日産自動車

トヨタ傘下の日野自動車と、独ダイムラートラック傘下の三菱ふそうトラック・バスが統合することで、トヨタは日野切りを実施することになりそうだ。豊田章男氏が社長時代に全方位で提携戦略を進めたことで、国内自動車業界における“トヨタ勢力圏”は膨張気味だ。広げ過ぎた「チームトヨタ」にくすぶる三つの火種について解説する。

EV（電気自動車）の急速充電では、世界で規格の覇権争いが続いてきた。だが米国で今年に入り、テスラの規格に他の自動車会社が収斂する動きが始まり、テスラ規格が世界のデファクトスタンダードとなる“一歩”を踏み出したように映る。ただし、日本発のCHAdeMO（チャデモ）規格生みの親で、東京電力ホールディングスフェローでもある姉川尚史氏は強気だ。

経営難に陥っていた中国の不動産大手、恒大集団が米連邦破産法第15条の適用を申請した。いよいよ中国の不動産バブルは崩壊するのか。それによる世界経済、商品市況への影響は。そのリスクシナリオを読み解く。

日産は、日本における量産BEVの先駆者。アリアは、そのフラッグシップモデルである。発売前には大いに盛り上がっていた。だが、市販後はすっかり鳴りをひそめている。2WDのB6がメディア試乗会に供された際、多くのジャーナリストはその乗り心地に眉をひそめたという。だが、もちろんそれが原因ではない。一連の半導体不足が、メーカーをして“盛り上げづらい”状況を引き起こしている。

電気自動車（EV）の普及に歩を合わせ、充電インフラ設置事業は新規参入ラッシュとなっている。石油元売り最大手ENEOS、電力系ベンチャーENECHANGE、自動車系ベンチャーのTerra Motorsなどが参入し、最近では電力業界の風雲児パワーエックス、DMM.comも参入した。電力大手や自動車大手の連合体の老舗e-Mobility Powerも含め、業界勢力図を一挙に紹介する。

電気自動車（EV）と充電インフラの発展は二人三脚、まさにクルマの両輪の関係にある。そして多くの自動車会社からEVが発売された2022年は「EV元年」と呼ばれ、前後して充電インフラ設置事業者の新規参入が相次いだ。金の鉱脈を掘り当てようと人々が群がったゴールドラッシュの様相である。

業界内トップの待遇を社員に用意しているトヨタ自動車は、中部圏外の就活生からの人気も高い超一流企業だ。しかし、長らく豊田章男氏による一強支配が続いたため忖度文化がはびこり、社員の間では、息苦しさが生まれているようだ。社員の本音からトヨタの実態をひもとく。

トヨタが四半期で1兆円の営業利益を達成するなど、各社業績が急回復している。しかし一方で、中国では新エネルギー車をめぐる競争が激化し、各社ともに販売が大きく低迷した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

自動車業界の気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表アナリストが、大変革期に直面する車業界の5年後を大展望。トヨタ自動車をはじめとした日系大手メーカーの生存戦略を分析する。

ホンダは子会社の八千代工業を売却すると発表した。ヤチヨといえば、ホンダと最も深い関係を持ったサプライヤーの一つ。この売却には、関係者からも驚きの声が上がる。

米国では今年に入り、金利上昇やインフレ圧力に対する懸念をよそに、自動車販売店に多くの客が押し寄せている。

日産の定時株主総会が6月開催された。残念ながら今総会は、一般株主の期待を裏切るような対応をする経営側への不信を感じるものに終わってしまった。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

2023年度に入って以降、原油価格は1バレル当たり75ドル～65ドルの価格レンジで推移している。原油価格の動きは今年度後半にかけて、どのようなシナリオが考えられるのだろうか。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

社外取締役は特権階級――。そんな実態がうかがえる、何よりの指標が報酬金額になる。そこで、社外取10160人の総報酬額を実名ランキングで完全公開。前編として上位5000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。ランキングトップの報酬額は9900万円に上った。

日産自動車「セレナ」がフルモデルチェンジした。Mクラスミニバンと呼ばれるセグメントでは、トヨタ自動車「ノア／ヴォクシー」やホンダ「ステップワゴン」がライバルだが、新型セレナ最大の売りである「走りの良さ」を雨中で実感した。