現在発売中のダイヤモンド・ザイは、日本株の「2017年『株』全予測&儲け方」を総力特集。その中では株だけでなく、投資信託の儲け方のヒントも掲載している。そこで今回は、人気の毎月分配型投信上位30銘柄をチェックし、各投資信託の「健全度」に焦点を当てた記事を抜粋して紹介する。
健全度が低い投資信託は、元本取り崩しのリスクがある。いわゆる“タコ足食い状態”を避けるためにも、毎月分配型投資信託を買っている人は自分の投資信託は大丈夫か、この記事を読んで確認しよう!
人気の毎月分配型投信30本を調べると、
すべての銘柄が直近1年は基準価額が下落
分配金狙いの「毎月分配型投信」を選ぶ際に注意したいのが、運用収益の範囲内で分配金を出せているかどうか。というのも、運用収益以上に分配金を出し続けていると、元本の取り崩しや今後の減配の要因になるからだ。
では、投資信託の運用収益は何で見ればいいのか。投資信託は売買益や投資対象の評価額の上昇や減少によって純資産が変動する。この純資産を1万口あたりにしたものが「基準価額」だ。
1年前の基準価額と直近の基準価額の増減を見れば、1年間の運用の成果がわかる。分配金を出すと純資産がその分減り、基準価額が下落するので、1年の基準価額の増減に1年間の分配金合計を足すことで、トータルの運用収益がわかる。
この1年のトータルの運用収益(基準価額の増減+分配合計)が1年の分配合計の何割を占めるかで、分配金の健全率がわかる。分配金を出した後の基準価額が上昇していれば、運用収益から100%分配金が出ているということになる。
健全な分配をする毎月分配型投資信託とは?
分配の大部分を収益から出すこの3本がおすすめ!
上の画像にあるように、毎月分配型投資信託の人気30本すべてが、この1年間で基準価額が下落している。人気上位のグローバルREIT型やハイ・イールド債券型なども、収益がマイナスの中で、基準価額を切り崩して分配を続けている投資信託がほとんど。この状態が続くと危険なので要注意だ。
運用成績が良く、運用収益から分配金を出せている割合が70%を超えていて、健全なのは、日本債券型の「ダイワ日本国債ファンド(大和)」。J-REIT型の「J-REIT・リサーチ・オープン(三井住友トラスト)」。そしてバランス型の「円奏会[東京海上・円資産バランスファンド](東京海上)」の3本のみだ。
ここからは、健全な分配をする毎月分配型投資信託3銘柄の解説をしていこう。
まずは日本債券型の「ダイワ日本国債ファンド(大和)」。最長15年程度までの国債を、各残存期間ごとの投資金額がほぼ同程度となるよう組み入れることを大原則とする商品。現状は、マイナス金利の影響で健全率が高くなっている。
続いては、J-REIT型の「J-REIT・リサーチ・オープン(三井住友トラスト)」。J-REITに投資し、安定した分配金の獲得を目指す商品だ。
3つ目はバランス型の「円奏会[東京海上・円資産バランスファンド](東京海上)」。国内の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資する。分配金はほぼ運用収益から出せている優秀な商品だ。
投資信託の最新情報も、ダイヤモンド・ザイ2月号でチェック!
今回紹介した記事では、人気がある――つまりバンバン売れている毎月分配型投信の上位30銘柄のうち、現時点で健全に分配金を出せているのが3銘柄しかないという衝撃の事実が発覚した。自分が間違いだらけの投資信託選びをしていないか知るためにも、現在発売中のダイヤモンド・ザイ2月号をぜひチェックしてみてほしい。
(※関連記事はこちら⇒毎月分配型投信の中でも投資家人気が高い、「ゼウス[新光US-REITオープン]」のプロの判定は?分配金が高すぎる投信の減配リスクに備えよう)
また、発売早々に重版がかかり、絶好調の『めちゃくちゃ売れてるマネー誌ザイと投資信託の窓口が作った投資信託のワナ50&真実50』にも、投資信託の売買をする上で知っておきたい情報が満載。全国の書店やアマゾン、楽天ブックスなどで、ぜひチェックを!
ダイヤモンド・ザイ2月号は、総力特集として「2017年『株』全予測&儲け方」で日本株と投資信託について取り上げているが、そのほかに投資家から注目度の高い「上場全3619銘柄の最新理論株価」も掲載。
「理論株価」とは、その株の成長価値(予想1株益に将来の想定成長率を掛けて算出)と利益価値(予想1株益に将来利益の織り込み年数を掛けて算出)、そして資産価値(直近の1株純資産)を合計したもの。投資をする上での有効な判断材料になるはずなので、ぜひチェックしてみてほしい。
(※「理論株価」記事の試し読みはこちらから!⇒急騰中の日経平均株価に採用されている銘柄の中で、「理論株価」と比較して大幅に割安な銘柄を発掘!三井造船やヤフー、みずほFGなど割安10銘柄を紹介!)
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【2024年11月1日時点】 |
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※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。※1 投資信託本数は、各証券会社の投資信託サーチ機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合があります。 |