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筆者は、クレジットカードを80枚ほど保有しているほか、デビットカード、プリペイドカード、電子マネー、コード決済など、さまざまなキャッシュレスサービスも活用して、お得な生活を送れるように意識している。そのため、メディアからキャッシュレスに関するコメントを求められることが多い。
そのなかで、キャッシュレスへの肯定的な意見を求めらることが多いのだが、個人的には「今後、日本でキャッシュレス決済が大幅に普及することはない」と考えている。今回は、なぜ、日本ではキャッシュレスが浸透しないのか考えていこうと思う。
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キャッシュレス先進国の韓国や中国などに比べると、
日本には“キャッシュレス化への大義名分”がない!
まず、クレジットカードについて考えていこう。日本国内でクレジットカードが誕生したのは1960年なので、約60年の歴史がある。一般社団法人日本クレジット協会によると、国内で発行されているクレジットカードは合計2億7827万枚(2018年3月末時点)とのことなので、クレジットカードを持てる18歳以上の国民1人あたり3枚ほど保有している計算になる。
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また、経産省が発表している「キャッシュレス・ビジョン」を見てみると、日本のキャッシュレスの現状は、その大部分がクレジットカードによる決済になっている。
しかし、多くの人が複数枚のクレジットカードを持っていながら、キャッシュレス比率は20%ほどなので「キャッシュレスのツールはあるのに利用していない」という実態が見て取れる。
「キャッシュレス・ビジョン」では、スウェーデン、韓国、中国などのキャッシュレス先進国がキャッシュレスを推進している理由や、取り組みについてもまとめられている。その内容は下記のとおり。
■キャッシュレス先進国のキャッシュレス比率と推進の理由、取り組み一覧 | |||
国名 | キャッシュレス比率 | キャッシュレス 推進の理由 |
取り組み |
スウェーデン | 48.6% | ・冬期期間の現金輸送の困難さ ・強盗事件の多発 |
・小切手からデビットカードへの移行 ・公共交通機関における現金取扱を中止 ・個人間送金 ・支払いサービスSwish登場 |
韓国 | 89.1% | ・脱税防止 | ・年間クレジットカード利用額の20%所得控除(30万円上限) ・宝くじの権利付与 ・年商240万円以上の店舗へのクレジットカード取扱義務化 |
中国 | 60.0% | ・偽札問題 ・脱税問題 ・紙幣の印刷 ・流通コスト |
・銀聯を設立し低い加盟店手数料を実現(最高で0.55%) ・オンラインショッピングに対する消費者不安に対応したAlipayの登場 |
治安の悪さ、税収アップ、現金輸送コストの問題など、それぞれの国によってキャッシュレス推進の理由が異なっていることがわかる。
では、なぜ日本はキャッシュレス比率40%以上を目指すのか。「キャッシュレス・ビジョン」の「なぜキャッシュレスに取組むのか」の項には、以下のような記述がある。
わかりやすく言い換えよう。日本がキャッシュレスを推進する1つ目の理由は「今後、人口減で現金が利用できない無人店舗や無人レジが導入されることを考えると、キャッシュレス化が必要だから」だ。現在は外国人労働者も増えているが、完全無人店舗を実現するには、現金の取り扱いは極力ないほうがいい。「Amazon Go」のようにスマホで入室して、買い物は登録されたクレジットカードで決済されれば無人レジも可能だ。
ただし、日本は自販機でも現金の数え間違いがない。そのため、現金を使えるタイプの無人店舗が登場する可能性のほうが高いのではないだろうか。
2つ目の理由は「税収アップ」。現金払いでは脱税を捕捉しにくいため、キャッシュレスにすることでお金の流れを政府が把握し、税収アップにつなげたいということだ。こちらは韓国でうまくいっているので、日本も同じ効果を望んでいるのだろう。政府がキャッシュレス化を推進する一番大きな理由はこれなのではないか、と個人的には感じている。
そして3つ目の理由は「ビッグデータを使ったサービスの提供ができるようになり、経済の活性化につながる」とのこと。キャッシュレスが進むと、事業者側が消費者の消費活動やお金の流れを把握できるようになる。たとえば、クレジットカードなどの利用実績から貸し付けによる貸し倒れのリスクを分析して、そのリスクが低いと判断されれば後払いサービスを使えるようになる、といったことが考えられる。ただし、「Tカード」に紐付けられている情報を警察に無断で提供したことが問題になるような現状なので、決済データをサービスに反映させるのもなかなか難しそうだ。
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上記の3つの理由を見て「やっぱりキャッシュレスは必要」と感じる人はどれほどいるだろうか。そもそも「2027年6月までにキャッシュレス比率40%」を目指す理由も不明だ。40~60%という他国のキャッシュレス比率を見て、日本も追随しようとするのは、子供が「みんなも〇〇を持ってるから僕にも買って」とダダをこねているのと同じように思える。
実は、若者のほうがキャッシュレス化を望んでいないことが判明!
たしかに、キャッシュレスは便利でお得だ。筆者も積極的に利用しており、最近は、現金を持ち歩かなくても生活できる。しかし、「1週間、キャッシュレスで生活する」と「1週間、現金で生活する」という企画があったら、日本においては言うまでもなく後者のほうが簡単だ。そのくらい日本では現金が強い。
日本の紙幣は偽造が難しく、さらに2024年には新紙幣が誕生する。また、中国のように広大な国土だと現金輸送のコストもかかるが、日本では現在も全国に現金輸送車が現金を届けており、現金輸送車が襲われる確率も低い。さらに、どこにでもコンビニATMがあってお金を引き出せるだけでなく、最近ではキャッシュアウトサービスも開始され、スーパーのレジや駅の券売機で現金を引き出すことさえできてしまう。しかも、日本は治安もいいので、ATMで出金したとしても強盗に遭うことはほとんどない。
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このように、現状は現金だけで生活しても困ることがないので、わざわざキャッシュレス化を進める必要がない。
「キャッシュレス・ビジョン」には「キャッシュレス支払いが普及しにくい背景」についても分析されており、大部分は上記と同じ内容だった。
さらに、「キャッシュレス・ビジョン」の「キャッシュレス支払にまつわる各種不安」の項では、キャッシュレス社会への期待と不安について、一般消費者のアンケート結果がある。
そのアンケートによると、「キャッシュレス社会になったほうがいい」と考える男性は58.7%だったが、女性は38.5%にとどまっている。さらに、合計でも半数以上が「キャッシュレス社会にならないほうがいい」と回答している。
その理由の多くが「浪費しそうだから」や「お金の感覚が麻痺しそうだから」という意見だ。半数以上の一般消費者が望んでいないのであれば、無理やりキャッシュレス化を進める必要性が見当たらない。
男女とも、年齢が上がるほどキャッシュレス化に抵抗する人が増えるイメージがあるが、実はそうでもない。むしろ、若年層のほうが「キャッシュレス社会にならない方がよい」と答えた人の割合が高いのだ。
筆者も、てっきり若い人のほうがキャッシュレスへの抵抗が少ない印象だったが、実際は逆。そのため、現在の若者の年齢が上がったところで、キャッシュレスを望む比率が大きく上がることも考えにくい。
キャッシュレス化を進めるためには、強硬手段を取るしかない?
また、キャッシュレスの決済手段が多すぎるのも問題だ。特に最近は「○○ペイ」などのコード決済サービスが増えている。
ちなみに、コード決済サービスとは、スマートフォン用のアプリにクレジットカードや銀行口座を紐付け、そのアプリに表示されたバーコード・QRコードをレジでスキャンしたり、店頭で提示されたQRコードを読み込んだりすると、支払いが完了するサービスのことだ。
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現在は「PayPay」「楽天ペイ」「Origami Pay」「LINE Pay」「d払い」「au PAY」「ゆうちょPay」「はまPay」「YOKA! Pay」「メルペイ」「Amazon Pay」などがあるが、今後も「ファミペイ」「Bank Pay」などが誕生する予定となっており、コード決済サービスの数は増加中だ。
コンビニなどの店頭の案内には、コード決済のロゴに加えて、「Visa」「Mastercard」「JCB」「American Express」「Diners Club」などの国際ブランドのロゴや、「Suica」「PASMO」「Kitaca」などの交通系ICカード、「nanaco」「WAON」「iD」「QUICPay」などの電子マネー、「J-Debit」や「JCB Premo」のロゴが掲載されている。
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選択肢が多いのは結構だが、多ければ多いだけ迷いも出てくる。そうなると、結局「よくわからないから使い慣れた現金を使う」という習慣から抜け出しにくくなる。
それでも強制的にキャッシュレス化を進めるのなら、現金派が困るような状況を作るのが近道だと筆者は考える。
たとえば、5000円札以上の紙幣を廃止したらどうだろうか。すでに2000円札は、ほぼ市場から消えていることを考えても、紙幣の回収は可能だろう。5000円札以上の紙幣が流通しなくなれば不便になって、現金派でもクレジットカードなどを使うようになるだろう。
また、ATMの出金手数料を引き上げたり、ATMやキャッシュアウトを廃止したりなど、どこでも現金を簡単に引き出せる状況をなくせば、キャッシュレス化は進むはず。
さらに、プロ野球の東北楽天ゴールデンイーグルスの本拠地「楽天生命パーク宮城」のように、”現金お断り”の環境を増やすのもひとつの手だ。
しかし、政府も企業も、ここまで思い切った方法は取れないだろう。
だからこそ「PayPay」「LINE Pay」「d払い」といったコード決済サービスは、20%還元などのお得なキャンペーンを実施することで、利用者を拡大しようとしている。しかし、どう考えても長続きするようなキャンペーンではなく、キャンペーン終了後もユーザーがそのまま継続して利用し続ける保証はない。
とはいえ、訪日外国人はクレジットカードなどをよく利用するので、2019年のラグビーワールドカップや2020年の東京五輪でキャッシュレス対応店舗は大幅に増えるはずだ。
しかし、クレジットカードやコード決済を利用できる店舗が増えたとしても、その後、日本人がキャッシュレスを積極的に利用するかどうかは別問題となる。
消費増税後は、キャッシュレスで決済すると2~5%分がポイントで還元される予定だが、それも増税後の数カ月間だけで期間が中途半端だ。さらに、ポイント還元キャンペーン後は、加盟店手数料がアップする可能性もある。加盟店手数料がアップすれば、結局、キャッシュレス決済を終了する加盟店も出てくるだろう。
キャッシュレスが推進されれば、政府やキャッシュレス事業者にとってはメリットはあるが、消費者側へのメリットが提示できていない。メリットがなければ、消費者は簡単に習慣を変えられない。前述のとおり、現金派が困るような状況を作ればいいが、それも難しい。
「キャッシュレス・ビジョン」のまとめでは「将来的にキャッシュレス比率80%」と高い目標を設定しているが、以上の理由から、個人的には2025年時点で30%を達成するのも難しいのではないかと考えている。
以上、今回は、日本でキャッシュレス化が普及しない理由について解説した。
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【2024年11月1日時点・最新情報】
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還元率 | 年会費 (税込) |
ブランド | 電子マネー対応 (ポイント付与対象) |
カード フェイス |
◆三井住友カード(NL) |
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0.5~7.0% | 永年無料 | VISA Master |
iD | |
【三井住友カード(NL)のおすすめポイント】 券面にカード番号が記載されていない「ナンバーレス(NL)」なのが特徴(カード番号はアプリで確認可能)。通常還元率は0.5%と一般的なクレジットカードと同等だが、Apple PayやGoogle Payに「三井住友カード(NL)」を登録して「Visaのタッチ決済」または「Mastercardタッチ決済」を利用すれば、セブン-イレブン、ローソン、マクドナルド、サイゼリヤ、バーミヤンなど、対象のコンビニや飲食店では還元率7%に大幅アップ(※)する! さらに、獲得できる「Vポイント」は、dポイント、Pontaポイント、楽天ポイント、ANAマイルなどに交換できるほか、「1ポイント=1円」としてカード利用額に充当できるなど、ポイントの汎用性が高いのも魅力! ※ 一部店舗および一定金額を超える支払いでは指定の決済方法を利用できない場合、または指定のポイント還元にならない場合あり。iD、カードの差し込み、磁気取引による決済は7.0%還元の対象外。Google PayではMastercardタッチ決済は利用不可。 |
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◆楽天カード |
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1.0~3.0% | 永年無料 | VISA JCB Master AMEX |
楽天Edy (楽天Edyへの チャージ分は 還元率0.5%) |
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【楽天カードのおすすめポイント】 楽天市場や楽天ブックス、楽天トラベルを利用している人はもちろん、楽天ユーザー以外にもおすすめの「年会費無料&高還元」クレジットカードの代表格。通常還元率は1.0%だが、楽天市場や楽天ブックスでは最低でも還元率が3.0%以上に! また、「楽天ポイントカード」や電子マネーの「楽天Edy」との併用で、楽天グループ以外でも還元率は1.5~2.0%以上になる! ゴールドカードの「楽天プレミアムカード」も格安の年会費で「プライオリティ・パス」がゲットできてコスパ最強! |
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◆イオンカードセレクト |
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0.5~1.0% |
永年無料 | VISA JCB Master |
WAON モバイルSuica SMART ICOCA (モバイルSuicaと SMART ICOCAへの チャージ分は還元率0.25%) |
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【イオンカードセレクトのおすすめポイント】 一般的な「イオンカード」ではポイントがつかない「WAON」チャージでポイントが貯まり、「ポイント2重取り」ができるのが最大のメリット。また、「イオンカードセレクト」の保有+月1回のカード(または搭載のWAON)決済+ネットバンキングに登録という3つの条件を満たすだけで「イオン銀行Myステージ」の「シルバーステージ」に到達し、「イオン銀行」の普通預金金利がアップするので、「イオンカードセレクト」以外の「イオンカード」保有者はすぐ切り替えよう! しかも「イオンカードセレクト」で年間50万円以上を利用すれば、年会費無料のゴールドカード「イオンゴールドカードセレクト」が手に入り、「イオン銀行Myステージ」が無条件で「ゴールドステージ」に! なお、2024年10月1日~12月8日に入会すると、カード発行後1カ月間は対象のイオンモール専門店での買い物が5%OFF(請求時)になるキャンペーンを開催中! |
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還元率 | 年会費 (税込) |
ブランド | 電子マネー対応 (ポイント付与対象) |
カード フェイス |
◆三井住友カード ゴールド(NL) |
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0.5~7.0% |
5500円 (ただし、年100万円以上の 利用で次年度から永年無料) |
VISA Master |
iD | |
【三井住友カード ゴールド(NL)のおすすめポイント】 券面にカード番号が記載されていない“ナンバーレス(NL)”のゴールドカード。年会費5500円(税込)だが、年間100万円を利用すると(※1)、次年度から年会費が“永年無料”になるうえに、1万ポイントが「継続特典」としてもらえるのが大きな魅力! さらに、通常還元率は0.5%と一般的なクレジットカードと同等だが、Apple PayやGoogle Payに「三井住友カード ゴールド(NL)」を登録して「Visaのタッチ決済」または「Mastercardタッチ決済」を利用すれば、セブン-イレブン、ローソン、マクドナルド、サイゼリヤ、バーミヤンなど、対象のコンビニや飲食店では還元率7%に大幅アップ(※2)するなど、ポイントも貯まりやすくてお得! ※1 対象取引などの詳細は、三井住友カードの公式サイトでご確認ください。※2 一部店舗および一定金額を超える支払いでは指定の決済方法を利用できない場合、または指定のポイント還元にならない場合あり。iD、カードの差し込み、磁気取引による決済は7.0%還元の対象外。Google PayではMastercardタッチ決済は利用不可。 |
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◆JCB CARD W(ダブル) |
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1.0~10.5% (※) |
永年無料 | JCB | QUICPay | |
【JCB CARD W(ダブル)のおすすめポイント】 39歳以下の人だけが申し込める、年会費無料のうえに通常還元率1%のお得な高還元クレジットカード!(40歳以降も継続して保有可能)さらに「ORIGINAL SERIESパートナー加盟店」の「ポイントアップ登録(無料)」をすれば、Amazonやセブン-イレブンなどでは還元率2%、スターバックスでは「スターバックスカード」へのチャージで還元率5.5%、「Starbucks eGift」の購入で還元率10.5%に! ※貯まったOki Dokiポイントを「JCB PREMO」に交換した場合の還元率。 |
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【関連記事】 ◆「JCB CARD W」は「楽天カード」などとほぼ同じ、年会費無料+還元率1~10.5%のJCBの入門カード!Amazonやスタバをよく利用する20~30代は注目! ◆「JCB CARD W」は、年会費無料で還元率1%以上のお得な高還元クレジットカード!「JCB CARD W」のメリット・デメリットを他のカードと比較して検証! ◆JCB CARD W(ダブル)のメリットを解説!「年会費無料」「常に還元率1.0%以上」「ポイントの使い勝手が良い」と三拍子そろった高還元クレジットカード! |
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◆アメリカン・エキスプレス・ゴールド・プリファード・カード |
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0.3~1.5% (※1) |
3万9600円 | AMEX | - | |
【アメリカン・エキスプレス・ゴールド・プリファード・カードのおすすめポイント】 日本で最初に発行されたゴールドカード「アメリカン・エキスプレス・ゴールド・カード」の後継カードだけに、ステータス&付帯サービスは最高レベルで、カードが金属製という特別感もあって、一般的なゴールドカードとはケタ違い。たとえば、年間200万円(税込)以上を利用してカードを継続保有すると、国内40カ所以上の高級ホテルに無料宿泊できる「フリー・ステイ・ギフト」は、もはや一般的なプラチナカードすら凌駕するレベルの特典だ。さらに、高級レストランを2人以上で利用すると1人分が無料になる「ゴールドダイニング by 招待日和」や、世界1400カ所以上の空港ラウンジを年2回まで無料で利用できる「プライオリティ・パス」、最高補償額1億円の「海外旅行傷害保険」が付帯するなど、もはや「ゴールドカード」の枠組みを大きく飛び越えている。また、家族カードは2人目まで年会費無料でお得(3人目以降は年1万9800円・税込)。 ※貯まるポイントをマイルに交換した場合。1マイル=1.5円換算。 |
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