三菱電機

コロナショックが他業界に比べて軽微に見える電機業界。だが、水面下では30年来の大きな地殻変動が起こっている。ベイン・アンド・カンパニーが、豊富な海外事例を示し、電機各社が打つべき戦略を提言する。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

日本を代表する時価総額上位の54銘柄について、3段階で投資判断を示した。分析コメントに加えて、チャートや業績推移、株価指標など最新データも掲載したので、売買の参考にしてほしい。

2012年以降相次ぐ社員の自殺や労災認定を受け、三菱電機は今年1月に再発防止策を発表した。だが、「問題と向き合っていない」「これで体質が変わるとは思えない」と、遺族代理人や被害者の見方は厳しい。日本の電機業界の優等生と見られてきた三菱電機で何が起きているのか。

日本の電機業界の優等生と見られてきた三菱電機が変調を来している。低収益事業を売却し、競争力の高い事業で安定的に収益を上げてきたが、この勝ちパターンが通用しなくなっているのだ。

新型コロナウイルスの世界的まん延により、電機・自動車業界に過去最大級の危機が直撃している。長らく日本経済をけん引してきた二大産業だが、旧来のビジネスの常識が崩れる「ポストコロナ」時代に勝ち切れる保証はどこにもない。二大産業はものづくり偏重主義から脱却し、国内製造業全体のリストラクチャリングという“解毒（デトックス）”作業に踏み切れるのか。

働き方改革で「残業時間の上限規制」が始まり、大手企業の社員の残業代が減ってきている。三菱電機、電通グループ、JT、日本マイクロソフト、楽天、野村不動産、朝日新聞社、毎日新聞社などの社員のナマ情報から透けるのは、「残業代ゼロ時代」の到来だ。

働き方改革関連法の第2弾が4月に施行され、企業は新たな人件費コストの増大や訴訟リスクを負う。社員たちは従来のように残業代を稼げなくなり、「残業代ゼロ時代」の到来が透ける。新たなリストラ危機にもさらされる。

三菱電機やＮＥＣへのサイバー攻撃は、軍主体のサイバー戦争の時代に、民間企業が自らのシステムを守らないといけない日本の無力ぶりを露呈した。官民一体の防衛体制の整備が急務だ。

三菱電機が昨年6月に、サイバー攻撃を受けていたことを明らかにした。関与が取りざたされているのは、中国系のハッカー集団。防衛や社会インフラに関する重要機密は流出していない、と発表されたが、これで安心するのは早計。彼らが「人材」に関する情報を抜き取ったのには、重要な意図がある可能性が高いからだ。

安川電機といえば、FA（ファクトリーオートメーション）を担う世界四大ロボットメーカーの一角を占める企業だが、同社ならではの強みとは何なのか。昨年は米中貿易摩擦などで業績に打撃を受けたものの、2020年はストップしていた顧客の設備投資が増えそうでもある。反転攻勢をかける小笠原浩・安川電機社長に成長の秘策を聞いた。

パナソニックの凋落はデータが裏付けている。経営者の在任期間における株価騰落率や経営力など「四つのランキング」と「特許件数」を用いて、パナソニックを含む国内電機メーカー22社の経営力を比較した。パナソニックの課題をデータで明らかにする。

1年で最も売れる「週刊ダイヤモンド」年末年始の恒例企画をオンラインで同時展開するスペシャル特集「総予測2020」。ダイヤモンド編集部が総力を挙げて、多くの識者や経営者に取材を敢行。「2020年の羅針盤」となる特集をお届けする。今回は、三菱電機の杉山武史執行役社長に2020年の電機業界、特に産業向け電機・機械市場について、見通してもらいました。

2020年3月下旬を目途に、自社ブランドの太陽光発電システムの製造・販売を終了する──。大手電機メーカーの三菱電機が11月15日に発表した内容だ。一体その裏側に何があったのか。また今後、太陽光発電業界における国内メーカーはどうなっていくのか。

東芝が、出遅れていたデジタルソリューション事業で巻き返しを図っている。提携した三井物産の海外の出資先でソリューションの実績をつくり、それを逆輸入する戦略だ。事業拡大の課題などをキーパーソンの2人に聞いた。

大阪府を除く近畿地方で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップは任天堂で平均年収は912万円。同社を含め10位以内に京都府から6社もランクインした。清水理裕

大阪府を除く近畿地方で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップは任天堂で平均年収は912万円。同社を含め10位以内に京都府から6社もランクインした。

企業のニュースの実例を読むことで、楽しく決算書の読解術が身に付く「決算書100本ノック！」特集（全4回）の2回目。外食、化粧品、自動車業界などを題材にしています。

全ての働く人、そして投資家にとって決算書の読解は必須。一見すると、数字が並び難解そうに思えるが、実は決算書はつまらないものではない。企業のニュースの実例を読むことで、易しく自然と決算書の読解術が身に付く。そんな反復練習をぜひ楽しんでいただきたい。

宇宙ベンチャー「スペースＸ」の出現など、宇宙に係るマーケット（宇宙ビジネス）が急拡大している。宇宙ビジネス拡大の背景には打ち上げコストの急速な低下があり、使用後ロケットの再利用や周回衛星の小型化といったコスト削減策が普及している。宇宙ビジネスの開発期間とコストは、かつてのような「10年＝100億円超」から「1年＝1億円」に小さくなっており、有望な宇宙ビジネス銘柄は日本株市場でもいくつかみられる。