iDeCoを始める前に知っておきたい4つのメリットを紹介！ 入金時･運用時･出金時に優遇される「3段階の節税効果」に加え、金融機関や商品を選べるのも魅力

「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）」の4つのメリットを紹介！

発売中のダイヤモンド・ザイには、別冊付録「老後資金をゼロから1000万円つくる方法」がついてくる！ 先日、金融庁が「老後に2000万円必要」との報告書を発表して話題になったが、それをきっかけに、改めて「老後資金」を準備する重要性を実感した人は多いはず。その手段として検討したいのが、節税効果が高い「iDeCo」の活用と、「iDeCo」による節税で浮いたお金を「つみたてNISA」で運用するというやり方だ。ダイヤモンド・ザイの別冊付録では、「iDeCo」と「つみたてNISA」を併用する方法を提案するほか、それぞれの特徴やメリットなどについて、わかりやすく解説している。
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⇒「iDeCo」と「つみたてNISA」を併用して“老後資金2000万円問題”を解決する方法を伝授！ 節税で浮いたお金を活用すれば、20年で1000万円を準備できる！

今回は、「iDeCo」の目的や、4つのメリットを解説した記事を抜粋！ これから「iDeCo」を始めたい人は、ぜひチェックを！

「iDeCo」の最大の魅力は圧倒的な節税効果！
節税効果を利回りに換算すると、実質利回り30％超になる人も

　今回は、「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）」の目的やメリットについて、詳しく見ていこう。「iDeCo」とは、自ら資金を出して自分の裁量で運用し、老後のお金、すなわち年金を作る制度のことを指す。

　加入は任意だが、加入できる人には条件がある。まず20～60歳未満であること。次に会社員であれば、勤め先で企業型確定拠出年金に入っていないことだ。ただし会社の企業年金規約で、「iDeCo」との同時加入が認められている場合は、加入できる。このあたりはややこしいので、勤め先の年金を管轄する部署に問い合わせてみよう。

　そんな「iDeCo」の代表的なメリットは「節税効果」で、入金時、運用時、出金時の3段階にわたって節税ができる。その中でも特に大きいのは、積立時の「所得控除」だ。

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 「iDeCo」で拠出したお金は全額、課税対象となる「所得」から差し引かれる。例えば住民税10％、所得税20％の人が、「iDeCo」に年間20万円拠出しているなら、所得から20万円が差し引かれるので、20万円×30％で6万円程度の節税効果があるということだ。

　上の表は、会社員の場合の節税額の早見表だ。税込年収500万円で扶養家族なしの人が「iDeCo」に年12万円を拠出したなら、約1.8万円の節税効果がある。また下段のカッコ内の数字は、節税額をリターンと考えた場合の利回りを表す。例の場合は1.8万円÷12万円で約15％の利回りがあると考えられるのだ。

　拠出が多いほど節税額も上がるが、残念ながら勤め先などによって、拠出額の上限が決まっている。毎月の資金繰りに余裕があるなら、上限額での運用がオススメだ。

「iDeCo」は3段階の節税効果がある点が魅力だが、
60歳まで引き出せないというデメリットも！

　また、「iDeCo」は運用益が非課税になる。さらに、60歳以降で運用したお金を受け取るときにも税制優遇がある。

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　節税効果以外のメリットとしては、運用する金融機関や商品、掛金を自分で選べる点だろう。ただし、加入する金融機関によって手数料体系や商品ラインナップが異なるので、金融機関選びには注意が必要だ。

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⇒iDeCoの金融機関＆投資信託を選ぶコツを3ステップで解説！ 金融機関は口座管理手数料“0円”が最低条件、投資信託は「信託報酬」や「成績」をチェックしよう

　一方で、「iDeCo」にはデメリットもある。「iDeCo」に拠出したお金は、原則60歳以降でないと引き出せない。「収入が減った」「病気になった」などの理由があっても、解約はできないのだ。そのため、万一のときに必要なお金を準備できていない人は、預貯金を優先しよう。

　また、住宅の購入資金や教育費など中期的に必要なお金は、「NISA」や「つみたてNISA」で準備するほうが向いている。何でもかんでも「iDeCo」に回すのではなく、使い分けることが重要だ。
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　今回は、発売中のダイヤモンド・ザイの別冊付録「老後資金をゼロから1000万円つくる方法」から一部抜粋して紹介した。別冊付録では、「iDeCo」の投資対象の選び方や、「つみたてNISA」の特徴、注意点、メリット・デメリットなどをわかりやすく解説しているので、誌面も併せてチェックしてほしい。

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