日産自動車

電気自動車（EV）にためた電気を家庭内で利用できるシステム「V2H」で国内シェア首位のニチコン。同社首脳がダイヤモンド編集部の単独取材に応じ、新製品での“超”野心的な販売目標や裏打ちする戦略を語った。

1月のオートサロンでベールを脱いだGT-R2024年モデルの話題は、車外騒音規制（フェイズ2）をクリアした、新たな“GT-Rサウンド”と、外観のリファインがもたらす“空力性能の向上”。熱烈なR35ファンの岡本幸一郎氏が、Tスペックを公道でチェックした。

昨今、業界を問わず旧来型人材は“用済み”になりつつある。今、企業間で争奪戦になっている人材とは誰なのか？転職のプロにリアルな転職事情について聞いた。本記事では、【自動車】業界を取り上げる。

「ジャパンモビリティショー」の開幕が10月に迫った。従来の東京モーターショーから変貌し、産業界全体でモビリティを創造する祭典に生まれ変わる。その変化の背景には、モーターショーの衰退危機と、自動車のモビリティへ脱却という豊田章男・自工会会長の強い思いが反映されている。

マツダは2023年6月、クロスオーバーSUV「MX-30 Rotary-EV」向けにロータリーエンジン量産を復活させた。また、モータースポーツでは欧州で普及が進むバイオ燃料「HVO」の利用を開始し24年に量産化を目指す。マツダのマルチソリューションの行方を各現場から探った。

社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。

6代目は先進フロントマスクを採用。伝統の広い室内と優れた使い勝手の追求に磨きをかけた実力車だ。主役となる新世代e-POWERは、発電用1.4Lエンジンと高出力モーター（163ps／315Nm）で新しい走りを追求。実力をご紹介しよう。

電力大手や自動車大手の“EV充電連合”である老舗e-Mobility Powerについて、公正取引委員会が7月、高速道路における急速充電器がほぼ同社の独占状態になっているとし、新規参入の促進を提言した。また米国ではテスラの急速充電規格に他の自動車会社が合流する動きが始まった。日本発のCHAdeMO（チャデモ）規格の急速充電網で圧倒してきたe-Mobility Powerはどうなるのか。国内の競争環境が激変しそうだ。

トヨタ自動車にとって、米国と中国は共に捨てられない重要マーケットだ。両国は、全く別のアプローチで日系メーカーの自動車技術の囲い込みを始めている。過去3年で“豹変”した中国自動車市場の動向を示すランキングを公開し、トヨタを襲う「中国リスク」の実態に迫る。また、米国の政策誘導により、トヨタの国内生産が窮地に追い込まれる理由についても解説していこう。

トヨタ傘下の日野自動車と、独ダイムラートラック傘下の三菱ふそうトラック・バスが統合することで、トヨタは日野切りを実施することになりそうだ。豊田章男氏が社長時代に全方位で提携戦略を進めたことで、国内自動車業界における“トヨタ勢力圏”は膨張気味だ。広げ過ぎた「チームトヨタ」にくすぶる三つの火種について解説する。

EV（電気自動車）の急速充電では、世界で規格の覇権争いが続いてきた。だが米国で今年に入り、テスラの規格に他の自動車会社が収斂する動きが始まり、テスラ規格が世界のデファクトスタンダードとなる“一歩”を踏み出したように映る。ただし、日本発のCHAdeMO（チャデモ）規格生みの親で、東京電力ホールディングスフェローでもある姉川尚史氏は強気だ。

経営難に陥っていた中国の不動産大手、恒大集団が米連邦破産法第15条の適用を申請した。いよいよ中国の不動産バブルは崩壊するのか。それによる世界経済、商品市況への影響は。そのリスクシナリオを読み解く。

日産は、日本における量産BEVの先駆者。アリアは、そのフラッグシップモデルである。発売前には大いに盛り上がっていた。だが、市販後はすっかり鳴りをひそめている。2WDのB6がメディア試乗会に供された際、多くのジャーナリストはその乗り心地に眉をひそめたという。だが、もちろんそれが原因ではない。一連の半導体不足が、メーカーをして“盛り上げづらい”状況を引き起こしている。

電気自動車（EV）の普及に歩を合わせ、充電インフラ設置事業は新規参入ラッシュとなっている。石油元売り最大手ENEOS、電力系ベンチャーENECHANGE、自動車系ベンチャーのTerra Motorsなどが参入し、最近では電力業界の風雲児パワーエックス、DMM.comも参入した。電力大手や自動車大手の連合体の老舗e-Mobility Powerも含め、業界勢力図を一挙に紹介する。

電気自動車（EV）と充電インフラの発展は二人三脚、まさにクルマの両輪の関係にある。そして多くの自動車会社からEVが発売された2022年は「EV元年」と呼ばれ、前後して充電インフラ設置事業者の新規参入が相次いだ。金の鉱脈を掘り当てようと人々が群がったゴールドラッシュの様相である。

業界内トップの待遇を社員に用意しているトヨタ自動車は、中部圏外の就活生からの人気も高い超一流企業だ。しかし、長らく豊田章男氏による一強支配が続いたため忖度文化がはびこり、社員の間では、息苦しさが生まれているようだ。社員の本音からトヨタの実態をひもとく。

トヨタが四半期で1兆円の営業利益を達成するなど、各社業績が急回復している。しかし一方で、中国では新エネルギー車をめぐる競争が激化し、各社ともに販売が大きく低迷した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

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自動車業界の気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表アナリストが、大変革期に直面する車業界の5年後を大展望。トヨタ自動車をはじめとした日系大手メーカーの生存戦略を分析する。