京セラ

世界的なグリーンシフトが加速する中、成長に期待がかかるのは電気自動車（EV）や車載電池の市場だけではない。再生可能エネルギー拡大の鍵となる「定置用蓄電池」や「VPP（仮想発電所）」といった新しい市場に、各社が商機を見いだしているのだ。もっとも、参入企業の期待とは裏腹で、それらの普及には高い壁が立ちはだかっている。

今回は、「大阪府を除く近畿地方で年収が高い会社ランキング」を作成した。上位には新型コロナウイルスと戦う「あの企業」もランクイン。年収900万円台の企業も1社あった。

今回は、「大阪府を除く近畿地方で年収が高い会社ランキング」を作成した。上位には新型コロナウイルスと戦う「あの企業」がランクイン。年収900万円台の企業も1社あった。

今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。

今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

中国発の新型肺炎に、電機産業も“感染”し始めた。米アップルがサプライチェーンの停滞などを理由に、業績の下方修正を発表。業界の最大口需要家の業績悪化は、世界の電機・電子メーカーにもドミノ倒しのように広がる。感染拡大が収まっても業界は元には戻らない。新型肺炎は、既に始まっていた変化を急加速させているのだ。特集『断絶！電機サプライチェーン』は2月25日（火）から29日（土）まで、全8回でレポートする。

キヤノンの2019年12月期通期決算が1月29日に発表され、純利益が前期比で半減する衝撃の着地となった。デジカメやレーザープリンターの低迷に加え、米中貿易摩擦による世界経済減速、為替の円高影響が追い打ちをかけた。20年12月期は3期ぶりの増収増益を見込み回復基調とするが、今後、「富士フイルムー米ゼロックス」の統合交渉決裂に端を発した事務機器業界再編が、キヤノンにとって新たな火種となりそうだ。

パナソニックの凋落はデータが裏付けている。経営者の在任期間における株価騰落率や経営力など「四つのランキング」と「特許件数」を用いて、パナソニックを含む国内電機メーカー22社の経営力を比較した。パナソニックの課題をデータで明らかにする。

水上太陽光発電として日本最大のプロジェクト、千葉県市原市の山倉ダムにある水上太陽光発電所（以下、山倉ダム発電所）。9月の大型台風15号により発生した火災（『日本最大の「水上」太陽光発電で火災、台風で露呈した“救世主”の問題点』で既報）の原因が明らかになった。同時に、再発防止策の課題も浮き彫りになった。

2020年3月下旬を目途に、自社ブランドの太陽光発電システムの製造・販売を終了する──。大手電機メーカーの三菱電機が11月15日に発表した内容だ。一体その裏側に何があったのか。また今後、太陽光発電業界における国内メーカーはどうなっていくのか。

日本では災害が起こるたびに停電する様子が報じられる。そんなときに役立つのが住宅用太陽光発電システムによる自家発電だが、なかなか普及しない。その理由とはいったい何なのか。

大阪府を除く近畿地方で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップは任天堂で平均年収は912万円。同社を含め10位以内に京都府から6社もランクインした。清水理裕

大阪府を除く近畿地方で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップは任天堂で平均年収は912万円。同社を含め10位以内に京都府から6社もランクインした。

急伸する太陽光発電業界で注目されている水上太陽光発電。大手企業が参画し、日本最大となったプロジェクトにおいて、今回の台風15号により設置からわずか1年半で火災事故が発生してしまった。そこから浮き彫りになった問題点とは。

カリスマ経営者、稲盛和夫氏から経営のバトンを受け継いだ京セラの経営者はどのように大企業病を克服し、勝てる組織へ改革しようとしているのか。谷本秀夫社長に聞いた。

米中貿易摩擦や中国の景気減速という逆風に晒される京セラだが、谷本秀夫社長は中長期の成長に自信を見せた。人工知能（AI）やロボットによる業務改革や自動運転の進化といったビジネスチャンスを見据え、積極的な投資へ打って出る。

京セラ、KDDIを創業し、すでに名経営者としての盛名を固めていながら、78歳のときにあえて火中の栗を拾うように日本航空の再建を引き受け、見事成功に導いた稲盛和夫氏。鹿児島生まれのガキ大将は、人生の節目で何を考え、いかにして名経営者への階段を上っていったのか。貴重な写真と共に振り返る。