eMAXISスリム登場で信託報酬引き下げ競争が終了!?
既存のインデックス型投信を保有している人は、
｢超低コスト」の投資信託に今すぐ乗り換えよう！

インデックス型の投資信託の信託報酬引き下げ競争が白熱！　インデックス型投資信託保有者は低コストの銘柄に乗り換えよう！

ダイヤモンド・ザイでは、投資信託の特集「人気の商品で本当に実力があるのは？ 3大トレンドで選ぶ 今こそ買いの投信」を掲載。この特集では、タイトルにある3大トレンドとして、「超低コストな投資信託」「テーマ型の投資信託」「バランス型の投資信託」を挙げている。

今回はその中から、「超低コストの投資信託」について抜粋して紹介しよう。低コストといえばインデックス型の投資信託ということになるが、実際どれだけ安いのか――インデックス型の投資信託の最新コスト事情に迫る！

インデックス型の信託報酬は相次いで引き下げへ
各投資信託の最新の信託報酬をチェックしよう！

　最近アツいのが、インデックス型の投資信託の「信託報酬引き下げ競争」だ。「たわらノーロード」「iFree」など、超低コストの新シリーズが次々と登場。

　一方、三井住友は確定拠出年金専用だった「DC」シリーズを2015年から一般にも販売し、ニッセイは2016年11月に「購入・換金手数料なし」シリーズの信託報酬を引き下げた。極めつけが、2017年2月27日に設定された「eMAXISスリム」。「これからも業界最低水準を目指し続ける」とぶち上げている。

　以下は、インデックス型投資信託の種類別に、低コストなシリーズを比較したもの。まずはその信託報酬を見てみてほしい。

拡大画像表示

　主な低コストのシリーズを比較したが、日本株や先進国株では、もはや信託報酬0.2％前後が最安の基準になった。従来は0.4％～0.6％だったことを考えると、投資家には嬉しい争いだ。

　もっとも、「おそらくこのくらいで打ち止め」（楽天証券経済研究所・篠田尚子さん）というのが専門家の共通見解。「ここから0.01ポイントを競うより、投資家への情報提供などに資金を回したほうが有益」（篠田さん）、「むしろ、新興国株などで低コスト投資信託のラインナップを増やしてほしい」（ニッセイ基礎研究所・前山裕亮さん）という意見もある。

　新たに買う場合は、当然なるべく信託報酬が低いものを選ぶべきだが、注意すべきは高コストの古いインデックス型の投資信託を持っている場合だ。そうした人は、低コストの投資信託に乗り換えよう。0.1ポイント程度の差なら運用成績にさほどの影響はないが、0.3～0.4ポイントともなれば、目に見えて違ってくる。

【※関連記事はこちら！】
⇒投資信託おすすめ比較[2017]
⇒月3000円からの積立投資でも30年後に大きく育つ！　ファイナンシャルプランナー・横山光昭さんが少額の積み立て投資の始め方＆儲け方を徹底指南！

【ピックアップ！】 ■ 【2018年 最新版】「インデックスファンド」コスト比較ランキング！　信託報酬・実質コストがもっとも安いファンドは？ ■ 【2018年最新版】「ロボアドバイザー」の機能や利用料、特徴を比較！　証券会社のサービスから独立系業者まで紹介 ■ インデックス投資で運用利益1000万円オーバー！　資産配分からポートフォリオ、積立方法まで、個人投資家・吊られた男さんの手法のすべてを公開！

【2018年12月5日時点】 ◆【証券会社比較】投資信託取り扱い数 最新ランキング
順位	投資信託本数 ※1			最低積立金額
	全体	ノーロード （手数料無料）	積立対応
1位	◆楽天証券  ⇒詳細情報ページへ
	2658本	1347	2533本	100円
	【特徴・メリット】 投資信託の保有残高10万円ごとに「楽天スーパーポイント」が4ポイント貯まる。積立なら、保有残高が増えるほど多くのポイントがもらえる。ポイントは投資信託の買付や投信積立の代金にも利用できる。また、投信積立の際に「楽天カード」のクレジット払いにすると毎月の購入で1%の楽天スーパーポイントが付与される。投資信託の最新事情がわかる「楽天証券レポート＆コラム」や、最大5銘柄の基準価額の推移を比較できる「投信スーパーサーチ」など、投資信託選びのサポートもバッチリ。2016年7月からは、ロボ・アドバイザーが銘柄選択や売買タイミングまで判断してくれる新サービス「楽ラップ」を開始。また、スマホ専用のロボ・アドバイザー「ロボのぶくん」もある。個人型確定拠出年金は運営管理手数料が0円。
2位	◆SBI証券  ⇒詳細情報ページへ
	2650本	1314本	2538本	100円
	【特徴・メリット】 投資信託本数の取扱本数はネット証券でトップクラス、積立設定金額は2018年2月に100億円を突破した。インターネットコースでは、投信積立の買付手数料が全額キャッシュバック！　また、投資信託の月間平均保有額に応じてSBIポイントが貯まる「投信マイレージサービス」もメリット。保有額が1000万円以上なら獲得ポイントが2倍になるので、投資信託が本格的に資産形成を考えている人には、かなりお得だ。買付＆積立が100円以上1円単位に引き下げられ、初心者でも気軽に始めやすくなった。また、銘柄検索ツール「パワーサーチ」やファンド選びをサポートするツール「SBI‐ファンドロボ」などの機能も充実。最近では、低コストな個人型確定拠出年金にも力を入れており、無条件で運営管理手数料を無料にしている。
3位	◆マネックス証券  ⇒詳細情報ページへ
	1163本	736本	1082本	100円
	【特徴・メリット】 積立購入では「ゼロ投信つみたて」プログラムにより、買付手数料が全額キャッシュバックされ、実質ノーロードに！　ファンド探しは、「ファンド検索」に加え、3つの質問に答えるだけ探す方法もある。ファンド選びに迷ったらマネックス証券おすすめ「セレクトファンド」あり。ポートフォリオの分析・リターン予測・アドバイスなどの機能がある「MONEX VISION β」が便利だ。また、自分の状況に合った投信選びを手助けする「投信ポートフォリオ診断」もある。ロボアドバイザーサービスは、1000円から始められる投資一任型の「MSV LIFE」と、5万円から始めて国内ETFのみで運用を行う低コストなアドバイス型「Monex Advisor」がある。なお、投資信託を買うと、申込手数料の1.5％分に加え、毎月「平均残高×0.08%×1/12」分のマネックスポイントをプレゼント！
順位	投資信託本数 ※1			最低積立金額
	全体	ノーロード	積立対応
4位	◆カブドットコム証券  ⇒詳細情報ページへ
	1077本	653本	1028本	500円
	【特徴・メリット】 手数料無料のノーロード投信が多いのもメリット。信託報酬控除前のトータルリターンが見られるので、実態に合った取引コストや運用パフォーマンスがわかるのも魅力だ。「プレミアム積立」は500円から可能。ロボットによる投資信託のポートフォリオシミュレーションサービスアプリ「FUND ME™」（Androidアプリ、iPhoneアプリ）リリース。積立の銘柄選びに役立つ「セレクション」は、ジャンルごとの代表的な銘柄が複数紹介されている。ファンド探しはランキングやファンド検索から。月間保有金額100万円で1ポイントがもらえる「毎月ポイント」は、100ポイントで1万円の現金プレゼント。保有額が3000万円以上ならポイントが2倍になる。
5位	◆SMBC日興証券  ⇒詳細情報ページへ
	1045本	521本	667本	1000円
	【特徴・メリット】 上記の投資信託本数はネット取引「ダイレクトコース」の取扱商品。2018年10月には、61本の投資信託の購入手数料を引き下げ、うち40本を無料にしたことで、ノーロード投信が500本以上に増加した。「投信つみたてプラン」では、買付最低金額が1000円から。初回引落特典としてNTTドコモのdポイント500pt、また、引き落とし毎に3ptがもらえる。投資信託選びやポートフォリオの管理ができる「fund eye」が新登場。三井住友銀行と連携する「バンク＆トレード」利用で毎月10万円まで申込手数料が無料に。投資信託選びは通常の「ファンド検索」と、質問に答えてファンドを探す「投資信託ナビゲーション」がサポート。分配金額を含めた損益を把握するには「投資信託等に係るトータルリターン通知制度」が便利だ。
6位	◆野村證券  ⇒詳細情報ページへ
	839本	45本	583本	1000円
	【特徴・メリット】 国内最大手の証券会社なので、安心感は抜群！　お気に入りファンドを10銘柄×5グループに分類して登録し、まとめて値動きなどをチェックできる。また、大手証券会社だけあって、投資情報や銘柄分析レポートが豊富で、専門家による数多くの調査レポート動画も視聴可能。投資信託業界の潮流や変化、最近の投資戦略、トレンドといった最新情報が満載の投資信託情報誌「Nomura Fund21」も隔月で発行している。インターネット取引用の口座「野村ネット＆コール」は、店頭での窓口取引にくらべて売買手数料が大幅にお得。さらに、IPO取り扱い数がトップクラスなのも大きなメリット。特に主幹事数が多いので、本気でIPO投資をするならぜひ口座を持っておきたい証券会社だ。「投信積立」または「つみたてNISA」で累計5万円以上買付けると、抽選で1100名に現金をプレゼントするキャンペーン中！　2018年12月28日（金）まで。
※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。※1 投資信託本数は、各証券会社の投資信託サーチ機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合があります。