三井物産

社外取締役は特権階級――。そんな実態がうかがえる、何よりの指標が報酬金額になる。そこで、社外取10160人の総報酬額を実名ランキングで完全公開。前編として上位5000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。ランキングトップの報酬額は9900万円に上った。

日本を代表する企業において、汚職や品質不正などの不祥事が一向に止まらない。ガバナンス改革の必要性が叫ばれ続けており、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」に焦点を当てる。彼らの働きぶりは報酬に見合っているのか。前編では、社外監査役「上位3000人」の推計報酬額をランキング形式で紹介する。

純損益が赤字、かつPBR（株価純資産倍率）1倍割れで株価が「解散価値」すら下回るのに、報酬額が高い社外取締役ワースト300人の実名を公開する。あなたが投資する会社は大丈夫？株主総会シーズンを前に、「業績が悪いのに高報酬」な社外取がいないかどうかチェックしよう。ワースト10には、三井や三菱など財閥系の大物経営者が続々とランクインした。

社外取締役バブルの実態を、データを基に炙り出す。ダイヤモンド編集部は独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価。1000点満点で10160人を完全序列化した。日本の上場企業の社外取締役「全10160人」を網羅した実名ランキングの前編として、上位5000人の実名と総得点を紹介する。

高年収の“勝ち組”商社パーソンの給料が爆増中だ。資源バブルによる好業績で、三菱商事では年収2000万円超えの30代課長が続出。おまけに2023年の年収はさらに上がりそうだ。

「鉄の人」がこぞって通う千葉県の超名門ゴルフ場が「鷹之台カンツリー倶楽部」だ。鷹之台カンツリーでは、鉄鋼業界と総合商社の重鎮が集う「鉄鋼マスターズゴルフ大会」が行われ、結束力を高めている。

「投資の神様」とも評されるウォーレン・バフェット氏が、日本の5大商社株の投資比率を増やすことを表明した。さらに、バフェット氏は5大商社以外の日本の投資先にも関心を持っているという。バフェット氏は、なぜ日本株を“買い”だと評価しているのだろうか。

社内で経営トップの人望の厚さを定量的に推し量るため、従業員の「忠誠度」をダイヤモンド編集部で独自に試算した。評価軸としたのが、平均勤続年数の長さと平均年収の高さだ。686社のうち、ランキング上位10社には、三菱商事や三井物産などの大手商社や在京テレビ局といった、年収が高くて人が辞めない会社がズラリと並んだ。

社長就任時からカウントし、代表取締役会長の就任時代も合わせたトップの君臨年数が、通算64年という驚くべき人物が存在することが分かった。「トップ君臨年数」が10年以上の276社の中には、半世紀を超えてなお代表取締役で居続ける会長が7人存在した。在位49年の日本電産、永守重信会長でも上位10人に入れなかった。上には上がいる。

上場企業のトップに半世紀以上君臨する経営者は、国内に7人存在する。従業員の100倍以上の年収なのに株価は低迷、人望もない社長・会長は一体誰か――。ダイヤモンド編集部では経営者の独裁度を独自試算し、ランキング上位者の正当性も個別に評価して問うた。独裁度では、キヤノンやファーストリテイリングのトップが上位にランクインしている。

天下り官僚が長年トップに君臨し、公私混同で経費を使いまくり。仕事と称して女性と混浴を繰り返し、揚げ句の果てに社長を解任される。90歳を過ぎても代表権に固執。外部から社長候補を招くも、首のすげ替えを繰り返す――。近年、高齢経営者の独裁的な振る舞いが目に付く。もちろん企業が成長を続けているなら“賢人”と呼べるかもしれない。だが長年トップに居座り続けた結果、経営を悪化させているのなら、それは“老害”でしかない。そこでダイヤモンド編集部が、トップに君臨する年数や、経営者と従業員の年収格差、社内での人望の厚さなどを基に経営者の「独裁度」ランキングを作成。経営トップに居続ける正当性があるかどうかの定量的な評価を試み、独裁経営者の実態を明るみに出す。

政府公募の洋上風力発電プロジェクト第2弾コンペでは、新潟県沖のプロジェクトが超激戦区に変貌した。ゼネコン大手の大成建設と大林組を軸に、各陣営が熾烈な駆け引きを繰り広げる中、いよいよ“黒船”が登場することになりそうだ。その黒船の正体を明かす。

上方修正ラッシュとなった総合商社の今期決算。一方で業績は資源高による瞬間風速という声もあり、株価も高値警戒感が漂う。だが大和証券の永野雅幸シニアアナリストは、総合商社は従来イメージの景気循環株から変貌しており、三つの理由から中長期で有望だと指摘する。

エネルギー大国のロシアがウクライナに侵攻して以降、エネルギー地政学は一変した。世界各国がエネルギーの「脱ロシア化」を推し進めた結果、石油や天然ガスなどエネルギー価格が高騰。世界のエネルギー情勢は混沌としている。

商社で「非資源ナンバーワン」を掲げる伊藤忠商事は、円安と資源高の追い風に乗り切れていない。2023年3月期の純利益予想を8000億円に上方修正したものの、前期と比べ減益の見通しだ。どう巻き返していくのか。伊藤忠の石井敬太社長に、23年の投資先とドル円相場予想について聞いた。

三大商社の中で資源ビジネスへの依存度が高く、円安と資源高の恩恵を享受する三井物産。2023年3月期の純利益予想を9800億円へと上方修正し、1兆円の大台に迫る。稼いだ金を何に使い、23年の市況をどう見ているのか。三井物産の堀健一社長に、稼いだ利益の投資先と、23年のドル円相場予想について聞いた。

2023年3月期の純利益予想を1兆円超へと上方修正し、商社業界の王者としての実力を見せつける三菱商事。資源高と円安が業績のけん引役だ。稼いだ金を何に使い、23年の市況をどう見ているのか。三菱商事の中西勝也社長に、脱炭素投資の進捗と、23年のドル円相場予想について聞いた。

三菱商事が2023年3月期決算で1兆円超の純利益予想を見込むなど、絶好調の商社業界。後押しするのは、記録的な円安と資源高だ。しかし、日本銀行のサプライズ政策修正で円安に歯止めがかかった。資源バブルで得た利益の使い道が、23年の企業の命運を分けそうだ。三菱商事、三井物産、伊藤忠商事の3社長が描く投資先と、23年のドル円相場予測をお届けする。

不動産価格や教育費の高騰など、現役世代を取り巻く環境は厳しく、業績変動の激しい企業に投資をする勇気はない――。そんな個人投資家に注目してほしいのが、景気変動に強く、業績が右肩上がりの高配当株だ。九つの条件をクリアした、中長期で「増配」と「株価上昇」の両取りが狙える精鋭候補をピックアップした。

「投資の神様」とも評されるウォーレン・バフェット氏が、日本の5大商社株を買いましたことが分かった。あのバフェット氏は、日本の商社株の何を評価したのか。そして、今後の狙いとして注目すべきポイントとは何か。