日産自動車

日産自動車とホンダが経営統合に向けた協議を始めると発表した。三菱自動車も枠組みに参加すれば世界3位の販売会社となるが、ホンダは日産にある条件を突き付けていた。ホンダが求める条件とその要求の背景を解明する。

台湾の電子機器受託製造サービス大手、鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の買収に名乗りを挙げていることがダイヤモンド編集部の取材で分かりました。日産はホンダとの経営統合に向けて協議開始の検討を始めたばかりで、ホンハイはその対抗馬になり得ます。ホンハイが買収に参戦した経緯を明らかにしつつ、今後の日産買収劇の行方を追います。

日産自動車とホンダの「統合」協議が大きく報道されている。しかし、日産の業績は不振であり、協議はホンダが主導権を握りそうな勢いだ。

ホンダと日産の経営統合に向けた協議は、競争力を高めた中国メーカーの脅威に他国のメーカーが対応しようとする試みの最新の例と言える。

日産自動車とホンダが統合に向けた協議を始めることで合意したのとほぼ同時に、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の新たな「親会社」として名乗りを上げていることが分かった。iPhoneの受託生産で成長してきた同社だが、近年はEV事業に参入するなど多角化を進めている。ホンハイの実力と日産買収の狙いを明らかにするとともに、2016年に買収したシャープを例にホンハイによる買収後に日産を待ち受ける試練について解明する。

日産自動車と統合に向けた協議を始めるホンダの「強気の交渉姿勢」がダイヤモンド編集部の調べで判明した。トップ会談による大筋合意の前に、日産の経営再建に向けた構造改革のプランの提示を求める。その後は、半年以上かけて日産の構造改革の進捗を見極め、統合を最終判断するという。ホンダが日産に要求する交渉妥結の二つの最低条件や、協議のスケジュール感などを明らかにする。

なぜ日産自動車のクルマは売れなくなったのか。その見直しのプロセスで絶対にやってはいけないことがある。海外営業の関係者証言から、日産の昔から変わらない“病巣”を解き明かす

自動車の大変革期において、「技術の日産」は健在なのか？「年間6000億円レベルの研究開発費を投じ続けてきたのは無駄ではなかった」「業界評は意外に高い」と専門家も太鼓判を押す、日産が他社に先駆けて一番乗りできる可能性のある技術ジャンルとは？

日産自動車とホンダが経営統合に向けた協議を検討していることが明らかになった。また、将来的に三菱自動車が合流する可能性もあるという。3社が統合すれば、単純な販売台数で世界3位グループへ浮上するだろう。日産は再建計画を出したばかりだが、リストラだけでは復活できそうもない。

日産自動車とホンダが経営統合の交渉テーブルについた。将来的には三菱自動車も合流し巨大自動車メーカーが誕生するという触れ込みだが、日産とホンダとの統合にかける熱量には大きなギャップがある。そしてもう一社、台湾の電子機器受託製造サービス大手、鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の買収に名乗りを挙げていることがダイヤモンド編集部の取材で明らかになった。突如としてホンハイの名前が浮上した背景を明らかにしつつ、今後の日産買収劇の行方を追う。日産とホンダの統合交渉が白紙になる可能性も捨てきれない。

2024年3月期に過去最大の最終赤字に陥った住友化学が構造改革を加速させています。巨額赤字の要因となった石油化学と医薬品に代わり、祖業の農薬と半導体材料を事業の中核に据えます。8月には経営の足かせとなってきたサウジアラビアの石油化学事業ペトロ・ラービグへの出資比率の引き下げを決めるなど大胆なリストラにも踏み切りました。岩田氏が切り離しを検討している傘下の住友ファーマの行く末や、ラービグや石油化学再編の今後の見通しも語りました。

日産自動車の最高財務責任者（CFO）の退任観測が浮上しています。仮にも、現役のCFOが経営再建の道半ばで要職から離脱することがあるとするならば一大事です。退任観測が広がった裏事情を解き明かします。それでも、日産の迷走は、経営幹部を一人更迭したくらいで止められるものではなく、最高幹部が総退陣するシナリオも濃厚です。社内幹部で唯一「内田社長の後継候補」と目されているのは誰でしょうか。大胆に予想しました。

『週刊ダイヤモンド』12月7日号の第1特集は「倒産危険度ランキング」。船井電機は経営破綻し、日産自動車も窮地に立たされている。大手や名門企業すら「倒産ドミノ」の脅威が迫っているのだ。そこで今回、倒産危険度を総点検したところ、434社が倒産“危険水域”と判定された。今こそ倒産の最新事情に迫っていこう。

日産自動車の最高財務責任者（CFO）の退任観測が浮上している。仮にも、現役のCFOが経営再建の道半ばで要職から離脱することがあるとするならば一大事だ。退任観測が広がった裏事情を解き明かす。それでも、日産の迷走は、経営幹部を一人更迭したくらいで止められるものではなく、最高幹部が総退陣するシナリオも濃厚だ。社内幹部で唯一「内田社長の後継候補」と目されているのは誰なのか。大胆に予想した。

2023年6月に基本合意書を交わし、同年10月からメール便や小型・薄型荷物の領域で協業をスタートしたヤマト運輸と日本郵便。ライバル関係にあった両社の“世紀のお見合い”に世間は驚愕しましたが、協業開始から1年で破談の危機にあることを示す内部文書を入手しました。その全貌を明らかにします。

トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の「通信簿」と題して、サプライヤー幹部250人からアンケートを取ったダイヤモンドの特集が興味深かった。値上げの内幕や取引先との接待の実態が赤裸々に記されている。今回は『サプライチェーン難問山積』連載の番外編として、本特集を辛口に評価する。

日産自動車の2024年9月中間決算の営業利益が大幅減となった。中国の販売不振に加えて、米国事業の不振が響いた格好だ。なぜ日産は米国でここまで苦戦を強いられているのか。その原因と今後の見通しに迫る。

かつて日産自動車には、ファンを魅了する人気モデルがあった。「スカイライン」は、モデルごとに“ハコスカ”、“ケンメリ”などと呼ばれ、多くの若者の支持を得た。「ブルーバード」も、スーパースポーツセダンタイプを投入したことで人気が高まった。しかし、今の日産には、「欲しいと思う車が見当たらない」と指摘されている。魅力あるクルマを造るDNAが十分に発揮されていないか、そもそもそうしたDNAを失ってしまったのか――。経営悪化の元凶は何か。「モノ言う株主」の増加は、今後どんな影響をもたらすのか。

マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。

ホンダ、日産自動車などによる電気自動車（EV）における協業で、モーターなど駆動システムでの提携に向けた交渉が難航している。両社とも、駆動システムを手掛ける傘下のサプライヤーに配慮しなければならず譲歩が難しいからだ。ホンダ、日産のEV駆動システムを巡る交渉の内実に迫る。