IPO株の銘柄分析&予想

「グリーンズ」のIPO情報総まとめ!
スケジュールから幹事証券、注目度、銘柄分析、他のホテル・レストラン・バンケット運営企業との比較や予想まで解説![2017年3月24日 情報更新]

2017年2月16日公開(2018年11月2日更新)
ザイ・オンライン編集部
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会社名 グリーンズ
市場・コード/業種 東証二部、名証二部・6547/サービス業
上場日 3月23日
申込期間(BB期間) 3月6日~3月10日
おすすめ証券会社 大和証券SMBC日興証券SBI証券
フィスコ分析による
市場の注目度
★★★最高★5つ
初値(初値騰落率) 1521円(+8.64%)
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】

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【目次】(クリックで該当する情報へ移動します)
▼いつ申し込んで、いつ購入する?(ブックビルディング期間、上場日など)
▼どこの証券会社で申し込める?(幹事証券会社)
▼いくらで買える?(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)
▼発行株数・単元数・公開規模は?

▼どんな会社?
▼業績データ/業績コメント
▼企業の詳細情報/銘柄紹介
▼投資のポイント

 

グリーンズのIPOは、いつ申し込んで、いつ購入する?
(ブックビルディング期間、上場日など)

■スケジュール
仮条件提示 3月3日
ブックビルディング(抽選申込)期間 3月6日~3月10日
公開価格決定 3月13日
購入申込期間 3月14日~3月17日
払込日 3月22日
上場日 3月23日

グリーンズのIPOは、どこの証券会社で申し込める?
(主幹事証券会社・幹事証券会社・委託販売証券会社など)

■取り扱い証券会社(2017年3月7日時点。割当は変更になる場合があります)
証券会社名
(※青文字はクリックで詳細ページへ)
引受シェア 口座開設
大和証券
[最短翌日に取引可能]
5.2
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SMBC日興証券
[最短3日で取引可能]
1.7
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SBI証券
[最短翌日に取引可能]
0.9
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野村證券(主幹事証券) 87.0  
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 1.7%  
みずほ証券 1.7%  
岡三証券 1.7%  

グリーンズのIPOは、いくらで買える? 割安/割高?
(仮条件・公募価格・予想PER・初値・初値騰落率など)

■価格情報
想定発行価格(※1) 1350
仮条件
[予想PER(※2)
1350~1400円
10.9倍~11.3倍]
公募価格 1400円
初値 1521円
初値騰落率 +8.64%
予想トレーディングレンジ(※3) 1000円~2000円
最新チャート 【クリックで最新チャートへ】
※1 有価証券届出書提出時。※2 予想EPS=今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数、から計算したもの。※3 期間は上場後1年を想定。
■類似会社3社の予想PER(2017年3月1日現在の株価と会社側予想から計算)
会社名 ※クリックで最新チャートへ 予想PER
【3社平均】 22.4倍
共立メンテ<9616> 19.9倍(連)
ロイヤルホテル<9713> 8.1倍(連)
藤田観光<9722> 39.2倍(連)

 予想EPSから割り出した仮条件の予想PERと、類似会社3社の平均PERと比較すると、本銘柄の公開価格は類似会社より割安と判断できる。

グリーンズの発行株数・単元数・公開規模は?

■株数などに関する情報
発行済株式数(上場時) 1200万株(予定)
公開株式数 公募200万株  売出240万株
(オーバーアロットメントによる売出66万株)
想定公開規模(※1) 68.3億円(OA含む)
※1 有価証券届出書提出時における想定発行価格で計算。

グリーンズはコンフォートホテル展開の東証2部案件

「グリーンズ」の公式サイトより

 ホテル・レストラン・バンケットの運営を行う。柱となるホテル事業は、宿泊特化型ホテル「コンフォート」ブランドのホテルを全国政令指定都市等で運営する「チョイスホテル事業」と、地域特性に合わせたホテルを展開する「グリーンズホテルズ事業」の2つの事業部門で構成される。2事業合算で全国に88店舗を展開している。

 インバウンド関連として注目され、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて成長が期待される分野である。ただ、2016年の東証2部上場案件における初値は低調な結果となっている。今期の経常減益予想から業績期待も高まりにくいだろう。

 公開規模については70億円前後となる見込みで荷もたれ感が強い。3/23に同時上場する企業こそないものの、需給懸念から手控えムードが強まることが想定される。

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グリーンズの業績データ

■業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常利益
(伸び率)
純利益
(伸び率)
2013/6 21,180
(―)
1,071
(―)
4
(―)
2014/6 21,888
(3.3%)
1,168
(9.1%)
▲ 939
(―)
2015/6 22,503
(2.8%)
2,051
(75.5%)
1,347
(―)
2016/6 23,641
(5.1%)
2,386
(16.4%)
1,424
(5.7%)
2017/3予
(―)

(―)

(―)
■連結業績推移(単位:百万円・% )
決算期 売上高
(伸び率)
経常利益
(伸び率)
純利益
(伸び率)
2015/6 22,494
(―)
2,110
(―)
1,387
(―)
2016/6 25,006
(11.2%)
2,270
(7.5%)
1,289
(-7.1%)
2017/6予 25,775
(3.1%)
2,149
(-5.3%)
1,483
(15.0%)
2016/12 2Q 13,681
(―)
1,764
(―)
1,249
(―)
予想EPS(※)
/配当
連結:123.58円/12.50円
予想EPSは「今期(IPO時)予想純利益÷上場時発行済株式数」で計算したもの

グリーンズの業績コメント

 2017年6月期の業績は、売上高が前期比3.1%増の257.7億円、経常利益が同5.3%減の21.4億円と増収経常減益の見通しとなっている。

 足元の国内旅行業界全般の業況については、「九州ふっこう割」の影響で九州地方への旅行が伸びているほか、広島カープ人気やオバマ大統領の訪問等の影響により広島地方が好調に推移した。

 また、訪日旅行については、これまでの東京・大阪・京都等の大都市集中から、中部・北陸エリア等の地方分散が進みつつある。また、訪日外国人全体の旅行消費額は、前年同期比で増加し、円安が進んだことやアジア新興国の所得拡大が続くことなどからインバウンド需要は高水準を維持する見込み。

 このような状況の下で、同社グループでは宿泊特化型ビジネスホテル「コンフォート」ブランドホテルを運営する「チョイスホテルズ事業」と、地域特性に合わせたホテルを展開する「グリーンズホテルズ事業」の2部門を柱として、企業価値の最大化に努めている。

 なお、通期計画に対する第四2半期末時点における進捗率は、売上高136.8億円で53.0%、経常利益17.6億円で82.0%となっている。

グリーンズの詳細情報

■基本情報
所在地 三重県四日市市浜田町5番3号
代表者名(生年月日) 代表取締役社長 松井 清(昭和31年12月18日生)
設立 昭和39年1月8日
資本金 5000万円(平成29年2月16日現在)
従業員数 新規上場会社608人 連結会社634人(平成29年1月31日現在)
事業内容 ホテル・レストラン・バンケットの運営
■売上高構成比率(2016/6期 実績)
品目 金額 比率
チョイスホテルズ事業 18,056 百万円 72.2%
グリーンズホテルズ事業 6,781 百万円 27.1%
その他の事業 168 百万円 0.7%
合計 25,006 百万円 100.0%
■大株主上位6位
順位 株主名 保有株数 保有シェア
1 株式会社新緑 255万株 25.50%
2 株式会社TM 215万株 21.50%
3 村木 敏雄 213万7500株 21.38%
4 村木 雄哉 211万2500株 21.13%
5 松井 清 25万株 2.50
6 雨澤 佳世 20万株 2.00%
6 黒田 知佳 20万株 2.00%
6 鈴木 麻祐 20万株 2.00%
6 村木 尹久子 20万株 2.00%
合計   1000万株 100.00%
■その他情報
手取金の使途 新規出店及び既存店リニューアルにかかる設備投資資金、借入金の返済資金
関係会社 株式会社チョイスホテルズジャパン (連結子会社)
「コンフォート」ブランドホテルのフランチャイズ加盟店募集・指導・管理
VC売却可能分(推定) 株(売出し・保有期間などの制限があるもの以外)
直近有償第三者割当 年月日 -年-月-日
割当先
発行価格
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グリーンズの銘柄紹介

 同社グループは、同社及び連結子会社である株式会社チョイスホテルズジャパンの計2社で構成されている。同社グループは、専業のホテルオペレーターとして、宿泊・料飲サービスの提供等を行っている。

 柱となるホテル事業は、宿泊特化型ホテル「コンフォート」ブランドホテルを全国政令指定都市等で運営する「チョイスホテルズ事業」と、宴会場やレストラン等を併設したホテルから宿泊特化型のホテルまで地域特性に合わせたホテルを展開する「グリーンズホテルズ事業」の2つの事業部門からなる。また、ホテル用不動産の有効活用のため、「その他の事業」として同社ホテルに併設するテナント等に対する賃貸事業及び不動産管理事業を行っている。

 ホテル展開は、自社でホテル建物を所有して運営する「所有直営方式」が4店舗あり、その他は建物を所有せずに、ホテルオーナー等が建築したホテル建物を賃借する「リース方式」を併用しているが、同社では「リース方式」を多く採用している。

 客室販売は、第一に公式サイトやOTA(オンライン旅行会社)をはじめとするインターネットによる宿泊予約の獲得、次に旅行会社の販売する旅行商品への客室提供、法人契約先への特別優待プランの販売営業等を主要な経路としている。さらに、客室単価の設定においては、収益の最大化を目指すための販売手法「レベニューマネジメント」を活用することで、限られた客室を最適価格で販売している。

(1)チョイスホテルズ事業

 米国チョイスホテルズインターナショナル社が保有する世界的ホテルブランド「コンフォート」を中心に、宿泊特化型で中間価格帯のホテルを日本全国の政令指定都市等の駅前立地を中心に店舗展開している。その店舗数は、「コンフォートホテル」が49店舗、低価格型の「コンフォートイン」が3店舗である。

 また、2015年7月に買収し、2016年7月に吸収合併した株式会社ベスト(本社 新潟県上越市)が有していたロードサイド型ホテルブランド「ベストイン」7店舗の運営も行っている。これら「ベストイン」ホテルについては順次「コンフォートイン」へブランド変更する予定。

(2)グリーンズホテルズ事業

 59年に亘る専業ホテルオペレーターとしての実績をもとに、三重県を中心に宿泊特化型のホテルから宿泊・レストラン・集宴会場を備えたホテルまで、地域の顧客のニーズに合わせた様々なタイプのホテルをドミナント展開している。

 また、2015年7月に買収し、2016年7月に吸収合併した株式会社ベスト(本社 新潟県上越市)が有する、入浴施設を併設する「ホテル門前の湯」と、同じく入浴施設を併設し、東名高速道路の多賀サービスエリアで営業を行う「レストイン多賀」の運営も行っている。以上を含めた本事業の展開するホテル数は29店舗である(2017年1月31日現在)。

グリーンズの投資のポイント

 ホテル事業はインバウンド関連としても注目され、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて成長が期待される分野である。利用者経験者を中心に一定の知名度もあるだろう。ただ、2016年の東証2部上場案件5社の公開価格に対する初値騰落率は平均-1.1%という低調な結果となっている。

 また、2016年上場で公開規模60億円以上だった10社の騰落率は平均+1.0%であり、九州旅客鉄道<9142>(+19.2%)とLINE<3938>(+48.5%)を除く8社は全て公開価格割れのスタートとなった。インバウンド関連としてのテーマ性から一定の初値買いが入る可能性はあるものの、やはり需給面への懸念は強い。今期の経常減益予想から業績期待も高まりにくいだろう。

 同社の柱となるホテル事業は、宿泊特化型ホテル「コンフォート」ブランドのホテルを全国政令指定都市等で運営する「チョイスホテル事業」と、宴会場やレストラン等を併設したホテルから宿泊特化型のホテルまで地域特性に合わせたホテルを展開する「グリーンズホテルズ事業」の2つの事業部門で構成される。

 「コンフォート」は、ホテル軒数世界第2位のホテルチェーンである米チョイスホテルズインターナショナル社が保有する世界的ホテルブランドである。チョイスホテル事業では新築物件の賃借を中心として出店しており、主要顧客は出張利用のビジネス客やファミリー・カップルを中心とするレジャー客となる。2事業合算で全国に88店舗(2017年1月末時点)を展開しており、地域別では北海道6、東北8、関東7、中部27、近畿27、中国5、九州8となっている。

 業績面について、2017年6月期は売上高が前期比3.1%増の257.7億円、経常利益が同5.3%減の21.4億円と増収・経常減益の見通しとなっている。広島・九州における国内旅行の伸びとインバウンドの増加にけん引される形で、同社においても関西以西の店舗が好調に推移しているという。ただ、利益面では新規出店に伴う広告宣伝費等の増加、管理部門強化のための人件費の増加などが響く。

 想定仮条件水準の今期予想PERは11倍前後。類似企業では利益水準の低迷により高バリュエーションとなっているケースが散見され、単純な比較評価が難しいものの、割高感が意識される水準ではないだろう。

 公開規模については70億円前後となる見込み。創業家やその関連会社等が株式を保有しており、株主構成上の懸念材料は見当たらない。ただ、前述のとおり東証2部上場案件としては公開規模の荷もたれ感が強い。3/23に同時上場する企業こそないものの、3月後半のIPOラッシュのなかでは需給懸念から手控えムードが強まることが想定される。

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主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2020 2019 2018
22社
41社
17社
35社
23社
37社
10%以上:1人1票の平等抽選 533万
【ポイント】
取り扱い数はSMBC日興証券やSBI証券より少ないものの、主幹事数は毎年トップ! 国内最大手の証券会社だけあって、「日本郵政グループ3社」「JR九州」「ソフトバンク」のような、大規模IPO案件で主幹事を務めることも多い。毎回、引受株数の10%以上が完全抽選制のオンライン口座に配分される。また、購入資金は当選後の購入申し込みまでに入金すればOKなので、口座の資金を気にせず気軽に申し込めるのは、限られた資金で運用する個人投資家にとって大きなメリット。本気でIPO投資を考えるなら、真っ先に口座を開いておきたい証券会社だ。
※残あり口座数
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主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2020 2019 2018
16社
52社
20社
61社
21社
66社
10%:1人1票の平等抽選
最大5%:「ステージ別抽選」
※1
308万
【ポイント】
大手証券の中でもIPOに力を入れており、2020年は主幹事数、取扱銘柄数ともに第3位! また、日本3大証券会社のひとつだけあり「日本郵政グループ3社」や「JR九州」「ソフトバンク」などの超大型IPOでは、主幹事証券の1社として名を連ねている。10%分の同率抽選では、1人1単元しか申し込めないので資金量に関係なく誰でも同じ当選確率となっているのがメリット。さらに、2019年2月からは、預かり資産などによって当選確率が変わる「ステージ別抽選」がスタート。平等抽選に外れた人を対象にした追加抽選で、最高ランクの「プラチナ」だと1人25票が割り当てられて当選確率が大幅にアップする。
※1 預かり資産残高などによって決まる「ステージ」ごとに、別途抽選票数が割り当てられる。
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◆大和証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2020 2019 2018
15社
43社
22社
43社
13社
31社
10%:1人1票の平等抽選 301万
【ポイント】
国内三大証券の一角を占める大手証券で、毎年、数多くのIPOで主幹事を務めており、2019年は実績数を大きく伸ばして野村證券を抜いてトップ。取扱銘柄数も毎年トップクラスなので、本気でIPO投資に力を入れる個人投資家には必須の証券会社と言えるだろう。申し込みは1銘柄につき1単元のみなので、当選確率が資金量に左右されないのも資金に限りのある個人投資家にとってはメリット
※ 残あり口座数
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◆SBI証券
主幹事数(上)/取扱銘柄数(下) ネット配分・抽選方法 口座数
2020 2019 2018
15社
85社
7社
82社
11社
87社
60%:1単元1票の平等抽選
30%:「IPOチャレンジポイント」順に配分
10%:知識・経験・資力と取引状況を踏まえて配分
639万
【ポイント】
ネット証券にもかかわらず、主幹事数、取扱銘柄数ともに大手証券会社に引けをとらない実績を誇る。特に取扱銘柄数がダントツで、2020年は全93社中85社と約91%のIPO銘柄を取り扱った。つまり、SBI証券の口座さえ持っていれば、大半のIPO銘柄に申し込めると考えていいだろう。個人投資家への配分の100%がネット投資家へ配分されるのも魅力。1単元1票の抽選なので、多くの単元を申し込むほど当選確率は高くなる当選確率がアップする「IPOチャレンジポイント」が、資金量・取引量と関係なく、IPOに申し込み続ければ誰にでも貯められるのもメリットだ。
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※ 主幹事数、取扱銘柄数はREITを除く。口座数は2020年12月末時点。
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