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第397回
メッセージングアプリの「LINE」は日本では超有名だが、アメリカではテクノロジー業界を除いてほとんど知られていないサービスである。だが、近くＩＰＯをするという件は、ビジネス業界はもちろんのこと、多くの個人投資家に行き渡っているところだ。
第396回
データジャーナリズムの世界は深く、広くなっている。ニュースのオンライン化によって、データをどう視覚化（ビジュアライズ）するか、どんなインタラクティブ性にするのかなど、データを見せる方法も多様化している。
第22回
ムーアの法則とは「半導体の性能は18～24ヵ月で2倍になり、価格は半分になる」というもの。つまり、技術がいかに優れていても、製品単体の値段がどんどん安くなる流れは止められないため、それだけではいずれビジネスは厳しい状況に追い込まれてしまう可能性が高いのです。
なぜ海外ｅコマースは失敗するのか？必要な準備を短期間で始めるヒントを知る
世界的なｅコマースアウトソーシング企業であるデジタルリバーは、企業のグローバル市場進出について理解を深めるため、2014年12月にフォレスター・コンサルティングに調査を委託した。世界でｅコマースを展開する主要な130社のＣＦＯおよび財務責任者への調査から、グローバルＥＣを成功させるためのヒントと、解決すべき課題が見えてきた。
これまでの常識は通用しない。サイバー攻撃に備えるための「5つの新常識」とは
サイバー犯罪者の冷静沈着な「キルチェーン」から企業を守り、攻撃による業務への影響を最小限にとどめるためには何が必要か。大手セキュリティ企業シマンテックが考える総合セキュリティサービスの在り方を解説する。
第395回
ＦＡＡ（連邦航空局）がドローンの商用利用の最終的な規制を発表し、おおむねドローン関係者に歓迎されているようだ。だが、プライバシー保護の点ではなにも決まらず、今後別の規制をあてはめる必要が出てきそうだ。
第394回
突然発表されたマイクロソフトによる、262億ドルのリンクトイン（LinkedIn）買収は、テクノロジー関係者の間では「いいフィット」として捉えられているようだ。想定されるシナジーは、我々の仕事の仕方を大きく進化させる可能性がある。
守りの人事から攻めの人事へグローバル人事こそがこれからのビジネスの鍵を握る
ビジネスのグローバル化が加速する中で、人事部門は国内に閉じこもってはいないだろうか。世界市場での成長をサポートするグローバル人事への脱却を目指して、先進企業の人事部門は変革に向けたチャレンジを始めている。ＳＡＰは独自の価値を活かして、そんな企業を支援するとともに、自社の人事システムを用いて自ら自社のグローバル人事変革にも取り組んでいる。
第393回
テクノロジー業界の「ネクスト・ビッグシング（次の大潮流）」は「ボット」だと言われる。ボットとはユーザーとのやりとりを「自動化」するしくみである。ブラウザーやチャットの中に組み込まれ、たいていはユーザーと自然言語でやりとりできる人工知能が後ろに控えている。
第9回
今年5月、韓国政府は「サイバーセキュリティ人材養成総合計画」を発表した。韓国では、北朝鮮からとみられるサイバー攻撃が後を絶たない状況下、国を挙げてのサイバーセキュリティ人材育成が不可欠なのだ。
第57回
ＩＴを活用したビジネスイノベーションや新規ビジネスの創出への取り組みとしてタスクフォースを立ち上げたり、専門組織を設置したりする動きがみられる。しかし、組織を設置して担当者をアサインすればそれだけでイノベーションが創出されるというものではない。
第392回
アマゾンが「キャンパスストア」を増やしている。主要な大学のキャンパス内に設けた荷物受け取り＆製品体験のスペースだ。その他にも空港やモールなどの通路に小規模店舗を出店したり、リアル戦略を進める。その狙いは何か。
第391回
人工知能は今どの段階にあって、何が課題なのか。「MITテクノロジー・レビュー」が開催した会議で、米国のＡＩ研究と開発を代表する3人がそれぞれの意見を述べた。カギを握るのは、人工知能と人との関係だ。
第390回
うわさ通り、グーグルがアマゾン・エコーの競合製品「グーグル・ホーム」を発表した。他社がモバイルに目を向けている間に、実は家庭用のＡＩアシスタントが大きな市場になると気づいたアマゾンにとって、手ごわいライバルが出現した。
第8回
韓国では2014年から法律によって携帯電話の実質無料販売が規制されている。法施行から1年8カ月。格安携帯へのユーザー流出に加えて、新たな懸念がユーザーや業界の間からも噴出し始めた。
第389回
アマゾンがビデオ戦略を強めている。少し前、同社がビデオ・ストリーミングのネットフリックスやHuluに対抗する本格的なサービスを始めたことを発表したが、アマゾンはユーチューブのようなサービスも行うという。ビデオで全方向的に闘う模様だ。
第115回
米マイクロソフトは、2009年から、「Garageプロジェクト」と呼ばれる取り組みを開始している。創業から41年を経過し、全世界で約12万人の社員数を誇るマイクロソフトが、ベンチャースピリットを忘れないように再び取り込もうとするプロジェクトだ。
第56回
社会・産業のデジタル化の潮流の中で、企業はこの波に乗り遅れたり、飲み込まれたりすることなく、ビジネス機会と捉えてイノベーションを創出していくことが求められている。そのためには、ビジネスとＩＴをつなぐ人材と組織体制が求められる。
第388回
グーグル、フォード、ボルボ、ウーバー、リフトの5社が、自動走行車の市場導入を加速化するための組織を作った。これは技術開発に規制が追いついていないのが現状をうけ、規制組織だけでなく、一般を含めて自走車への理解を深めて機運を盛り上げていこうという意図が感じられるものだ。
ワークスタイル変革はなぜ失敗するのか～日本ビジネスシステムズの事例に学ぶ成功のためのポイント
少子高齢化対策の一環として「ワークスタイル変革」に取り組む企業は少なくないが、その成果はあまり芳しくない。着実に成果を上げている先進企業に学ぶ、成功のポイントとは。
