sp-it-trend(30) サブカテゴリ

富士通、NEC、日立製作所の国内IT大手3社が発表した四半期決算によると、企業向けを中心としたB2BのIT事業はいずれも前年同期比増収となり、堅調に推移しているように見える。しかし海外の競合と比べると、事業構造においてまだまだ課題がありそうだ。

次世代のワークスタイルにおいてＩＴ活用が重要なのは疑いようがない。しかしそれは、デバイスやツールの導入だけで実現できるわけではなく、組織運営、意思決定プロセス、人事評価、雇用・就労形態など改革が必要なことは多岐にわたる。

ドラッカーが提唱したといわれる「パラレルキャリア」。本業に邁進しながら、それとは別にNPOや特定のコミュニティでの活動に参加して、両者の相乗効果に生きがいを実感できるワークスタイルが若年世代を中心に広まっている。自らもパラレルキャリアを実践する小関貴志氏に、時間という資源を大事に使うその働き方について聞いた。

モバイルデバイスによるカード決済サービスを提供するスクウェアが、レストランのデリバリーサービスを手掛ける企業「キャビア」を買収するという。買収額は推定9000万～1億ドルと巨額だ。一見関係性がないように思える宅配サービスを取り込む、スクウェアの狙いは？

旅行で自宅を離れる際に気になるのが、庭に植えてある野菜や花。スマートガーデンシステム「Edyn」は、センサーによる庭の状態把握と、スプリンクラーによる自動水やりまでをしてくれる画期的な商品だ。

今回紹介するのは、スマートデバイスとクラウドをフル活用してレストランを作ったら、という話。普段使い慣れたデバイスで、レストランのオペレーションができるようになる世界を見せてくれるが、そこからの学びは何だろうか。

デジタルビジネスには、テクノロジーさえあればいい。そんな考え方では、ビジネスの成長目的は達成できない。人材をいかに育て、活用するか。それこそが成功のカギとなるのだ。

大量かつ複雑な情報を迅速かつ的確に判断し、顧客の要望に応える「リアルタイム経営」を実現するには、ビッグデータを高速処理するテクノロジーが不可欠だ。さらに、ネットワーク化が喫緊の課題として浮上してきた。そんな中、王者オラクルがクラウド事業に名乗りをあげた。「Oracle DBaaS & Big Data Summit ～インメモリ・データベースが革新するクラウドとビッグデータの未来」で杉原博茂社長兼CEOが表明したオラクルの事業思想は、技術に裏付けされた同社のコア事業を多くの聴衆に再認識させた。

社会人が溜め込んでいる名刺は、平均でなんと1173枚。いつかはデータ化しなければと思いつつ、作業が面倒で手つかずのままという人も多いはず。スキャンも代行してくれる名刺管理アプリサービスを使えば、手間要らずでデータ化を実現できる。

前回に引き続き、わたしがいまもっとも力を入れているデータサイエンティストの育成についてお話してまいります。今回のテーマは「女性データサイエンティストの可能性」です。

世界に挑むチャレンジ精神は本来、日本人が持っていた気質。しかし、日本のお家芸“ものづくり”だけでは新興国に負けるのは明らかだ。反転攻勢に転じるために必要なものは？　気鋭の起業家・技術者である筆者が、日本が再び世界をリードしていく道はなにかを説く。

業務の効率化などを目的としてきた従来型の企業ＩＴの進展は成熟段階に向かっており、今後はコンシューマーＩＴの進展や社会インフラのデジタル化などの潮流が、経営やビジネスに大きな影響を及ぼすことが予想される。

2020年東京オリンピックが決まり、来日観光客が1000万人を突破するなど明るい兆しが見え始めた日本の観光ビジネス。だが一方で、言葉、文化、慣習の違いなどから新しい課題が浮上している。これから海外の需要を取り込み、さらには地方経済産業の活性化へつなげるには何が必要なのか。公私含めて50ヵ国以上を訪問してきた加藤英太郎氏に聞いた。

米アップルと米IBMが、企業向けモバイルサービスで提携した。いわば“強者同士”の提携によって、今後、企業向けIT市場に大再編が巻き起こる可能性も出てきた。

通信教育大手「ベネッセホールディングス」の子会社「ベネッセコーポレーション」において、大規模な顧客情報が漏洩する事件が起きた。国勢調査に基づく人口推計で未成年者以下の半数の方の個人情報が漏洩したとも推計できる大規模なものだ。その大規模さゆえに、現在検討中の制度見直しに与える影響も懸念される。

インターネット時代のメディアがどうあるべきかについては、依然として議論が耐えないが、アメリカではすでに成功モデルがいくつか見られる。その1つとして特に注目を集めているのが、ヴォックスメディア（Vox Media）だ。

ドイツチームの優勝で幕を閉じたワールドカップ。今や、ファンの観戦を支えるのも、チームや選手の技術をサポートするのもデジタルサービスだ。デジタル時代のスポーツについて、考察してみた。

ベネッセの原田泳幸会長兼社長は、就任早々に顧客データ漏洩事件の当事者となった。日本企業には重要データの管理に関して認識が甘い。また経営者の優先順位が低い。ここであらためて考え方を変える必要があると感じている。

2002年から昨年まで計12回、弊社主催で「モバイル広告大賞」を実施してきたが、その名称について違和感を感じるようになった。そこで今回から「コードアワード」として、統合デジタル施策と顧客の体験を重視したマーケティング施策を選出している。

中国版LINEとも言える「We Chat（ウィーチャット）」では、約1年前より企業向けシステム連携ツールを提供しており、すでに200万社以上が参入するなど、企業におけるマーケティング活動の主軸としてWe Chatが積極的に利用されている。その実例を紹介する。