日産自動車

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

2023年度に入って以降、原油価格は1バレル当たり75ドル～65ドルの価格レンジで推移している。原油価格の動きは今年度後半にかけて、どのようなシナリオが考えられるのだろうか。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

社外取締役は特権階級――。そんな実態がうかがえる、何よりの指標が報酬金額になる。そこで、社外取10160人の総報酬額を実名ランキングで完全公開。前編として上位5000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。ランキングトップの報酬額は9900万円に上った。

日産自動車「セレナ」がフルモデルチェンジした。Mクラスミニバンと呼ばれるセグメントでは、トヨタ自動車「ノア／ヴォクシー」やホンダ「ステップワゴン」がライバルだが、新型セレナ最大の売りである「走りの良さ」を雨中で実感した。

新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行したことで、コロナ禍によって大打撃を受けた業界・企業の業績の完全復活に対する期待が高まってきた。上場70社超、23業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2023年3月度の自動車編だ。

日産と三菱自が大幅な増収増益となる決算を発表した。両社ともに経営課題であった業績立て直しが計画以上に進んでいる。特に三菱自の回復が早く、ルノーと日産のみならず、日産と三菱自の資本見直しの可能性も注目されよう。

世界の半導体市場が4年ぶりに縮小するにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車系のデンソーが半導体調達の安定化を図る協業が相次いでいる。大手自動車メーカーにとって、半導体不足が自動車の大減産を招いたショックは大きく、「購買部門の弱体化」は自動車メーカーの存亡を左右するレベルにまで達しているのだ。それでは、半導体を筆頭とする部品調達力の強化が急務となっているのはどの自動車メーカーなのか。本稿では、買い負け地獄に陥った自動車メーカーを炙り出す。

米シリコンバレー銀行（SVB）破綻を契機とした金融不安払拭への道は険しいようだ。影響は限定的との見方もあったものの、5月1日には米ファースト・リパブリック銀行が経営破綻するなど、不安定な環境が続いている。そこで、金融不安にも強い銘柄ランキング50社と、そのワースト版の50社を公開する。

半導体世界大手の台湾積体電路製造（TSMC）に続き、車載電池の世界首位、中国の寧徳時代新能源科技（CATL）の日本誘致する――。半導体の「中国排除」が強まる中で、米中分断の矛盾を突くCATL上陸構想が浮上する裏事情に迫る。

半導体と電池――。経済安全保障の担保と脱炭素をスローガンに、主要国・地域による“重要物資と重要技術”の囲い込み合戦が激化している。対中国包囲網の構築と自国産業の競争力強化を両立させるため、日米欧の主要国は「半導体と電池におけるサプライチェーン（原材料・部品の供給網）」のチョークポイントを握ろうと凌ぎを削っているのだ。一方、電気自動車（EV）シフトを急ぐ国内自動車産業では、半導体と電池の買い負け――、すなわち調達力の弱体化が産業の死活問題として急浮上している。国家ぐるみの覇権争いがもたらした「調達クライシス」は、トヨタ自動車を頂点とする国内自動車産業を瓦解させることにもなりかねない。

日本のEV出遅れが懸念されている。販売実績でもそれは明らかだ。果たして日本の自動車産業に勝ち筋はあるのか。志賀俊之・元日産COOに自動車産業の行方について聞いた。

かつて日産のCOOを務めた志賀俊之氏。今年2月に発表された日産とルノーの対等資本関係への合意と、両社の「新連合」としての再出発について直撃した。

自工会は、1月末に辞意を表明していた豊田章男会長が続投すると発表した。各メディアが会長交代を“既定事実”かのように報道していたが、実情は違った。

インドは以前から課題を抱えた市場ではあるものの、今では無視できないほど大きくなっていると主要各社の幹部は話す。

上場企業のトップに半世紀以上君臨する経営者は、国内に7人存在する。従業員の100倍以上の年収なのに株価は低迷、人望もない社長・会長は一体誰か――。ダイヤモンド編集部では経営者の独裁度を独自試算し、ランキング上位者の正当性も個別に評価して問うた。独裁度では、キヤノンやファーストリテイリングのトップが上位にランクインしている。

外資系企業にとって円安は「賃金安過ぎ」日本人を獲得する絶好のチャンスだ。ターゲットは、三菱商事やトヨタ自動車など日本を代表する企業の役員級のみならず、部課長級にまで及んでいる。人材仲介会社への取材で判明した、年収500万円から1100万円に倍増したシステムエンジニアなど、転職で給料が大幅に増えた16職種の実額を公開する。

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年10～12月度の自動車編だ。

日産・ルノーらの首脳が会見し、資本関係の見直しで合意したと発表した。ルノーはEVを軸に据えた生き残りを懸け、親会社の立場を捨ててでも新たな協業関係を築きたい考えだ。