sp-it-trend(57) サブカテゴリ

日本で質問サイトというと、単純に生活の上でわからないことを尋ねるものをイメージするだろう。一方で、アメリカで何かと注目を集める「Quora（クウォラ）」はちょっと違う。「知恵を披露する場」というイメージが強いからだ。

今回は、筆者が佐賀県教育庁の情報企画監として実際に携わった、県立高校全校への電子黒板導入に関するお話。「電子黒板は単なる教具の電子化ではなく、授業を抜本的に変える手段である」ととらえ、次世代の子どもたちにふさわしい教育環境とは何か、取り組みを通じて考えたこと。

「リアルタイムなデータによるリアルタイムな意思決定」を可能にする的確なビッグデータ分析環境は、経営者に裏付けの下で最も優れた対策を選択し、すばやく実行する環境をもたらす。それはビジネスのゲームのルールを変える「ゲーム・チェンジャー」であり、イノベーションの原動力にもなる。

“スタートアップに投資し育成する”存在として注目されているアクセラレーター。米国の老舗アクセレーターのTechStarsは、全米6都市で各都市の事情に合ったスタートアップ支援プログラムを展開している。その投資哲学と日本のスタートアップに関する考察を聞いた。

このところグローバル人材の必要性が声高に叫ばれるようになった。日本経済を再興するために、グローバル人材を育てることは、企業のみならず、大学にとっても重要な課題である。

ソーシャルゲームが台頭する中、ヒット商品の不足や超円高で苦戦を強いられていた任天堂が復調の兆しを見せ始めた。ゲーム専用機不要論も飛び交う中で、任天堂はどのようにコンテンツビジネスを展開していくのか。同社の岩田聡社長に聞いた。

前回に引き続き、米ラスベガスで開催された、世界最大級のデジタル関連の展示会International CESの様子をご報告する。今回は本連載の看板通り、スマートフォンの動向などを取り上げる。

忙しいビジネスマンが隙間時間を活用し効率的に勉強できるWEBサービスが、昨年あたりから徐々に増えている。こういったサービスの中で、ひときわ成長を遂げているのが、ソーシャルラーニングの分野である。ユーザ同士が交流を図りながら学習を進めていくSNS「Studyplus」はその成長株と言っていい。

「スマホ１８の約束」をご存じだろうか。アメリカのあるお母さんが、13歳の息子にスマホを与えてもいいか悩んだ末に作ったものだ。その内容が、人々の心をとらえ、瞬く間に話題が広がった。もしこの事実をまだご存じでないなら、是非一度ご覧になって欲しいのでここで簡単にご紹介したい。

どんなに専門的な技能が必要とされる業界にも、創造的破壊が起こるという例を示すのが、99designsだ。同社はこれまでならば専門的な経験や信頼性が重要だったデザインという仕事を、インターネットを通じてオープンに依頼する仕組みを作った。

いま起業家教育で最も注目されているのがスタンフォード大学などで教鞭をとるスティーブ・ブランク（Steve Blank）氏だ。同氏は、代表的な起業家教育の教科書となった「アントレプレナーの教科書」（邦訳）、また昨年「スタートアップ・マニュアル」を著した人物だ。

自分で手を動かし、何かモノをつくることが好きな人なら、一度は「自分のお店を持ちたい」と思うこともあるだろう。昨年11月にスタートした「BASE（ベイス）」は、ネット上でそれを実現してくれるサービスで、12月末時点で既に1万店舗以上が登録されている。

1万6000人のクリエイターネットワークを核に、幅広いクリエイティブサービスを提供するロフトワークを起業した林千晶さん。MITメディアラボやクリエイティブ・コモンズの活動もサポートするスマート・ウーマンの本音に、元マイクロソフトの古川享さんが迫ります。

アップルがiPhoneの小型版、iPhone miniを発表するだろうというもっぱらのうわさだ。iPhone miniは小型なだけではなく、価格も安くなる。高級感のある完璧な製品で押してきたアップルにとって、これは大きな方向転換になる。

スマートフォンのGPS機能を利用してタクシーを呼ぶことのできるアプリ「全国タクシー配車」が人気だ。2011年12月のサービス開始から1年を経た現時点で、全国40都道府県に広がり、タクシー台数1万6000台以上（業界の総車両数の約6.6％）、アプリ経由の売り上げが5億円超の規模に成長している。

世界最大級のデジタル関連の展示会International CESが、米国ラスベガスで1月8日から始まった。特に日本に暮らす消費者としては、今年のCESの注目点はずばり、「日本メーカーは大丈夫なのか」ということに尽きるだろう。本連載ではCESの会場から見える2013年の風景を、素描してみたい。

移民の国アメリカで、よく使われているサービスがある。「アンセストリー・ドットコム」というサイトだ。日本のような戸籍制度がないアメリカでは、自分の先祖を簡単には確定できないため、このサイトがよく使われるようになっている。

製品・サービスについての情報発信を企業側が握っていた時代は、ソーシャルメディアの普及によって過ぎ去った。もはや消費者が生み出す膨大な情報（ビッグデータ）が購買意思決定の主導権を握る時代だ。膨大なデータを分析し企業の競争力向上につなげるには何をすればよいか、関心は高まっている。

米国では「リーンスタートアップ」の応用分野は広がり、GEや合衆国政府などの大組織、セールスやデザインなど各機能、そして病院や運輸など多様な業種で、実際に使われている。日本からみたら驚きの声を上げたくなるような応用例も珍しくない。

筆者はニューヨーク市政府で、医療の情報化と予防的診療のアナリティクスに取り組んできた。アメリカでも医療費の問題は根が深いが、課題認識と情報化の施策が整合し、アナリティクスで医療の質を向上させるという意識が強い。一方、日本の医療情報化を振り返ると、彼我の差が大きい。