名古屋和希

ビデオレンタルチェーンのTSUTAYAで急成長を遂げたカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は1995年に衛星放送事業に電撃参入する。だが、のるかそるかの大勝負は、衛星放送事業会社の社長だった増田宗昭が三菱商事などの株主に解任され、わずか数年で失敗に終わる。実は、CCCの衛星放送事業を巡っては、若かりし頃の楽天の三木谷浩史やソフトバンクの孫正義も重要な役割を演じている。CCCの衛星放送事業の顛末（てんまつ）を振り返るとともに、現代にも続く「時代の寵児」たちの因縁をひも解いていく。

2003年に日本初の共通ポイントを生み出したのが、元カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）副社長の笠原和彦である。その笠原はNECの敏腕セールスマンだった1989年にCCCに移籍。創業社長の増田宗昭の“右腕”として、ビデオレンタルチェーンのTSUTAYAの飛躍を支えた。笠原はなぜ名門企業から“無名”のCCCに転じたのか。共通ポイント誕生からさらに10年以上も時計の針を戻し、草創期のCCCの秘話を明らかにする。

ビッグ4最大手のデロイト トーマツ コンサルティングでパートナーの離職が相次いでいる。AI（人工知能）に関する研究組織のトップを務める著名パートナーを始め10人以上が3月末までに退職する。短期間での“大量離職”は異常事態だ。退職を決めた大物パートナーの実名に加え、大量離職が業績に与える影響についても明らかにする。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が立ち上げたTポイントは2005年秋、ローソンの脱退通告によって存亡の機を迎える。CCCは生き残りを懸けて、コンビニの新たなパートナー探しを急ぐ。サークルKサンクスとファミリーマートとの間で繰り広げられた加盟交渉の舞台裏を明らかにする。

新NISA（少額投資非課税制度）で人気銘柄のたばこ大手、JTが“爆弾”を抱え込んでいる。それは、グループの2割の利益を稼ぎ出すロシア事業である。ロシアのウクライナ侵攻を受けて、多くの企業がロシア撤退などを表明した一方で、JTは事業を継続している。ロシア事業の動向によっては、JTの株価は大きく影響を受ける可能性がある。日本株に投資するにあたり、実は企業固有のイベントをチェックするのは重要だ。株価を動かす経済ニュースについて徹底解説する。

アクティビスト（物言う株主）による日本株への投資が活発になっている。物言う株主の思惑は、企業の株価に大きな影響を及ぼす。任天堂創業家の資産管理会社が東洋建設に買収提案した事例を基に、物言う株主の介入がもたらす株価の動向を徹底解説する。

ドラッグストア業界2位のツルハホールディングスHDはイオンの子会社で最大手のウエルシアホールディングスと2027年までに経営統合すると発表した。実は、ツルハHDは昨秋に経営陣による自社買収（MBO）で非上場化を検討していた。ツルハの幻のMBO案の中身と、断念した理由を明かす。また、業界にくすぶる次の再編の火種も明らかにする。

任天堂創業家の資産運用会社、ヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス（YFO）は、東洋建設に買収を仕掛けて表舞台に登場した。1年以上の戦いでは、株主提案で取締役の過半数を送り込むなど株主と上場企業の関係性に大きな一石を投じた。そこで、YFOの最高投資責任者（CIO）の村上皓亮氏を直撃。YFOの運用哲学に加え、日本株への投資方針について尋ねた。さらに、昨年買収提案を撤回した東洋建設への「次の一手」も明かしてもらった。

セブン＆アイ・ホールディングスの井阪隆一社長が今春にトップ就任から丸8年を迎え、去就が焦点となっている。井阪氏は続投するのか、後任にバトンを渡すのか。実は、トップ人事は同社の株価の動きを左右しかねない。井阪氏の後任として浮上する有力候補2人の実名を明かすとともに、トップ人事が株価にインパクトを与えかねない理由も解説する。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が立ち上げたTポイントは2005年秋、ローソンの脱退通告によって窮地に陥る。CCCはコンビニの新たなパートナー探しと並行し、生き残りに向けて、新たな業種の加盟店の開拓を急ぐ。牛角や吉野家、アルペンのほか、ビックカメラといった大手との決死の加盟交渉を振り返る。

日本初の共通ポイント、Tポイントはスタートから丸2年たった2005年秋に存亡の機を迎える。ポイントサービスの中核を担う加盟店のローソンが電撃離脱を表明したのだ。新たなポイント連合構想も絡んだローソン脱退の舞台裏を明らかにする。

ゼネコン準大手の三井住友建設は2期連続の赤字に陥るなど経営危機にある。主因となった大型プロジェクトの大幅遅延の原因を究明するため、同社は2度にわたり、内部で調査報告書をまとめている。だが、報告書からは、プロジェクトを推進した新井英雄前会長への責任追及を避けようとの意図が浮かび上がる。ダイヤモンド編集部の取材で判明した報告書の中身を基に、“ドン”として君臨した新井氏への「過剰忖度」の実態に加え、君島章兒現会長の主導による事実や経営責任の“隠蔽（いんぺい）”ともいえる動きについても明らかにする。

日本初の共通ポイント、Tポイントの浸透を急いでいたカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）に最悪のシナリオが訪れる。流通の巨人、セブン＆アイ・ホールディングスが2007年に電子マネーでポイント市場に電撃参入したのだ。しかし、同社会長の鈴木敏文氏が犯した致命的なミスで、市場制覇の野望はついえることになる。Tポイント陣営が胸をなで下ろした“カリスマ”の失策を明らかにする。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は2003年10月に日本初となる共通ポイント、Tポイントを立ち上げた。実は、そのTポイントは当時の流通のマーケティングの常識を根底から覆すことになる。Tポイントがマーケティングに革命をもたらした理由を解説するほか、ローソンやすかいらーくといった加盟店で生まれた画期的な手法やその効果についても明らかにする。

日本初の共通ポイント、Tポイントを2003年に立ち上げたカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）にとって、最大のミッションとなったのが加盟店網の拡大である。だが、草創期の加盟店開拓は悪戦苦闘の連続だった。マツモトキヨシや無印良品といった有力チェーンを巡る苦闘に加え、苦境にあったTポイントの「生みの親」を救うことになったアパレル大手などとの加盟交渉の内幕を明らかにする。

「勝ち組」としてバブルを謳歌（おうか）してきたコンサルティング業界。アクセンチュアやBIG4、戦略系、ITベンダー、総合商社……。市場の膨張を背景に、多種多様なプレーヤーがビジネス面に加え、人材獲得でも熾烈（しれつ）なバトルを繰り広げてきた。コンサルビジネスの最前線を追う長期連載『コンサル大解剖』は、連載スタートから丸1年となった。本稿は、50本近くに上る連載記事を基に、この1年のコンサル業界の動向をおさらいする。

日本初の共通ポイント、Tポイントをスタートさせたカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は加盟店開拓に本腰を入れ始める。加盟店の獲得戦略の柱が、業界大手を囲い込む「1業種1社」ルールである。排他的なルールの狙いに加え、足掛け4年にわたる、CCCでも屈指の難航ディールとなったすかいらーくの加盟交渉の内幕を明らかにする。

ビッグ4最大手のデロイト トーマツ コンサルティングの業績悪化の一因には、行き過ぎた人事ルールの存在がある。ルールの過剰適用でコンサルタントが昇格できない異例の事態も生じ、現場の萎縮を招いている。長期連載『コンサル大解剖』内で10回前後にわたり配信予定の特集『デロイト内部崩壊』の第8回では、恐怖支配を推し進めてきた“秘密警察”ともいうべき組織の実態とともに、実質的に”クビ”に等しい厳罰ルールの中身を明らかにする。

2003年10月、ビデオレンタルチェーンを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は、Tポイントをスタートさせる。だが、初日の利用者数はわずか300人超にとどまるなど日本初の共通ポイントは低空飛行がしばらく続くことになる。Tポイントという名称の由来に加え、「生みの親」も絶句したスロースタートの様子について明らかにする。

ビデオレンタルチェーンを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）の共通ポイント構想にとって越えなければならなかったのが、基盤となるシステムの開発である。実は、システム開発では誤算が生じ、TポイントなのにTSUTAYAで使えないという失態を引き起こした。Tポイントのシステム開発の舞台裏を明らかにする。