富士フイルムホールディングス

富士フイルムホールディングスの古森重隆最高顧問にとって、キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長は積年のライバルだ。ROAの推移から両者の激闘を振り返りつつ、2020年度決算での勝敗を読み解く。

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

昨年のMR（医薬情報担当者）リストラで、武田薬品工業を辞めた社員、通称「ヤメタケダ」がさらに業界に拡散した。ヤメタケダの中には中途で入って早々とキャリアアップして去る「渡り鳥」も。転職先の企業、ポストでヤメタケダの勝手番付を作った。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキヤノン、ニコンなどのカメラ／光学／複写機業界の主要企業4社について解説する。

かつて「ハゲタカ」などと呼ばれ、負のイメージが強かったアクティビストファンド。それが今や、「救世主」ともいえる存在に変貌を遂げた。巨大企業の株高をもたらしている理由、日本企業の経営改革への影響とは――。

富士フイルムホールディングスが米ゼロックスとの統合交渉で決裂してから1年半。「富士ゼロックス」は60年弱の歴史に幕を閉じた。新たな事務機子会社として発足した「富士フイルムビジネスイノベーション（BI）」は、強力なゼロックスブランドを失った中で、今後どのように事業を拡大するのか。4月1日付で富士フイルムBIの社長兼CEOに就いた真茅久則氏に戦略を聞いた。

富士フイルムホールディングスでトップを21年務めた古森重隆会長兼CEO（最高経営責任者）が最高顧問に退く。次期トップの後藤禎一取締役は「社内一のアジア通」。また、同社のある戦略に深くかかわっており、その仕事から今後の経営の方向性がうかがえる。

薬などの人工物に頼らず、自分の「免疫力」でコロナを予防したい――。それができれば理想だが、そもそも免疫とは何か。その正体について正確に答えられる人は少ないだろう。免疫を筆頭に、コロナ時代の健康を守る情報武装術についてお届けする。

新型コロナウイルス感染症は世界で感染者8512万人、死者184万人を超え（1月4日時点）、ワクチン・治療薬が人類全ての関心事だ。開発が進み、2021年は上市ラッシュの予感だが「玉石混交」と慎重に見た方がいい。

海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。

ファンド業界では今、売り出し間近と目される企業や事業の固有名詞が飛び交っている。観測先行のものもあるが、実際に企業と買い手が交渉を始めている案件も少なくない。ファンド業界で取り沙汰されている「出物案件」を伝える。

オリンパスのデジタルカメラ事業売却、武田薬品工業の大衆薬事業売却……大手企業が事業や子会社を売却する動きが活発化している。そういった企業のお手本といえそうなのが日立製作所だ。投資ファンドも舌を巻く日立の「売り上手」な横顔とは。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

精密大手のオリンパスが「やっと」、長年赤字続きだった映像事業（デジタルカメラなど）を売却する。かつては大黒柱の一つだったが、スマートフォン搭載カメラの登場・進化で収益が悪化。近年は医療事業ほぼ一本足打法となっており、「医療機器グローバル大手並みの営業利益率20％」という大胆な目標を掲げ始めた昨年末ごろから、映像事業の“外科手術”は秒読み段階とみられていた。コロナショックによりデジカメ市場は対前年同期比で半減しており、他のデジカメメーカーにとって「対岸の火事」ではない。

ポストコロナに激化する新・半導体戦争。キープレーヤーの一つが、世界最大の半導体工場を持つ台湾TSMCだ。この巨大企業が発表した米国新工場の建設計画は、半導体産業のモノとカネの流れが大きく変わる「歴史的事件」になりそうだ。TSMC米国計画の深層を読み解く。

古森重隆・富士フイルムホールディングス会長兼CEO（最高経営責任者）がダイヤモンド編集部の取材に応じ、コロナショックによる経営のかじ取りの難しさについて、「メインビジネス崩壊やリーマンショック時に比べれば易しいのではないか」と語った。大注目のアビガンが薬事承認間近でますます血気盛んなベテラン経営者に経営論を聞いた。

新型コロナウイルスの感染拡大は、物理的に人やもの移動が制限される「世界封鎖」を生み出した。自由貿易から保護貿易へ――。いみじくも、米中貿易摩擦や日韓の輸出管理強化に見られるように「デカップリング（世界の分断）」論が高まっていたタイミングである。コロナ危機で、中国を筆頭に世界各国がますます自国第一主義へ傾くことは避けられない。日本で高まる“レアアースショック”の再燃懸念を追うことで、世界が抱く中国脅威論をひもとく。

新型コロナウイルスの世界的まん延により、電機・自動車業界に過去最大級の危機が直撃している。長らく日本経済をけん引してきた二大産業だが、旧来のビジネスの常識が崩れる「ポストコロナ」時代に勝ち切れる保証はどこにもない。二大産業はものづくり偏重主義から脱却し、国内製造業全体のリストラクチャリングという“解毒（デトックス）”作業に踏み切れるのか。

新型コロナウイルスの治療薬候補として大注目を集める、富士フイルム富山化学（富士フイルムホールディングス傘下）の「アビガン」。政府は買い上げて200万人分を備蓄する方針を示し、企業による臨床試験（治験）も最終段階だ。それでも現状では、製薬業界で大ヒット製品を指す「ブロックバスター」への道のりは険しそうだ。なぜなのか。

新型コロナウイルスの「終息時期」が、先進国で一番遅れるのは日本ではないか――。そうした見立てが産業界で大勢を占めるようになっている。当初は、外需の減退やサプライチェーンの寸断による企業業績の悪化が懸念されていたが、コロナの感染拡大は母国マーケットである日本の経済活動の「停止」をもたらしている。危機のレベルはリーマンショック時を超えるとも言われるコロナ・クライシス。ダイヤモンド編集部の総力を挙げて、日本企業が直面する緊急事態の現場を取材する。