【米国株】ウクライナ侵攻により｢買い｣のチャンスが
到来！ ｢売り物が出尽くす｣｢FRBが利上げを見送る｣
など、今が絶好の買いチャンスと判断する理由を解説

ロシアがウクライナに対し攻撃を開始したことで、
原油や債券、金（ゴールド）に買いが集まる！

　日本時間の2月24日、ロシアがウクライナに対して攻撃を開始しました。現在起こっていることを要約すると、以下の通りです。

1）ロシアの陸軍が、ウクライナ国境のすべての要地でウクライナ軍と交戦中。ベラルーシ側に陣取ったロシア軍もウクライナへ侵攻を試み中。
2）ロシアは、ウクライナ最大の都市キエフを含むウクライナの軍事施設、空港、官庁に対して空爆を行った。
3）アゾフ海地方マリウポル市は、とりわけ激しい空爆にさらされている。

　こうした動きを踏まえ、WTI原油は前日比＋6.25%高の97.9ドルで取引されています。債券は安全資産への逃避の買い物を集めて、利回り1.897%に低下。金（ゴールド）は前日比+1.84%の1945ドルで取引されています。

ロシアのウクライナ急襲により株式市場は動転しているが、
今こそ「買いのチャンスが到来」と考えよう！

　ロシアは2月23日、沿道でロシア国旗の小旗が振られる中、親ロシア派が多数を占めるドンバス地方へ凱旋しました。その時点で、「今回の騒動もこれで終わりか？」と多くの人が思いました。23日の米国株の立会が買い先行で始まったのは、そのような理由からです。ところが、24日になってロシアが一転して総攻撃に転じたため、市場は動転しています。

　しかし、米国の株式市場は、2月24日か25日のどちらかで大底をつけ、来週から反転上昇すると思います。その理由は以下の通りです。

1）弱気センチメントが噴出することで、売り物が出尽くす。
2）連邦準備制度理事会（FRB）は、戦争を理由に利上げを見送ることができる。
3）原油価格の急騰は、シェール業者に増産に踏み切るきっかけを与え、中期での需給関係は急速に悪化が予想される。そして、それはインフレの鎮静化をもたらす。
4）事業主は先行き不透明をなによりも嫌うので、雇用面でも新規採用をストップする。それは賃金のスパイラル的上昇に目処がつくことを意味する

　つまり「ショックは買い！」なのです。ロスチャイルドいわく「砲声で買え！」という格言もあるので、ここは買いだと思います。
【※関連記事はこちら！】
⇒【日本株急落】ウクライナ侵攻による本当の“セリングクライマックス”に備えよ！ ロシアと西側諸国の交渉の見通しが確認できたら｢好業績バリュー株｣を狙え！

【※今週のピックアップ記事はこちら！】
⇒【証券会社おすすめ比較】外国株（米国株、中国株、ロシア株、韓国株など）の取扱銘柄数で選ぶ！おすすめ証券会社

⇒ウクライナ情勢の悪化で注目される｢防衛｣関連銘柄を紹介！ 2月の北京五輪開催中に、ロシアがウクライナに侵攻した場合、｢防衛｣関連株が急騰する可能性も！

【※米国株を買うならこちらの記事もチェック！】
⇒米国株投資で注意が必要な「為替」と「税金」とは？「特定口座(源泉徴収あり)」か「NISA口座」で投資をして、口座内に「米ドル」を残さないのがポイント！

【2023年5月1日時点】 「米国株」取扱数が多いおすすめ証券会社

◆マネックス証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約5250銘柄	＜現物取引＞約定代金の0.495％（上限22米ドル）※買付時の為替手数料が無料／＜信用取引＞約定代金の0.33％（上限16.5米ドル）
【マネックス証券のおすすめポイント】 約5250銘柄の米国株を取り扱っており、銘柄数はトップクラス！ 買付時の為替手数料が0円（売却時は1ドルあたり25銭）なので、実質的な取引コストを抑えることができる。さらに、外国株取引口座に初回入金した日から20日間は、米国株取引手数料（税込）が最大3万円がキャッシュバックされる。米国ETFの中で「米国ETF買い放題プログラム」対象17銘柄は実質手数料無料（キャッシュバック）で取引が可能。米国株は、時間外取引に加え、店頭取引サービスもあり日本時間の日中でも売買できる。なお、NISA口座なら日本株の売買手数料が無料なのに加え、外国株（海外ETF含む）の購入手数料も全額キャッシュバックされて実質無料！ 企業分析機能も充実しており、一定の条件をクリアすれば、銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」が無料で利用できる。
【関連記事】 ◆【マネックス証券の特徴とおすすめポイントを解説】｢単元未満株｣の売買手数料の安さ＆取扱銘柄の多さに加え、｢米国株・中国株｣の充実度も業界最強レベル！

◆SBI証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約5550銘柄	＜現物取引＞約定代金の0.495％（上限22米ドル）／＜信用取引＞約定代金の0.33％（上限16.5米ドル）
【SBI証券のおすすめポイント】 ネット証券最大手だけあって、米国、中国（香港）、韓国、ロシアからアセアン各国（ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア）まで、外国株式のラインナップの広さはダントツ！ 米国株は手数料が最低0米ドルから取引可能で、一部米国ETFは手数料無料で取引できる。米ドルの為替レートは「片道25銭」と他の証券会社と同じレベルだが、住信SBIネット銀行の外貨預金口座から入金すれば「片道4銭」で両替可能。差額の21銭は1ドル＝108円なら約0.19％に相当するので、かなりお得だ。あらかじめ設定した金額か株数（口数）で定期的に買付する「米国株式・ETF定期買付サービス」が便利。 NISA口座なら、日本株の売買手数料だけでなく、海外ETF（米国・中国・韓国）の買付手数料も無料に。米国企業情報のレポート「One Pager」、銘柄検索やソートに使える「米国株式決算スケジュールページ」や「米国テーマ・キーワード検索」、上場予定銘柄を紹介する「IPOスピードキャッチ！（米国・中国）」など情報サービスも多彩。また、2021年4月から米国株式取引専用の「米国株アプリ」が登場した。インドネシアやタイなどのアセアン各国に関しては、主要約70銘柄の個別企業レポート「ASEANアナリストレポート」を提供している。
【関連記事】 ◆【SBI証券の特徴とおすすめポイントを解説！】株式投資の売買手数料の安さは業界トップクラス！ IPOや米国株、夜間取引など、商品・サービスも充実 ◆「株初心者＆株主優待初心者が口座開設するなら、おすすめのネット証券はどこですか？」桐谷さんのおすすめは松井、SBI、東海東京の3社！

◆楽天証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約5200銘柄	＜現物取引＞約定代金の0.495％（上限22米ドル）／＜信用取引＞約定代金の0.33％（上限16.5米ドル）
【楽天証券おすすめポイント】 米国、中国（香港）、アセアン各国（シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア）と、幅広い銘柄がそろっているうえ、海外ETFの取り扱い数も、米国ETF約350本を含む、約400本と業界No.1！ 所定の米国ETF9銘柄については買付手数料が無料で取引ができる。米国株式の注文は、最大90日先まで指値注文が有効で、「約定通知メール」サービスとあわせて利用すると便利。米国株の注文受付時間が、土日、米国休場を含む日本時間の朝8時～翌朝6時と長いので、注文が出しやすいのもメリット。アセアン株式の情報も充実。財務分析でよく使われるPERなどの主な指標、過去5年間の業績推移や今後2年間の業績予想もチェックが可能だ。NISA口座なら買付手数料が無料（売却時の手数料は必要）なのもメリットだ。取引から情報収集までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名。さらに、スマホ向けトレードアプリ「iSPEED」でも米国株取引が可能になった。ツール内では日経新聞の記事を無料で読むこともできる。
【関連記事】 ◆【楽天証券おすすめのポイントは？】トレードツール「MARKETSPEED」がおすすめ！投資信託や米国や中国株などの海外株式も充実！ ◆【楽天証券の株アプリ／iSPEEDを徹底研究！】ログインなしでも利用可能。個別銘柄情報が見やすい！

◆DMM.com証券（DMM株）　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約2500銘柄	無料
【DMM.com証券おすすめポイント】 2019年12月に米国株の売買手数料を完全に無料化したことで、取引コストに関しては一歩リード！ただし、配当金が円に両替される際の為替スプレッドが1ドルあたり1円と高いので、割り狙いで長期保有する人は注意が必要だ。取扱銘柄数は少なめだが、FAANGなどの有名IT株やバンガードなどの人気ETFは、きちんと網羅されている。他社と違う点としては、外貨建ての口座がなく、売却時の代金や配当が自動的に受け付けから円に交換されること。その後で持っておきたい人にはデメリットだが、すべて円で取引されるため初心者にとってはわかりやすいシステムと言えるだろう。また、米国株式と国内株式が同じ無料取引ツールで一元管理できるのもわかりやすい。米国株の情報として、米国株式コラムページを設置。ダウ・ジョーンズ社が発行する「バロンズ拾い読み」も掲載されている。
【関連記事】 ◆DMM.com証券「DMM株」は、売買手数料が安い！大手ネット証券との売買コスト比較から申込み方法、お得なキャンペーン情報まで「DMM株」を徹底解説！ ◆【証券会社比較】DMM.com証券（DMM株）の「現物手数料」「信用取引コスト」から「取扱商品」、さらには「最新のキャンペーン情報」までまとめて紹介！
【米国株の売買手数料がなんと0円！】

※ 本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。