先週は月曜日がレイバー・デーだったため4日間の立会でしたが、週間ベースでのパフォーマンスはダウ工業株価平均指数が－2.4％、S&P500指数が－2.39％、ナスダック総合指数が－2.4％でした。
三指数ともに先週金曜日の出来高は6月末の英国のEU離脱をめぐる国民投票以来の高水準でした。
このように出来高を伴って全ての指数が急落したことから、市場の落勢は強く、まだまだマーケットは下げる危険性があると思われます。
S&P500指数の当面の下値メドは6月27日のザラバ安値、1991.68になります。
9月は経験則的に1年で最も米国株が下げやすい月であり、下げは一週間程度では収まりません。従って我々が避けなければいけないことは、せっかちにバーゲン・ハンティングすることです。
すくなくとも10月半ばまでは何もせず、ポートフォリオのキャッシュを最大限に高めたままで静観した方が良いでしょう。
「金利の上昇」という想定外のシナリオ
強気相場の基礎が揺らぎ株式市場が下落
さて、先週の下げの原因ですが、債券市場の変調が引き金になったと思います。
9月8日（木）に欧州中央銀行（ECB）の政策金利会合があり、新しい事は何も出ませんでした。
市場参加者はドラギ総裁がもう一段、踏み込んだ緩和策を打ち出すことを期待していたので、それが裏切られたわけです。
これを受けて7月以来マイナス利回りとなっていたドイツ10年債の利回りが0.00％という心理的な節目を超えてプラス圏へ戻りました。利回りが上昇しているということは、債券価格は売られているということを意味します。
この、時ならぬ債券市場の変調が、玉突き的な連鎖反応を起こしています。
つまりこれまでの投資家の発想は「欧州や日本がマイナス金利だから、少しでも利回り面で有利な米国財務省証券を買おう」というものだったのです。
しかしドイツ10年債のマイナス金利が解消したのであれば、上のような発想から来る買い需要が、逆流する懸念が生じます。
市中金利が安定して、極めて低い状態に保たれている……この大前提が、こんにちの株高の根幹を成す認識なので、ここへきて強気相場の基礎がグラグラ揺らぎ始めたというわけです。
これは根の深い問題です。
世界の投資家は金利の上昇というシナリオを「それは、ありえない」として切り捨ててしまっています。その想定外のシナリオが起こり始めたので、全然準備が出来ていないわけです。
その一例として普段から値動きがマイルドで、債券の代用品としての魅力で投資家に人気のあるAT&T（ティッカーシンボル：T）が、先週の金曜日は－3.59％というこっぴどい売られ方をし、投資家を慌てさせました。
FRBが「後手に回る」リスクが高まっている
いまは安心して株を買える状況ではない
債券が一斉に売られているということは（景気は、それほど弱くない）ということを意味し、さらに言えば（次に心配しなければいけないのはデフレではなく、インフレだ）ということを債券価格が先取りしているということです。
つまり本来なら、もうとっくに利上げをはじめていなければいけないところを、手をこまねいているうちにマーケットの方が先に次に起こることを織り込み始めているということです。
それは連邦準備制度理事会（FRB）が「後手に回った」ことを意味し、それはとても危険な状態です。
9月は1年のうちで最も危険な月であり、今年も案の定、不穏な展開になっています。強気相場の基礎となっていた債券市場がグラグラしているので、とても安心して株を買えるような環境ではありません。
いまはすべての投資をストップし、現金にして、少なくとも1カ月くらいはマーケットから離れて下さい。
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