三井物産
１８７６（明治８）年設立の旧「三井物産」は、ＧＨＱの指令により１９４７年に解体したことから、法的には、１９４７年設立の現在の「三井物産」とは継続性はなく、それぞれ全く別個の企業体だったが、旧「三井物産」設立時に新会社の称号を決めるに当たって、産出する品物を表す場合、江戸時代には一般に「産物」の方が通りがよかったものを、明治維新が起き、万事新進の気分から「物を産する」という積極的な考えの「物産」という言葉が使われ出したのでこれを採用し、三井家の「三井」の２字を上に付けて「三井物産」としたといわれている。
関連ニュース
＃17
「年収の勝者」の筆頭である総合商社。三菱商事や伊藤忠商事などの直近の年収は、大手5社平均で1500万円超に上る。本稿では、商社の超高年収のメカニズムをひもとくとともに、キャリアや待遇の実像に迫った。
＃6
相場が不安定なときに注目されやすい「高利回り株」だが、高い配当利回りだけに注目するのは避けよう。利益が横ばいなのに増配を続けて、株主にだけ還元している会社も長期では危険である。人材への投資は中長期の成長に不可欠だからだ。そこで今回注目したのが、配当を年々増やしながら、同時に社員の年収も増やしている企業。配当増と株価上昇の一挙両得を狙える企業リストを発表する。
＃2
海底ケーブルの建設ラッシュが続く中、日本電信電話（NTT）と三井物産が約620億円をかけて太平洋に海底ケーブルを新設する。近年の大型プロジェクトは米IT大手が参画することが多いが、今回は「オールジャパン」で挑む。しかし、NTTが狙うビジネスと、“失敗”を挽回したい三井物産にはそれぞれ異なる思惑がありそうだ。
予告
海底ケーブル業界「20年ぶりの春」到来！データ通信“大動脈”の覇権争いの裏側
海底ケーブル業界に約20年ぶりの“春”が到来している。デジタル化の大波に伴うデータ通信量の増大に加え、2000年前後のITバブル時代に敷設された海底ケーブルの置き換え需要が重なったからだ。政府のデジタル田園都市国家構想でも、地域経済活性化のため海底ケーブルの整備が盛り込まれた。今や国際通信の99％以上を担い世界をつなぐ海底ケーブルは、経済安全保障の観点からも重要度が高まり、その覇権争いは日本経済の命運すら左右する。知られざる通信の大動脈の世界に迫る。
予告
高年収＆高収益「勝ち組企業」の仕組み大解剖！キーエンス、外資コンサル、財閥系不動産…
「高年収＆高収益」の勝ち組企業に学ぶべく、本特集では高給企業のビジネスモデルを大解剖。さらに、現場で働く社員らへの徹底取材を敢行し、高収益の仕組みや待遇、出世・キャリアの実像をあぶり出した。
＃8
昨今、業界を問わず旧来型人材は“用済み”になりつつある。今、企業間で争奪戦になっている人材とは誰なのか？転職のプロにリアルな転職事情について聞いた。本記事では、【金融】【商社】業界を取り上げる。
数ある業界の中でも、年収が高いイメージが強い商社。実際、商社の従業員の年収はどのくらいなのか。また、財閥系を中心とした大手総合商社と専門商社を含めたその他の商社では、どの程度水準が違うのか？上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収データを使用し、「年収が高い商社ランキング」を作成した。
数ある業界の中でも、年収が高いイメージが強い商社。実際、商社の従業員の年収はどのくらいなのか。また、財閥系を中心とした大手総合商社と専門商社を含めたその他の商社では、どの程度水準が違うのか？上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収データを使用し、「年収が高い商社ランキング」を作成した。
＃7
資源高などを背景に、2022年3月期決算においても最高益の更新が続く大手総合商社。就職人気も断トツで、給料の高さもよく知られるところだが、役職定年制度に関しても、適用後も他の業界のように給料が激減することなく高待遇。ただし、大手3社のシニア向け待遇の制度は三者三様だ。あまり外部には出ない商社の知られざる優遇ぶりを紹介しよう。
＃3
総合商社で食料部門の「社内序列」は各社によって差がある。例えば三井物産では「食料部門からの出世は困難」だ。三菱商事や伊藤忠商事、住友商事、丸紅で、食料部門はどんな位置付けなのか。五大商社の食料部門の「社内序列と人事」を探った。
＃2
ライバル商社同士が手を組む“異例の再編”が砂糖業界で相次いでいる。2021年に三菱商事系と三井物産系が合併し、23年には伊藤忠商事系と住友商事系が経営統合を行う予定だ。商社主導による「次なる再編業界」も浮かび上がる。
＃1
総合商社が「サーモン陸上養殖」に熱を上げている。三井物産や伊藤忠商事、丸紅に続き、三菱商事も参入を表明した。しかし、回転ずし最大手のスシローを運営するFOOD ＆ LIFE COMPANIESのトップからは“ダメ出し”の声が上がる。商社の食料部門が抱える“悲哀”の象徴だ。
予告
三菱商事、三井物産、伊藤忠、住友商事、丸紅…資源バブルで最高益の裏に「食料部門の悲哀」
“資源バブル”に沸く総合商社。2022年3月期決算で各社は最高益をたたき出した。絶好調の裏で“悲哀”ムードが漂うのは、「非資源の大黒柱」と位置付けられている食料部門だ。インフレが進み日本の食料調達が不安視されることで重要度は高まっているはずなのに、どこかさえない。ライバル商社同士で手を組む異例の再編劇や、部門の社内序列などを通じ、商社の食料部門の実態に迫る。
＃3
住友商事、豊田通商、伊藤忠商事……。商社が国内外の量子ベンチャー企業に出資、提携する動きが活発化している。商社は量子産業をどうビジネスに結び付けようとしているのか。量子ベンチャーとの出資・提携を急ぐ商社の思惑を探った。
一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の最も基本的な指標である「売上高」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。
ロシアのプーチン大統領は、三井物産と三菱商事が参画する資源開発プロジェクト「サハリン2」の運営を新会社に移管するよう命じる大統領令を出した。両社がサハリン2から排除されれば、ロシアから日本に輸入されるLNG（液化天然ガス）が“遮断”される最恐シナリオは現実味を帯びてくる。
＃9
今期2022年度決算は「コロナ禍からの回復」と「原材料高による収益圧迫」が綱引きをする決算となる見通しだ。採算悪化を克服して高水準の収益を上げる企業はどこか。決算に基づく六つのランキングであぶり出す。
＃8
資源高と円安で絶好調の商社業界。業界王座を奪還した三菱商事の決算は、新旧社長への配慮もにじむ余裕すら感じさせた。しかし資産の“質”を比べると、王者の難題が浮かび上がる。
＃21
2022年3月期決算で最高益が相次いだ総合商社。資源高を追い風に足元は絶好調だが、実は資源分野の比重によって今後、業界の首位攻防戦にも大きな影響が出そうだ。今後5年の予想純利益データに基づき、新たな勝者を予測した。
＃4
脱炭素社会に移行するための「トランジションエネルギー」として注目が集まるLNG（液化天然ガス）。ウクライナ危機以降、世界で激しいLNG争奪戦が繰り広げられている。そんな中で、これまで世界のLNG市場をけん引してきた三菱商事と三井物産は、新規の上流投資に二の足を踏んでいる。その理由とは。
