トヨタ自動車

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング2023」を作成した。

CATLやBYDなど、中国勢が幅を利かせている電池業界。実は、地政学リスクを抱えているのは、電池メーカーだけではない。中流や上流も含め、サプライチェーン全体が危機にひんしているのだ。資源調達から電池製造に至るまでの電池サプライチェーンを徹底解剖する。サプライチェーンの随所で活躍する日本企業を大公開するとともに、日本勢復権のために突破すべき「四つの重大課題」を洗い出す。

表向きは“総論賛成”で進んでいるトヨタグループによる株式持ち合い解消。だが、トヨタ自動車本体とデンソーやアイシンといったグループ主流派とでは、持ち合い株見直しの進め方に温度差があるようだ。トヨタグループ主要8社における政策保有株の売却状況を明らかにすると共に、売却積極派のデンソーとアイシンが見据える「財務改革の本丸」の正体を明らかにする。

トヨタ自動車とパナソニックホールディングスが電気自動車（EV）用の電池事業で急接近している。国内で電池の増産を急ぐトヨタと、テスラ依存の脱却を目指すパナソニックは共通の利害がある。両社の電池事業の全貌を大図解で解説し、歴史的に深い関係にある両社が国内で電池事業の「大連合」を形成する可能性を探る。

日銀の金融政策の変更に伴う急激な円高ドル安進行により、自動車業界に逆風が吹いている。想定為替レートより円高が進行すれば業績予想の下方修正は避けられず、株価の大幅下落を招きかねない。今回の急激な円高による大手自動車メーカーの減益額を試算したところ、最も影響が大きいメーカーは7000億円もの減益になることが分かった。自動車業界は円安のメリットを享受してきたが、ここにきて戦略の立て直しが求められそうだ。

日本株をけん引してきた半導体・自動車・電子部品業界。株価が乱高下するジェットコースター相場でも強い企業はどれなのか。ダイヤモンド編集部は、半導体・自動車・電子部品業界の238 社を対象に、研究開発や設備投資に積極的な企業を高く評価する「生き残り力」ランキングを作成した。動乱相場の今こそ仕込んでおきたい銘柄リストをお届けする。併せて、将来の成長余地が大きいのに株式市場で評価されていない「投資魅力度」項目を指標として追加。中長期的にお宝企業に化けそうな企業を炙り出した。

ホンダと日産自動車は共同で記者会見を行い、SDV向けプラットフォームの領域で共同研究契約を締結したことや、EVバッテリーなど基幹部品の共通化などを進めていくことに合意したと発表した。この連携に三菱自動車工業も加わり、新たな3社連合が誕生することとなった。

最先端「2ナノ」世代の半導体の国産化を目指すラピダスが、2027年の量産化に向け、新たな枠組みの資金調達案を構想していることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。水面下で調整が進むラピダスの資金調達スキームの全容を明かす。

トヨタ自動車の完全子会社であるダイハツ工業の認証試験不正を受け、スズキの軽商用EV（電気自動車）開発が暗礁に乗り上げている。各社が商機とみて、軽商用EVを相次いで発売する中、遅れを取り戻してシェアを確保することができるのか。国内で軽商用EVの開発が加速している背景と、スズキが競合会社に勝つための秘策に迫る。

トヨタ自動車の株主総会で豊田章男会長の取締役再任に対する株主賛成率が71.93％まで急落したことを受けて、豊田氏は自社メディアで「このペースで行くと（賛成率が落ちると）、来年、取締役にはいられなくなる」と危機感をにじませた。株主による経営監視の目が厳しくなる中、トヨタグループで認証不正が相次いだり、取締役会の独立性が疑問視されたりしたことから、グループを率いる豊田氏に“ノー”を突き付けた株主が続出したとみられる。豊田氏に不信任票を投じた株主の存在に焦点を当てると共に、トヨタグループ22社に属する取締役173人分の賛成率を全公開。特に「賛成率が低かったワースト10人」をリストアップし、株主から信任が得られなかった理由を炙り出した。

円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界です。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるものの、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらしました。北米市場でハイブリッド車（HV）の売れ行きが好調であることも追い風になりました。では、働く社員にどれだけ還元されているのでしょうか。大手自動車メーカーやサプライヤーの平均年収を集計し、賃上げの実態と企業間格差に迫ります。

8月1日、トヨタ自動車は2025年3月期第1四半期（4〜6月）決算で営業利益が1兆3084億円となり過去最高を更新した。認証不正に伴う国内生産減という逆風を物ともせず、好決算を叩き出せた一因は、ハイブリッド車（HV）販売の絶好調にある。一体、トヨタのHVはどれくらい儲かっているのか。ダイヤモンド編集部ではトヨタの主力4車種（ガソリン車、HV、プラグインハイブリッド車〈PHV〉、バッテリーEV〈BEV〉）のコスト構造を緊急試算。HVが“ドル箱”たる所以を数字で検証した。トヨタが目論む「強かな電動車戦略」の全貌に迫った。

円安ドル高の恩恵を受ける製造業の中でも、とくに好業績が目立つのが自動車業界だ。為替リスクや、地政学リスクを回避するために海外生産が進んでいるが、日本からの輸出の割合は比較的高いため、円安が好業績をもたらした。北米市場でハイブリッド車（HV）の売れ行きが好調であることも追い風になった。では、働く社員にどれだけ還元されているのだろうか。大手自動車メーカーやサプライヤーの平均年収を集計し、賃上げの実態と企業間格差に迫る。

データセンターのサーバーで使うAI（人工知能）半導体で、米半導体大手エヌビディアのGPU（画像処理半導体）のシェアは9割を超え、圧倒的な強さを見せている。これに対抗して、米アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）と米インテルの半導体メーカーの競合2社がAIサーバー用のGPUを投入した。同時に、生成AIの開発を急ぐ、マイクロソフト、グーグル、アマゾン ウェブ サービス（AWS）ら米巨大テック企業は自ら独自の半導体を開発している。独り勝ちを続けるエヌビディアに死角はあるか。

生成AI（人工知能）の爆発的な普及に伴い、時価総額で一時世界首位に立ち“時代の寵児”となった米半導体大手エヌビディア。AIの計算に使うエヌビディアのGPU（画像処理半導体）は、マイクロソフト、グーグル、アマゾン ウェブ サービス（AWS）、テスラなど米国の巨大テック企業を中心に世界中で争奪戦が激化している。その競争に乗り遅れまいと、日本政府は、台湾積体電路製造（TSMC）やラピダスなど半導体産業への支援に続き、日本企業によるエヌビディア製GPUの調達支援に乗り出した。インターネットやスマートフォンの誕生以来となる「世界的な産業構造の激変」に、自動車で世界首位のトヨタ自動車をはじめ日本企業はどう立ち向かうのか。経済安全保障とAI市場の拡大で新たなステージに入った半導体バブルの最前線を追う。

史上最高値を更新した日経平均株価の構成銘柄225社は、日本を代表する大企業だ。そのうち183社が6月に株主総会を開き、社長を含む取締役の選任議案が諮られた。株価が絶好調であれば、経営陣の選任に株主はもろ手を挙げて賛同しそうなものだが、さにあらず。とんでもない低賛成率をたたき出した経営者も存在した。その実名を公開する。

ファーストフードの王者、マクドナルド。全国に2900店舗以上を展開するマックの看板メニューの1つが、おもちゃの付いた「ハッピーセット」だ。トヨタ自動車の豊田章男会長をもトリコにするハッピーセットの魅力、そしてそこに込められた経営戦略とは？

2024年6月、ダイヤモンド・オンラインの有料サブスク版「ダイヤモンド・プレミアム」が始まって5年がたった。その間、総読者は9万148人（21年比2.5倍増）となり、特に有料デジタル版読者はおよそ26倍と大幅に増えた（ABC調査）。また、24年は大正2（1913）年に創刊したダイヤモンドの111周年でもある。そこで、5年間を振り返り、特に人気だった特集を紹介していく。今回は有料サブスク版がスタートした2019年に読者の人気を集めたベスト特集を紹介していく。5周年記念として、自動車やエネルギー、アクティビストといった特集の一部記事は1カ月の期間限定で無料公開するので、この機会に「ダイヤモンド・プレミアム」の珠玉の記事を試し読みしてみてほしい。

アリックスパートナーズの予測によると、2030年には世界の新車市場が1億台に達し、そのうち3分の1を中国ブランドが占めるという。日本車勢も対抗のために手を打ち出した。

半導体に続く“重要物資”となった車載バッテリー業界。電池メーカーだけではなく部素材や製造装置の分野でも日本企業がプレゼンスを発揮している。ところが、EV市場の伸び悩みや地政学リスクにより、電池サプライチェーン全体に動揺が広がっている。200社を超える電池関連企業を束ねる電池サプライチェーン協議会（BASC）の森島龍太業務執行理事に、日本の電池業界“復権”の課題を語ってもらった。