【今回のまとめ】
１.先週の米国市場は今年最悪のパフォーマンスだった
２.機関投資家の実需売りが出ている
３.ロスチャイルドの格言を思い出せ
４.欧州は近く成長戦略を打ち出す
５.それにセットで金融緩和も発表する
血みどろの米国株式市場
先週（5月14日～18日）の米国株式市場は、ダウ工業株価平均指数が－3.5％、Ｓ＆Ｐ500指数が－4.3％、ナスダック総合指数が－5.3％でした。これは1週間のパフォーマンスとしては今年最悪でした。
ダウ工業株価平均指数は先週、前日比で上がった日は1日もなかっただけでなく、過去13立会日のうち実に12立会日が前日比マイナスで終わりました。
しかもマーケットが下げ足を速めるとともに、出来高は連日増えました。これは機関投資家の実需の売り物がかなり出ていることを示唆しています。
悲観が市場を支配しているのは、ギリシャが6月に再選挙することがほぼ確実になり、その結果次第ではユーロ脱退もあると考えられているためです。
それに加えてギリシャではじまった銀行からの預金の引き出しが、スペインにも飛び火しているという報道がありました。
さらに投資家が期待をかけていたフェイスブック（ティッカー：FB）のＩＰＯも初日は＋0.61％と、冴えないデビューになりました。
このように、どっちを向いてもがっかりさせるようなニュースしかない状況になっています。
しかし、投資家が損をこうむって、あきらめの投げ売りが出ている今こそ、買い出動のチャンスだと思います。その理由は…（次のページへ）
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