三井物産
１８７６（明治８）年設立の旧「三井物産」は、ＧＨＱの指令により１９４７年に解体したことから、法的には、１９４７年設立の現在の「三井物産」とは継続性はなく、それぞれ全く別個の企業体だったが、旧「三井物産」設立時に新会社の称号を決めるに当たって、産出する品物を表す場合、江戸時代には一般に「産物」の方が通りがよかったものを、明治維新が起き、万事新進の気分から「物を産する」という積極的な考えの「物産」という言葉が使われ出したのでこれを採用し、三井家の「三井」の２字を上に付けて「三井物産」としたといわれている。
関連ニュース
＃7
資源高などを背景に、2022年3月期決算においても最高益の更新が続く大手総合商社。就職人気も断トツで、給料の高さもよく知られるところだが、役職定年制度に関しても、適用後も他の業界のように給料が激減することなく高待遇。ただし、大手3社のシニア向け待遇の制度は三者三様だ。あまり外部には出ない商社の知られざる優遇ぶりを紹介しよう。
＃3
総合商社で食料部門の「社内序列」は各社によって差がある。例えば三井物産では「食料部門からの出世は困難」だ。三菱商事や伊藤忠商事、住友商事、丸紅で、食料部門はどんな位置付けなのか。五大商社の食料部門の「社内序列と人事」を探った。
＃2
ライバル商社同士が手を組む“異例の再編”が砂糖業界で相次いでいる。2021年に三菱商事系と三井物産系が合併し、23年には伊藤忠商事系と住友商事系が経営統合を行う予定だ。商社主導による「次なる再編業界」も浮かび上がる。
＃1
総合商社が「サーモン陸上養殖」に熱を上げている。三井物産や伊藤忠商事、丸紅に続き、三菱商事も参入を表明した。しかし、回転ずし最大手のスシローを運営するFOOD ＆ LIFE COMPANIESのトップからは“ダメ出し”の声が上がる。商社の食料部門が抱える“悲哀”の象徴だ。
予告
三菱商事、三井物産、伊藤忠、住友商事、丸紅…資源バブルで最高益の裏に「食料部門の悲哀」
“資源バブル”に沸く総合商社。2022年3月期決算で各社は最高益をたたき出した。絶好調の裏で“悲哀”ムードが漂うのは、「非資源の大黒柱」と位置付けられている食料部門だ。インフレが進み日本の食料調達が不安視されることで重要度は高まっているはずなのに、どこかさえない。ライバル商社同士で手を組む異例の再編劇や、部門の社内序列などを通じ、商社の食料部門の実態に迫る。
＃3
住友商事、豊田通商、伊藤忠商事……。商社が国内外の量子ベンチャー企業に出資、提携する動きが活発化している。商社は量子産業をどうビジネスに結び付けようとしているのか。量子ベンチャーとの出資・提携を急ぐ商社の思惑を探った。
一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の最も基本的な指標である「売上高」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。
ロシアのプーチン大統領は、三井物産と三菱商事が参画する資源開発プロジェクト「サハリン2」の運営を新会社に移管するよう命じる大統領令を出した。両社がサハリン2から排除されれば、ロシアから日本に輸入されるLNG（液化天然ガス）が“遮断”される最恐シナリオは現実味を帯びてくる。
＃9
今期2022年度決算は「コロナ禍からの回復」と「原材料高による収益圧迫」が綱引きをする決算となる見通しだ。採算悪化を克服して高水準の収益を上げる企業はどこか。決算に基づく六つのランキングであぶり出す。
＃8
資源高と円安で絶好調の商社業界。業界王座を奪還した三菱商事の決算は、新旧社長への配慮もにじむ余裕すら感じさせた。しかし資産の“質”を比べると、王者の難題が浮かび上がる。
＃21
2022年3月期決算で最高益が相次いだ総合商社。資源高を追い風に足元は絶好調だが、実は資源分野の比重によって今後、業界の首位攻防戦にも大きな影響が出そうだ。今後5年の予想純利益データに基づき、新たな勝者を予測した。
＃4
脱炭素社会に移行するための「トランジションエネルギー」として注目が集まるLNG（液化天然ガス）。ウクライナ危機以降、世界で激しいLNG争奪戦が繰り広げられている。そんな中で、これまで世界のLNG市場をけん引してきた三菱商事と三井物産は、新規の上流投資に二の足を踏んでいる。その理由とは。
＃1
政府の洋上風力発電プロジェクト第2弾コンペに、丸紅と東京ガスがタッグを組んで参戦する方針が、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。圧倒的な価格破壊で第1弾コンペを総取りした三菱商事の独走を阻止しようと、各プレーヤーが第2弾コンペに向けて駆け引きを繰り広げている。そして激しい駆け引きの水面下でうごめく黒船の正体とは――。
＃22
企業が不祥事を起こすたびに、ガバナンス改革の必要性が叫ばれ、社外役員の拡充が進んだ。今回は社外取締役と並んで重要な社外役員、「社外監査役」にスポットライトを当てる。彼らは報酬に見合う働きぶりをしているのか。前編として、社外監査役の「上位3000人」推計報酬額ランキングでチェックしてみよう。
予告
第3次オイルショックがウクライナ危機で勃発！異次元「エネルギー大戦」の裏側
ウクライナ危機の勃発で原油価格が急騰する「第3次オイルショック」を迎えた。歴史を振り返れば、オイルショックは必ずといっていいほど、エネルギー構造の大転換を引き起こすターニングポイントになってきた。今回のオイルショックもエネルギーの大転換点となり得る。混沌としたときこそ、勝機を見いだして水面下でうごめくプレーヤーがいる。ウクライナ危機後に激変する「エネルギー大戦」の裏側に迫る。
＃19
東京証券取引所などが定めた企業統治指針では、社外取締役メンバーの多様性を求めており、女性の起用が広がっている。処遇を比較するために、男女別の推計報酬額と兼務社数のランキングを作成した。なんとあのイチロー元選手の親族も上位にランクイン。4000万円超の報酬を稼いだのは男性36人、女性17人だった。
＃18
日本を代表する旧財閥の三菱、三井、住友が鉄の結束を誇る陰には、社外取締役の存在も見逃せない。ダイヤモンド編集部は三大財閥の序列と有力企業の社外取の顔触れを図解する完全マップを作成した。グループ内での社外取ポストの“持ち合い”構造を解き明かす。
番外編
社外取締役は日本の“最”上級国民――。上場企業の社外取を分析すると、そんな実態が明らかになった。ダイヤモンド編集部は上場企業3700社を対象に社外取への報酬額を徹底分析し、社外取1人当たりの報酬額が高い企業トップ10のランキングを作成した。
＃13
社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。
＃9
業績の厳しいコミットを課されないのは社外取締役の「役得」かもしれない。今回、純損益が赤字かつPBR（株価純資産倍率）1倍割れで株価が「解散価値」すら下回るのに、高報酬を得た社外取100社273人の実名を全公開する。1位は1兆円を超す赤字企業だが、社外取1人当たりの報酬は約2500万円に上った。
