日産自動車

2025年は自動車業界の大変革がいっそう際立つ年になる。大手メーカーの勢力図の変化に加えて、モビリティーの価値そのものが変化しているからだ。鍵を握るのは電動化とソフトウエア。しかし、日本勢の技術力には不安が残る。何より、もっと柔軟でオープンな発想力が求められるはずだ。

大和総研によれば、2024年6月の株主総会で株主提案を受けた企業は過去最多タイの90社。うち株主としての権利を積極的に行使するアクティビストら機関投資家による提案は、約半数の44社に上ったという。25年もその勢いは衰えそうもない。

米ラスベガスで開催された世界最大級のIT・家電見本市で、ホンダ「ゼロシリーズ」量産プロトタイプが登場した。これまでのホンダと比べてデザインの先進性、ホンダらしい走りの良さ、そしてIT技術を満載した次世代エンターテインメントなどを満載。激化するグローバルEV市場でホンダの勝ち筋は見えてきたのか。

ホンダは、米ゼネラルモーターズ（GM）との自動運転タクシーの開発を中止し、自動運転分野での提携を解消すると発表した。大衆向け電気自動車（EV）の開発に続き、自動運転の分野でも提携を解消した理由は何か。ホンダが同提携の解消を決めた真相を明らかにする。

ホンダと日産自動車のサプライチェーン企業は合計4万社超に上るそうだ。このうち両社の取引があるのは9000社超で、売上高1億円未満が約2割を占めるという（帝国データバンク調べ）。ホンダ×日産の統合が実現すれば、部品メーカーなどサプライヤー企業はどんな変化を迫られるのか。メリットとデメリットは何か。

日産自動車はカルロス・ゴーン氏の逮捕から5年間、態勢を立て直そうとしてきたが、結局は自社が再び危うい立場に置かれていることに気付いただけだった。

日産自動車とホンダが経営統合に向けた協議を始めると発表した。三菱自動車も枠組みに参加すれば世界3位の販売会社となるが、ホンダは日産にある条件を突き付けていた。ホンダが求める条件とその要求の背景を解明する。

台湾の電子機器受託製造サービス大手、鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の買収に名乗りを挙げていることがダイヤモンド編集部の取材で分かりました。日産はホンダとの経営統合に向けて協議開始の検討を始めたばかりで、ホンハイはその対抗馬になり得ます。ホンハイが買収に参戦した経緯を明らかにしつつ、今後の日産買収劇の行方を追います。

日産自動車とホンダの「統合」協議が大きく報道されている。しかし、日産の業績は不振であり、協議はホンダが主導権を握りそうな勢いだ。

ホンダと日産の経営統合に向けた協議は、競争力を高めた中国メーカーの脅威に他国のメーカーが対応しようとする試みの最新の例と言える。

日産自動車とホンダが統合に向けた協議を始めることで合意したのとほぼ同時に、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の新たな「親会社」として名乗りを上げていることが分かった。iPhoneの受託生産で成長してきた同社だが、近年はEV事業に参入するなど多角化を進めている。ホンハイの実力と日産買収の狙いを明らかにするとともに、2016年に買収したシャープを例にホンハイによる買収後に日産を待ち受ける試練について解明する。

日産自動車と統合に向けた協議を始めるホンダの「強気の交渉姿勢」がダイヤモンド編集部の調べで判明した。トップ会談による大筋合意の前に、日産の経営再建に向けた構造改革のプランの提示を求める。その後は、半年以上かけて日産の構造改革の進捗を見極め、統合を最終判断するという。ホンダが日産に要求する交渉妥結の二つの最低条件や、協議のスケジュール感などを明らかにする。

なぜ日産自動車のクルマは売れなくなったのか。その見直しのプロセスで絶対にやってはいけないことがある。海外営業の関係者証言から、日産の昔から変わらない“病巣”を解き明かす

自動車の大変革期において、「技術の日産」は健在なのか？「年間6000億円レベルの研究開発費を投じ続けてきたのは無駄ではなかった」「業界評は意外に高い」と専門家も太鼓判を押す、日産が他社に先駆けて一番乗りできる可能性のある技術ジャンルとは？

日産自動車とホンダが経営統合に向けた協議を検討していることが明らかになった。また、将来的に三菱自動車が合流する可能性もあるという。3社が統合すれば、単純な販売台数で世界3位グループへ浮上するだろう。日産は再建計画を出したばかりだが、リストラだけでは復活できそうもない。

日産自動車とホンダが経営統合の交渉テーブルについた。将来的には三菱自動車も合流し巨大自動車メーカーが誕生するという触れ込みだが、日産とホンダとの統合にかける熱量には大きなギャップがある。そしてもう一社、台湾の電子機器受託製造サービス大手、鴻海（ホンハイ）精密工業が日産の買収に名乗りを挙げていることがダイヤモンド編集部の取材で明らかになった。突如としてホンハイの名前が浮上した背景を明らかにしつつ、今後の日産買収劇の行方を追う。日産とホンダの統合交渉が白紙になる可能性も捨てきれない。

2024年3月期に過去最大の最終赤字に陥った住友化学が構造改革を加速させています。巨額赤字の要因となった石油化学と医薬品に代わり、祖業の農薬と半導体材料を事業の中核に据えます。8月には経営の足かせとなってきたサウジアラビアの石油化学事業ペトロ・ラービグへの出資比率の引き下げを決めるなど大胆なリストラにも踏み切りました。岩田氏が切り離しを検討している傘下の住友ファーマの行く末や、ラービグや石油化学再編の今後の見通しも語りました。

日産自動車の最高財務責任者（CFO）の退任観測が浮上しています。仮にも、現役のCFOが経営再建の道半ばで要職から離脱することがあるとするならば一大事です。退任観測が広がった裏事情を解き明かします。それでも、日産の迷走は、経営幹部を一人更迭したくらいで止められるものではなく、最高幹部が総退陣するシナリオも濃厚です。社内幹部で唯一「内田社長の後継候補」と目されているのは誰でしょうか。大胆に予想しました。

『週刊ダイヤモンド』12月7日号の第1特集は「倒産危険度ランキング」。船井電機は経営破綻し、日産自動車も窮地に立たされている。大手や名門企業すら「倒産ドミノ」の脅威が迫っているのだ。そこで今回、倒産危険度を総点検したところ、434社が倒産“危険水域”と判定された。今こそ倒産の最新事情に迫っていこう。

日産自動車の最高財務責任者（CFO）の退任観測が浮上している。仮にも、現役のCFOが経営再建の道半ばで要職から離脱することがあるとするならば一大事だ。退任観測が広がった裏事情を解き明かす。それでも、日産の迷走は、経営幹部を一人更迭したくらいで止められるものではなく、最高幹部が総退陣するシナリオも濃厚だ。社内幹部で唯一「内田社長の後継候補」と目されているのは誰なのか。大胆に予想した。