枝久保達也

鉄道ジャーナリスト

1982年、埼玉県生まれ。東京地下鉄(東京メトロ)で広報、マーケティング・リサーチ業務などを担当し、2017年に退職。鉄道ジャーナリストとして執筆活動とメディア対応を行う傍ら、都市交通史研究家として首都圏を中心とした鉄道史を研究する。著書『戦時下の地下鉄 新橋駅幻のホームと帝都高速度交通営団』(2021年青弓社)で第47回交通図書賞歴史部門受賞。Twitter @semakixxx

JR東海「奈良キャンペーン」、修学旅行で行ったきりの大人を呼び戻す工夫とは
枝久保達也
JR東海は5月11日から観光キャンペーン「いざいざ奈良」を開始した。修学旅行の定番ではあるが、都道府県別訪問者数、消費単価とも下位で、大人の旅行先としての人気は高いとは言えない奈良の「本当の魅力」について、同社に聞いた。
JR東海「奈良キャンペーン」、修学旅行で行ったきりの大人を呼び戻す工夫とは
JR九州特急「あそぼーい!」が倒木に突進…異常な衝突事故が起きた理由
枝久保達也
ゴールデンウイーク初日の4月29日、JR九州の豊肥本線を走る展望席付き観光特急「あそぼーい!」が倒木と衝突する事故が発生した。幸いけが人はいなかったものの、事故の状況から、JR九州の安全体制に重大な問題が潜んでいる可能性もある。
JR九州特急「あそぼーい!」が倒木に突進…異常な衝突事故が起きた理由
高速バス大手が「ちょいのり」事業参入、苦境ローカル線の救世主になるか
枝久保達也
高速バス「WILLER EXPRESS」や京都丹後鉄道を運行するWILLERとKDDIは4月1日、AIシェアリングモビリティサービス「mobi」を運営する合弁企業「Community Mobility」を設立した。その狙いと、WILLERが考える近未来の交通の在り方について話を聞いた。
高速バス大手が「ちょいのり」事業参入、苦境ローカル線の救世主になるか
JR西日本が「人型ロボット」開発、いずれは人が乗り込む“ガンダム型”も?
枝久保達也
JR西日本は4月18日、日本信号、人機一体と共同で、人型ロボットを開発したことを発表した。その目的は何か。さらに今後、二足歩行や人が乗り込む「ガンダム」のようなロボットが開発されることもあるのだろうか。
JR西日本が「人型ロボット」開発、いずれは人が乗り込む“ガンダム型”も?
鉄道の3重衝突で死者160人の「三河島事故」から60年、安全性向上に2つの教訓
枝久保達也
今から60年前の1962年5月3日、常磐線三河島駅構内で貨物列車が脱線し、そこに旅客列車が多重衝突する「三河島事故」が発生した。この事故の教訓として整備され、今も鉄道の安全を支える2つのシステムとは。
鉄道の3重衝突で死者160人の「三河島事故」から60年、安全性向上に2つの教訓
JR東日本「運賃値上げが10円」に決まった裏事情、さらなる値上げは?
枝久保達也
JR東日本は4月5日、ホームドアやエレベーターなど駅のバリアフリー化を加速するため、2023年3月から、首都圏の一部区間の鉄道運賃を一律10円値上げすると発表した。だが、それだけでは計画している整備費用を大きく下回るため、JR東日本は多額の自己負担を強いられることになりそうだ。
JR東日本「運賃値上げが10円」に決まった裏事情、さらなる値上げは?
JR西日本が「不採算17路線の収支」を初発表した本当の理由とは
枝久保達也
JR西日本は4月11日、「ローカル線に関する課題認識と情報開示について」として、輸送密度(1キロあたりの1日平均旅客輸送人員)が2000人未満の17路線30線区の収支を公表した。公表された収支状況を見てみると惨憺たる数字が並んでおり、不採算路線からの撤退の議論が高まりつつある。だが、JR西日本が公表した真意は別のところにある。
JR西日本が「不採算17路線の収支」を初発表した本当の理由とは
今年度は鉄道業界が大変化、注目の「3つのトピック」とは
枝久保達也
コロナ第7波への懸念が高まる中、2022年度がスタートした。鉄道も引き続き厳しい状況下にあるが、今年度は大きなトピックが相次ぐ変化の年になりそうだ。今回は、その中でも注目すべき三つについて解説する。
今年度は鉄道業界が大変化、注目の「3つのトピック」とは
「有楽町線と南北線の延伸許可」で、東京メトロが直面する最大の試練
枝久保達也
国土交通大臣は3月28日、東京メトロが申請していた有楽町線と南北線の延伸事業を許可したと発表した。くしくも最古と最新の路線構想が同時並行で整備されることになる。
「有楽町線と南北線の延伸許可」で、東京メトロが直面する最大の試練
山陽新幹線が開業50周年、航空機とのシェア争いで果たした役割とは
枝久保達也
山陽新幹線の新大阪~岡山間が1972年3月15日に開業してから、50周年を迎えた。その歴史とともに、航空機とのシェア争いの中で果たした役割を振り返ってみたい。
山陽新幹線が開業50周年、航空機とのシェア争いで果たした役割とは
資金力なく技術者でもなかった実業家が、「地下鉄の父」と呼ばれるようになった理由
枝久保達也
私事で恐縮だが、15日放送のテレビ朝日「林修の今でしょ!講座」に解説役として出演した。そこで今回は早川徳次について、番組では省略または取り上げなかった部分に光をあてる「アナザーストーリー」をお届けしたい。
資金力なく技術者でもなかった実業家が、「地下鉄の父」と呼ばれるようになった理由
鉄道運賃が「約20年ぶりの大幅見直し」で、注目すべき5つのポイントとは
枝久保達也
鉄道の運賃政策が大きく変わりそうだ。斉藤鉄夫国土交通大臣は2月8日、大臣の諮問機関である交通政策審議会に対し「今後の鉄道運賃・料金制度のあり方等について」諮問した。ではどう変わっていくのか。鉄道事業者が要望している五つの項目を手がかりに考えてみたい。
鉄道運賃が「約20年ぶりの大幅見直し」で、注目すべき5つのポイントとは
JR西日本に聞く、「ローカル線の見直し」に踏み切る深刻な事情とは
枝久保達也
JR西日本の長谷川一明社長は2月16日の会見で「ローカル線に関する課題認識」を示し、17路線30線区のあり方を見直す方針を明らかにした。JR西日本の意図と目指す先は何か。ローカル線は廃止されていく運命にあるのか。JR西日本総合企画本部地域共生部の飯田稔督(としまさ)次長に話を聞いた。
JR西日本に聞く、「ローカル線の見直し」に踏み切る深刻な事情とは
東海道新幹線「のぞみ」が運行30年、戦前にあったもうひとつの「のぞみ」とは
枝久保達也
東海道新幹線「のぞみ」が、3月14日で運行30周年を迎える。その誕生の経緯と、実現までの苦難、そして、新幹線の歴史において果たした役割とは。
東海道新幹線「のぞみ」が運行30年、戦前にあったもうひとつの「のぞみ」とは
「JR九州と大手私鉄12社」が黒字転換、各社の業績改善要因とは
枝久保達也
JR上場4社と大手私鉄15社は2021年度第3四半期決算を発表した。前年比で大きく改善した今回の決算で見えた、鉄道各社の現状と課題とは。
「JR九州と大手私鉄12社」が黒字転換、各社の業績改善要因とは
東京23区「初の転出超過」が、歴史的変化とは言えない理由
枝久保達也
総務省は1月28日、2021年の住民基本台帳の人口移動報告を発表した。外国人を含めた集計を開始した2014年以来、東京23区は初めて、転出した人が転入した人を上回る「転出超過」となったことが注目された。だが、歴史的に見れば、東京の転出超過は決して珍しいことではない。
東京23区「初の転出超過」が、歴史的変化とは言えない理由
多すぎる「東京の踏切」、パリの90倍もある理由とは
枝久保達也
横浜市は1月25日、相鉄本線の一部区間を地下化し、10カ所の踏切を減らす計画を明らかにした。東京や大阪などでも大規模な高架化の計画があるが、予定より大幅に遅れるなど難航している。そもそも日本の主要都市における踏切の数は、海外と比べて多い。その理由はどこにあるのか。
多すぎる「東京の踏切」、パリの90倍もある理由とは
豪雪地帯を走る「東北・上越・北陸新幹線」、その雪対策の歴史とは
枝久保達也
1月6日は首都圏で4年ぶりの大雪警報が発令され、鉄道や航空機などで遅れや運休が生じた。鉄道各社は長年にわたり雪と戦ってきた。その歴史を振り返る。
豪雪地帯を走る「東北・上越・北陸新幹線」、その雪対策の歴史とは
「オミクロン株で暗雲」の鉄道各社、業績黒字化に必要な条件とは
枝久保達也
鉄道各社は昨秋以降、業績が回復傾向にあるが、感染力が強いオミクロン株の影響で経営環境が再び不透明になりつつある。今年度、鉄道各社の黒字化は果たして可能なのか。
「オミクロン株で暗雲」の鉄道各社、業績黒字化に必要な条件とは
「2022年の鉄道業界」を占うために知るべき、100年前と50年前に起きたこととは
枝久保達也
コロナ禍から3年目、2022年を迎えた。再び変異株が猛威をふるうのか、感染状況が落ち着き鉄道利用は徐々にコロナ前へと回帰していくのか、未来は見通せない。しかし私たちは過去を振り返ることはできる。今後を占うためにも、100年前、50年前を振り返ってみよう。
「2022年の鉄道業界」を占うために知るべき、100年前と50年前に起きたこととは
新着
業界
学び
特集
書籍
業界
製造業 銀行・証券・金融 保険 建設・不動産 コンサル・士業 商社 運輸・物流 IT・通信 AI・テクノロジー エネルギー 医療・製薬 食品・農業 小売・外食 サービス・エンタメ メディア・広告 スタートアップ・新規事業 教育 財閥・学閥 予測・分析
学び
経営・戦略 マネジメント ビジネス課題 ビジネススキル 営業・マーケティング マネー・投資 相続・節税 年金 キャリア・働き方 受験・子育て 教養