使っているプロンプトも紹介する。

“NTTの破壊者”と呼ばれた澤田純氏の後を継ぎ、第9代NTT社長に就任した島田明氏。ダイヤモンドのロングインタビューに応じ、歴史的なグループ再編の行方、KDDIの大規模障害について激白した。

三河の田舎企業から世界一の自動車メーカーへと成長したトヨタ自動車。近年、そのトヨタグループに旧三井財閥の“御三家”企業が接近している。豊田家と三井家との間にある浅からぬ因縁を明かすと共に、現在、三井不動産、三井住友フィナンシャルグループ、三井物産の御三家が「トヨタ詣で」を始めた狙いに迫る。

日本カストディ銀行の調査委員会が5月にまとめた調査報告書によれば、同行の田中嘉一前社長に業務委託費を還流させるスキームには、日本IBMや野村総合研究所といった大手ITベンダーも介在していた。彼らはどのように関わっていたのか。その詳細を明らかにする。

楽天モバイルの繋がりにくさを解消する救世主となったKDDIローミング。楽天は「最強」をアピールしているが、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの通信品質とは乖離しているのが実態だ。この裏で、大手通信3社が値上げに乗り出す兆しも出てきた。苦境の楽天は、もはや通信大手の競争相手とは見なされなくなりつつある。

5月、JERAはNTTアノードエナジーとタッグを組み、国内の有力な再生可能エネルギー会社グリーンパワーインベストメント（GPI）を3000億円規模で買収すると発表した。通信業界のガリバー、NTTグループと組んだのはなぜか。エネルギーのグローバルメジャー入りを目指すJERAは世界でどのような再エネ戦略を描いているのか。再エネの目玉、洋上風力のかじ取りを任されている外国人トップを直撃した。

かつて、NTTドコモ（当時）は、世界で初めて携帯電話によるインターネット接続を可能にする「iモード」を発表。iモード対応1号機として投入されたのが、富士通の「ムーバ F501i」だった。そうして富士通の携帯電話事業本部を母体に発足したのが、FCNT（旧富士通コネクテッドテクノロジーズ）だ。同社の「らくらくスマートフォン」はシニアに支持されたヒット商品だ。しかし5月末、FCNTは民事再生法を申請した。背景には何があったのか。

日本を代表する企業において、汚職や品質不正などの不祥事が一向に止まらない。ガバナンス改革の必要性が叫ばれ続けており、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」に焦点を当てる。彼らの働きぶりは報酬に見合っているのか。前編では、社外監査役「上位3000人」の推計報酬額をランキング形式で紹介する。

社外取締役ランキングのトップ100を昨年と比べると、顔触れは大幅に変わった。昨年首位を獲得した女性起業家は王座から陥落。10位以下から新たに5人が大躍進を果たした。上場企業による社外取獲得競争は激しくなるばかりだ。トップ100人の昨年と今年の順位を基に社外取の序列激変の構図をお見せする。

NTTグループで電力事業を担うNTTアノードエナジーと国内最大の発電事業者であるJERAは、大手再生可能エネルギー企業のグリーンパワーインベストメントを3000億円規模で買収した。国内の再エネ企業の買収額としては、史上最大規模のディールとなった。その巨額買収劇の舞台裏をつまびらかにし、次なる大型買収のターゲットといわれる企業の実名も明らかにする。