↓今注目の「投資テーマ」の解説&銘柄はこちら!↓ | ||||||
●iPhone16 | ●生成AI | ●トランプ・トレード | ||||
●防災・減災 | ●アップル | ●自動運転 | ||||
●サイバーセキュリティ | ●再生可能エネルギー | ●ヒートアイランド | ||||
●株主優待 | ●パワー半導体 | ●防災・減災 | ||||
●米株/大型優良株 | ●米株/燃料電池 | ●米株/大手IT株 | ||||
●米株/高配当株 | ●米株/天然ガス | ●米株/ディフェンシブ株 |
ロシアがウクライナとの国境に13万の兵力を集結し、
いつ攻撃をしかけてもおかしくない一触即発の状況に!
2月11日にホワイトハウスが「ロシアがいつウクライナを攻撃してもおかしくない。ウクライナにいる米国人は、すぐ国外に退去せよ」という勧告を出しました。すでにロシアはウクライナとの国境に13万人に上る兵力を集結させており、いつでも攻撃できる状態にあるそうです。
ロシアが「ウクライナに攻め込むぞ」と同国を脅している理由は、ウクライナが北大西洋条約機構(NATO)に加盟したがっているからです。
NATOは、第二次世界大戦の後にできた欧州西側諸国の集団防衛条約です。第二次世界大戦の直後、欧州はインフラストラクチャが破壊され、経済的に極度に困窮していました。その状態を放置すると社会主義が資本主義を駆逐してしまうと考えた米国は、まず「マーシャル・プラン」という金銭的な復興支援に乗り出しました。
同時に、ドイツが再び戦争を始めないよう独自の軍隊を持つことを許さず、代わりにNATOという共同防衛体制をつくって西側各国が兵隊を供出し、共同の軍隊をつくる方法を提案しました。
さらに、欧州石炭鉄鋼共同体(ECSC)という石炭、鉄鋼などの限られた資源を生産調整しつつ分かち合う仕組みをつくりました。このECSCは、後に欧州連合(EU)へと発展していきます。
このように「NATO+マーシャル・プラン+欧州連合」を3点セットにすることで、ソ連の封じ込めを狙ったわけです。
1989年にベルリンの壁が崩壊すると、中欧や東欧の諸国が次々にNATOとEUに参加したことで、ロシアにとってウクライナは残された数少ない友好国になりました。
そのウクライナが、NATOと共同で軍事演習を行うなどして将来のメンバーシップ獲得に向けて動き出したため、ロシアは「勝手な真似はさせないぞ!」という意思表示をする意味でウクライナ国境へ兵力を集結させているわけです。
ロシアがウクライナに進攻した場合、西側諸国による
天然ガスや石油、アルミ、穀物などの不買運動が予測される
ロシアがウクライナに攻め込んだ場合、圧倒的な兵力の差がありますので、恐らくロシアはウクライナのかなりの部分を制圧し、支配下に置く、ないしは傀儡政権を樹立することになります。
その場合、NATOは直接ロシア軍と戦うことはできません。なぜなら、ウクライナはいまだNATO加盟国ではないので「同盟国が攻撃された!」という反撃理由は認められないからです。
西側諸国にできることは、集団でロシアに対して経済制裁を加えることです。具体的には、ロシアが生産している天然ガスや石油、アルミニウム、穀物などに対して不買運動することが予想されます。それに加えて、国際資金決済システムからロシアを締め出すなどの方法により、ロシアの銀行システムを麻痺させる方策に出る可能性があります。
それらのシナリオの中でもっともインパクトが大きいのは、ロシアの天然ガスをドイツやイタリアをはじめとする西側諸国がボイコットすることです。
ドイツは、ロシアからパイプラインによってもたらされている天然ガスに依存しており、これをボイコットするということになると、日本がカタールなどの外国から輸入している量の1.5倍もの液化天然ガス(LNG)を他の国から購入しなければならなくなります。
折から、今年の欧州における天然ガスの在庫は例年より低い水準にあり、サプライ・ショックに弱い状態なので、ロシアに経済制裁を実施するとなるとドイツ国民は日常生活で大きな不自由を強いられます。
天然ガスを燃料としている発電やその他のインフラストラクチャーの一部は、天然ガス以外の燃料へシフトすることを余儀なくされるでしょう。原油価格がこのところ強含んでいるのは、そのような理由によります。
※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます
拡大画像表示
シェルやアルコア、シェニエール・エナジーなど、
ロシアへの経済制裁により値上がりが期待できる銘柄に注目
こうした状況は、株式市場にも影響を与えます。具体的な銘柄としては、シェル(ティッカーシンボル:SHEL)やシェニエール・エナジー(ティッカーシンボル:LNG)などが注目される可能性があります。
【※関連銘柄はこちら!】
⇒【米国株】従来と真逆の「成長株を売り、インフレに強い石油株を買う」投資戦略に転換を! 石油株の中でも新高値をつけて“新波動入り”した3銘柄に注目しよう
※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます
拡大画像表示
⇒シェニエール・エナジー(LNG)の最新株価・チャートはこちら!
拡大画像表示
また、経済制裁が実施されるとロシアはアルミニウムも輸出できなくなるため、アルコア(ティッカーシンボル:AA)が恩恵を受けると予想されます。
※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます
拡大画像表示
穀物に関しては、小麦や大豆、トウモロコシなどの穀物から成るETF(上場型投信)、インベスコDBアグリカルチャーETF(ティッカーシンボル:DBA)が注目されると思います。
⇒インベスコDBアグリカルチャーETF(DBA)の最新株価・チャートはこちら!
拡大画像表示
【今週のまとめ】
天然ガスや石油、アルミニウム、穀物などの価格高騰によって
恩恵を受ける銘柄を事前にチェックして有事に備えよう!
ウクライナ情勢を巡り、緊張が高まっています。ロシアによるウクライナ攻撃はあるかもしれませんし、ないかもしれません。今週、来週が山場となるでしょう。
有事となった場合、西側諸国は経済制裁で対抗すると考えられます。ロシアの天然ガスや石油、アルミニウム、穀物などの不買運動です。それらの商品の価格が高騰すると予想されるので、それにより恩恵を受ける銘柄に注目しておきましょう。
【※関連記事はこちら!】
⇒【証券会社おすすめ比較】外国株(米国株、中国株、ロシア株、韓国株など)の取扱銘柄数で選ぶ!おすすめ証券会社
【※今週のピックアップ記事はこちら!】
⇒「AWS(アマゾン・ウェブ・サービス)」関連銘柄を紹介! 明暗が分かれる大手IT株のなかでも、業績好調なアマゾンを牽引する“AWSのパートナー企業”に注目
⇒新幹線のチケットを購入する“お得&便利な方法”は? 「エクスプレス予約」と「えきねっと+JALカードSuica CLUB-Aゴールドカード」の金額と利便性を比べて検証
↓今注目の「投資テーマ」の解説&銘柄はこちら!↓ | ||||||
●iPhone16 | ●生成AI | ●トランプ・トレード | ||||
●防災・減災 | ●アップル | ●自動運転 | ||||
●サイバーセキュリティ | ●再生可能エネルギー | ●ヒートアイランド | ||||
●株主優待 | ●パワー半導体 | ●防災・減災 | ||||
●米株/大型優良株 | ●米株/燃料電池 | ●米株/大手IT株 | ||||
●米株/高配当株 | ●米株/天然ガス | ●米株/ディフェンシブ株 |
【※米国株を買うならこちらの記事もチェック!】
⇒米国株投資で注意が必要な「為替」と「税金」とは?「特定口座(源泉徴収あり)」か「NISA口座」で投資をして、口座内に「米ドル」を残さないのがポイント!
※証券や銀行の口座開設、クレジットカードの入会などを申し込む際には必ず各社のサイトをご確認ください。なお、当サイトはアフィリエイト広告を採用しており、掲載各社のサービスに申し込むとアフィリエイトプログラムによる収益を得る場合があります。 |
【2024年10月1日時点】
「米国株」取扱数が多いおすすめ証券会社 |
◆マネックス証券 ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約4900銘柄 | <現物取引>約定代金の0.495%(上限22米ドル)※買付時の為替手数料が無料/<信用取引>約定代金の0.33%(上限16.5米ドル) |
【マネックス証券のおすすめポイント】 外国株の取扱銘柄数はトップクラス! また、米国株の買付時の為替手数料が0円(売却時は1ドルあたり25銭)となるキャンペーンが長期継続しており、実質的な取引コストを抑えることができる。さらに、外国株取引口座に初回入金した日から20日間は、米国株取引手数料(税込)が最大3万円がキャッシュバックされる。米国ETFの中で「米国ETF買い放題プログラム」対象21銘柄は、実質手数料無料(キャッシュバック)で取引が可能。米国株の積立サービス「米国株定期買付サービス(毎月買付)」は25ドルから。コツコツ投資したい人に便利なサービス。米国株は、時間外取引に加え、店頭取引サービスもあり日本時間の日中でも売買できる。また、NISA口座なら、日本株の売買手数料が無料なのに加え、外国株の購入手数料も全額キャッシュバックされて実質無料! 企業分析機能も充実しており、一定の条件をクリアすれば、銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」「銘柄スカウター中国株」が無料で利用できる。 |
|
【関連記事】 ◆【マネックス証券の特徴とおすすめポイントを解説】「単元未満株」の売買手数料の安さ&取扱銘柄の多さに加え、「米国株・中国株」の充実度も業界最強レベル! |
|
◆SBI証券 ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約5300銘柄 | <現物取引>約定代金の0.495%(上限22米ドル)/<信用取引>約定代金の0.33%(上限16.5米ドル) |
【SBI証券のおすすめポイント】 ネット証券最大手のひとつだけあって、米国から中国、韓国、アセアン各国まで、外国株式のラインナップの広さはダントツ! 米国株は手数料が最低0米ドルから取引可能で、一部米国ETFは手数料無料で取引できる。また、2023年12月1日から米ドルの為替レートを「0円」に引き下げたので、取引コストがその分割安になった。さらにNISA口座なら米国株式の買付手数料が無料なので、取引コストを一切かけずにトレードできる。米国株を積立購入したい人には「米国株式・ETF定期買付サービス」が便利。また、米国株の信用取引も可能。さらに、リアルタイムの米国株価、48種類の米国指数および板情報を無料で閲覧できる点もメリットだ。米国企業情報のレポート「One Pager」、銘柄検索に使える「米国株式決算スケジュールページ」や「米国テーマ・キーワード検索」、上場予定銘柄を紹介する「IPOスピードキャッチ!(米国・中国)」など情報サービスも多彩。「SBI 証券 米国株アプリ」は「米国市場ランキング」「ビジュアル決算」「銘柄ニュース」などの機能が充実している。 |
|
【関連記事】 ◆【SBI証券の特徴とおすすめポイントを解説!】株式投資の売買手数料の安さは業界トップクラス! IPOや米国株、夜間取引など、商品・サービスも充実 ◆「株初心者&株主優待初心者が口座開設するなら、おすすめのネット証券はどこですか?」桐谷さんのおすすめは松井、SBI、東海東京の3社! |
|
◆楽天証券 ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約4750銘柄 | <現物取引>約定代金の0.495%(上限22米ドル)/<信用取引>約定代金の0.33%(上限16.5米ドル) |
【楽天証券おすすめポイント】 米国、中国(香港)、アセアン各国(シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア)と幅広い銘柄がそろっており、米国株の信用取引も利用可能! 指定の米国ETF15銘柄については買付手数料が無料で取引ができるのもお得。さらに、2023年12月からは米ドル⇔円の為替取引が完全無料! NISA口座なら米国株の売買手数料が0円(無料)なのもメリットだ。米国株の注文受付時間が土日、米国休場を含む日本時間の朝8時~翌朝6時と長いので、注文が出しやすいのもメリット。米国株式と米国株価指数のリアルタイム株価、さらに米国決算速報を無料で提供。ロイター配信の米国株個別銘柄ニュースが、すぐに日本語に自動翻訳されて配信されるのもメリット。米国株の積立投資も可能で、積立額は1回3000円からとお手軽。楽天ポイントを使っての買付もできる。銘柄探しには、財務指標やテクニカル分析などの複数条件から対象銘柄を検索できる「米国株スーパースクリーナー」が役に立つ。 |
|
【関連記事】 ◆【楽天証券おすすめのポイントは?】トレードツール「MARKETSPEED」がおすすめ!投資信託や米国や中国株などの海外株式も充実! ◆【楽天証券の株アプリ/iSPEEDを徹底研究!】ログインなしでも利用可能。個別銘柄情報が見やすい! |
|
◆DMM.com証券(DMM株) ⇒詳細情報ページへ | |
米国株の取扱銘柄数 | 取扱手数料(税込) |
約2400銘柄 | 無料 |
【DMM.com証券おすすめポイント】 米国株の売買手数料が完全無料なので、取引コストに関しては割安! ただし、配当金が円に両替される際の為替スプレッドが1ドルあたり1円と高いので、配当狙いで長期保有する人は注意が必要だ。他社と違う点としては、外貨建ての口座がなく、売却時の代金や配当が自動的に米ドルから円に交換されること。米ドルで持っておきたい人には向かないが、すべて円で取引されるため初心者にとってはわかりやすいシステムと言えるだろう。また、米国株式と国内株式が同じ無料取引ツールで一元管理できるのもわかりやすい。米国株の情報として、米国株式コラムページを設置。ダウ・ジョーンズ社が発行する「バロンズ拾い読み」も掲載されている。 |
|
【関連記事】 ◆DMM.com証券「DMM株」は、売買手数料が安い!大手ネット証券との売買コスト比較から申込み方法、お得なキャンペーン情報まで「DMM株」を徹底解説! ◆【証券会社比較】DMM.com証券(DMM株)の「現物手数料」「信用取引コスト」から「取扱商品」、さらには「最新のキャンペーン情報」までまとめて紹介! |
|
【米国株の売買手数料がなんと0円!】 |
※ 本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。 |