三菱電機

連載最後となる今回は電気機器セクターの主要企業、パナソニック ホールディングス、ソニーグループ、東芝、NECなど9社を取り上げる。各社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。富士通は若手、キヤノンはシニア世代が優勢であることが判明したが、三菱電機や京セラなど他の7社は？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

脱炭素時代に“省エネの切り札”として需要が激増しているパワー半導体。今のところ世界シェアでは欧米勢が上位を占めるが、次世代パワー半導体といわれる「SiC（炭化ケイ素）」や「GaN（窒化ガリウム）」の新技術では日本勢も負けてはいない。パワー半導体でシェア奪還の潜在力を持つ日本企業15社を厳選して紹介する。

能登半島地震で大きな被害を受けた地域に対し、北陸にゆかりのある企業が次々と支援を表明している。中でも、主力拠点のあるコマツや村田製作所の支援規模は異次元だ。自社も被害を受けている両社がこれほど大きな援助に踏み切ったのはなぜか。各社の支援状況を一挙公開するとともに、コマツと村田が“ケタ違い”の義援金を拠出した裏側に迫る。

地政学リスクや急激な円安といった外的要因が企業経営のかじ取りを難しくしている。経営者はどのように見通し、どんな決断と行動に打って出るのか。トップ経営者8人に2024年の「地政学リスク」について問うた。

収益性向上が喫緊の課題である三菱電機は、低収益事業の撤退・売却を進める。その規模はおよそ3500億円。三菱電機の漆間啓社長が“事業仕分け”の真意を明かした。商機がありながらも低収益な自動車事業はどう仕分けるのか。

電機業界各社には業績見通しとは別に、将来性を評価するポイントがある。それが自動車産業向けの車載事業だ。電機大手のパナソニック、ソニー、三菱電機、東芝における車載事業の将来性をランク付けした。日立製作所はこの勝負からすでにフェードアウトしている。将来有望組との明暗はどこで分かれたのか。

モノやサービスの価格やコストの上がり下がりで、企業から家庭までが振り回されている。なぜ値上がりするのか。なぜ値下げできるのか。「コンビニ」「電気料金」「新車」「半導体」「建設」「物流」「楽天経済圏」「預金金利」の八つについて、価格やコストを軸に、企業や業界の深層と2024年の予測を担当記者が語る。前編では、コンビニ、電気料金、新車、半導体の四つに斬り込む。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。

米中対立が先鋭化する今、産業界で重要キーワードとなっているのが「経済安全保障」だ。大手総合系ファーム「ビッグ4」が展開する同分野のサービスや取り組みをひもとくほか、対応に悩む日本企業への処方箋を聞いた。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

世界第2位の自動車部品メーカーのデンソーは、トヨタ自動車への遠慮もあって大型の企業買収を封印してきた。だが、トヨタ依存から脱却するため、民生機器用（非車載用）も含む半導体メーカーに転身する「仰天プラン」があるという。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

世界のトレンドに乗る形で、JAXA（宇宙航空研究開発機構）や政府も宇宙開発を民間に移行しようとしている。だが、JAXAの「民間移行」は本質的には成功していないにもかかわらず、有人飛行機開発という最重要分野を民間に押し付けるという本末転倒なことも起きている。

戦後長年にわたって、JAXA（宇宙航空研究開発機構）とその前身団体の国の宇宙開発を支えてきたのが、三菱重工業、三菱電機、NEC。いわばオールドスペース企業の3社は、これから爆発するとみられる民間需要にどう対応するのか。

20年ぶりにしかも立て続けに2件のロケットの打ち上げに失敗してしまったJAXA（宇宙航空研究開発機構）。実は、その裏でJAXAの宇宙開発と宇宙事業に対する重大な欠陥が明らかになったことは、あまり知られていない。日本の宇宙開発体制の大問題とは？

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。

かつて、NTTドコモ（当時）は、世界で初めて携帯電話によるインターネット接続を可能にする「iモード」を発表。iモード対応1号機として投入されたのが、富士通の「ムーバ F501i」だった。そうして富士通の携帯電話事業本部を母体に発足したのが、FCNT（旧富士通コネクテッドテクノロジーズ）だ。同社の「らくらくスマートフォン」はシニアに支持されたヒット商品だ。しかし5月末、FCNTは民事再生法を申請した。背景には何があったのか。